追記：営内生活について 衣食住についてのコメントがいくつかあったので、..
追記：営内生活について衣食住についてのコメントがいくつかあったので、食住周りについて追記してみる。 食事について朝食は6~8時、昼食は11~13時、夕食は16～18時まで。夕食の時間が少し早い。 自分は好き嫌いが多かったので、嫌いなメニューのときは売店のレストランで食べたりカップラーメンを食べたりしていた。 住について部屋は3~5人の構成、喫煙者・非喫煙者で部屋が分かれている。喫煙者の部屋はタバコ吸ってもOK。 部屋替えは1年に1回。苦手な人と相部屋になるとちょっとしんどい。 自分は苦手な人と相部屋になってしまい、なるべく部屋にいないようにしていた。（基地の外に部屋を借りた理由の一つでもある） インターネットはない。 10時消灯だが、自習室は電気をつけてOK。勉強したい人はここに集まる。 ↑↑追記ここまで↑↑ 自衛隊は約7年勤め、今から15年くらい前に辞めた。 これを見て個人的に良かったこ
ヘリから物資投下は「相当危ない」 3・11を担った元陸将の警告：朝日新聞デジタル
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「自衛隊空白地」の能登、大規模救援に限界 防衛省幹部「甘く見た」：朝日新聞デジタル
","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"
「自衛隊基地造ることで攻撃目標に」「非常に危ない」 沖縄・玉城知事が南西防衛強化を危惧
沖縄県の玉城デニー知事は２７日、沖縄国際大学（宜野湾市）で行われた学生向けの講義で「なぜ先島（諸島）地域にどんどん自衛隊の基地を造っているのか。今まで基地がなかったところに自衛隊の基地を造ることで、攻撃の目標になってしまうのではないか」との危惧を示した。 防衛省は平成２８年以降、南西諸島防衛を担う陸上自衛隊第１５旅団の管轄区域に含まれる与那国島（与那国町）、宮古島（宮古島市）、石垣島（石垣市）に順次、駐屯地を開設し、陸自拠点の空白を埋めてきた。 台湾有事などに備えた南西地域の防衛体制強化が求められる中、駐屯地は離島防衛の要となるが、玉城知事は「国の政策は残念なことに、抑止力を高めようという方向性になっている。私たちは非常に危ないと思っている」と述べた。 沖縄県内の米軍専用施設の面積は約１万８４８３ヘクタール（令和２年３月末）で、全国の施設の７０・３％（同）が沖縄に集中している。玉城知事は基
能登半島地震で政府は自衛隊をなぜ逐次投入 阪神・淡路大震災で「出遅れた」批判集中の教訓は？（石川慶子） - エキスパート - Yahoo!ニュース
元日に発生した能登半島での地震における救助活動について、自衛隊が「逐次投入」されたことへの批判が広がってきています。危機発生時は初動が重要であり、災害や遭難など人命にかかわる場合には、最初の72時間で救助しないと生存率が急落することは既によく知られています。当然、発災直後に多くの自衛隊が派遣され、救助活動をしていると信じていましたので、「逐次投入」だったとする報道には驚かざるを得ません。1995年に発生した阪神・淡路大震災（以下、阪神大震災）では自衛隊の派遣が遅かったのではないか、と批判され、それを教訓として、2011年の東日本大震災や2016年の熊本地震では迅速だったはずではないか、と多くの方が思ったのではないでしょうか。そこで今回は、阪神大震災を取材し、1月1日の夜にいち早くX（旧ツイッター）で「現地の部隊に任せるのではなく、速やかに第1空挺団や中央即応連隊をヘリコプターで珠洲市や輪島
能登半島地震 自衛隊「逐次投入」批判の浅薄さ 新聞に喝！ 日本大教授・小谷賢
能登半島地震への政府の初動対応について、立憲民主党の泉健太代表は５日、「自衛隊員が逐次投入になっているのは遅い」と発言した。各紙はこの「逐次投入」発言を取り上げ、政府や自衛隊の対応を間接的に批判している。 例えば、８日の朝日新聞は「現場の部隊は２日の約１千人を皮切りに、３日に約２千人、４日に約４６００人、５日には約５千人、６日には約５４００人、７日には約５９００人に増員した。ただ、１１年の東日本大震災では発災の翌日に約５万人から約１０万人に、熊本地震では２日後には当初の約２千人から約２万５千人へと、首相や官房長官らのトップダウンで増員を決めている」と、今回の政府による初動対応があまりうまくいっていないような報じ方だ。 他方、７日の毎日新聞電子版は「自衛隊派遣、増員が容易でない背景 能登半島地震と熊本地震の差」と題して、能登半島の地理的問題や、近隣に自衛隊の大規模駐屯地がない、という理由で、
＜主張＞靖国神社 陸自幹部の参拝は当然だ
陸上自衛隊の幹部が靖国神社を参拝したことを、在京の中国大使館や一部のメディアなどが批判している。防衛省は宗教の礼拝所を部隊で参拝することなどを禁じた昭和４９年の事務次官通達に反していないか調査中だ。 いずれも日本の戦没者（英霊）追悼をないがしろにするもので容認できない。陸自幹部の靖国神社参拝は公的、私的を問わず何の問題もなく、むしろ推奨されるべき話である。処分を強行するなら言語道断で、歴代防衛相を含め防衛省自衛隊の幹部が定期的に参拝していない現状の方がおかしい。 小林弘樹陸上幕僚副長（陸将）ら数十人が９日、靖国神社を参拝した。小林副長は時間休を取得していた。昨年４月に陸自ヘリコプターが沖縄県・宮古島周辺で墜落した事故の調査委員会メンバーが安全祈願をするのが主な目的だった。 公用車を利用したり、参拝が行政文書に記載されたりした点を難じ、次官通達にも反したという指摘がある。敗戦で解体された陸軍
隅田金属日誌（墨田金属日誌） 連中は「自衛隊のやっていることが正解」「政府のやることが正解」だからね
能登地震では初動が遅れたし、航空輸送も不充分だった。 とりあえず陸海空1万は送るべきだった。それで見捨てない姿勢を見せるべきだった。全国で警急呼集をかける。被災地まで到着しなくとも富山や福井までには進める形である。 航空輸送も大規模に実施すべきだった。ヘリによる末端地域までの偵察員派遣を兼ねた輸送や高齢者の後送、必要あればバートレップをやるべきであった。 そして、それをしなかった自衛隊、政府、宰相は批判されるべきである。 ■ 連中は「自衛隊と政府のやることが正解」だからねえ しかし、ネトウヨ連や中でもメカミリの連中はその政府をヨイショしようとしている。 そのためにできない理由を無理やり探している。「1000人以上投入しようとしても陸路断絶で送れない」「ヘリ輸送は、LZが、ダウンウォッシュが」といったアレである。 そして、そこには価値観の転倒がある。「自衛隊がやることだから正解」といった中身
陸自幹部らが集団で靖国参拝 通達違反の可能性、防衛省が調査開始 | 毎日新聞
参拝のため靖国神社に向かう小林弘樹・陸上幕僚副長（右端）＝東京都千代田区で2024年1月9日午後3時34分、玉城達郎撮影 陸上自衛隊で航空事故の調査に携わる「航空事故調査委員会」の幹部らが今月9日に東京・九段北の靖国神社を参拝したことを、毎日新聞記者が確認した。防衛省は11日、事実関係を認めて、参拝にあたって実施計画が作成されていたことなどを公表。宗教施設に部隊で参拝することや、隊員に参加強要することを慎むよう求めた事務次官通達に違反する可能性があるとして、調査を始めたことを明らかにした。 毎日新聞の取材によると、陸自の幹部たちはスーツ姿で9日午後3時20分ごろ靖国神社の南門から境内に入り、本殿につながる隣接の到着殿に入った。委員長を務める小林弘樹陸上幕僚副長（陸将）や副委員長の上野和士・装備計画部長、田中仁朗監察官（ともに陸将補）など、少なくとも十数人を確認した。破魔矢を入れた紙袋を持っ
能登半島地震で石川県知事の馳浩氏が自衛隊派遣を要請して、それが伝達できた実際の時刻はいつなのかという謎 - 法華狼の日記
結論ははっきりしない 公式的には16時45分ごろに派遣要請したことになっている。 簡単にしらべたかぎりでは、2024年1月1日16時10分に震度7の地震が発生してから、19時すぎまでには派遣要請が全体につたわったことは確実だろう。 しかし実際につたわった厳密な時刻がいつなのかは、よくわからなかった。現場や報道が混乱していたにしても、さまざまな情報に微妙な違いがある。 県知事と防衛相の齟齬と、「遡って決定」という記述 ツイッターでid:flurry氏が政府の初動について時系列を整理し、馳氏と防衛相の木原氏でくいちがいがあることを指摘していた。 能登半島地震の政府の初動ですが。 ・官邸にいる石川県知事の馳浩は、18:13に『先ほど陸上自衛隊に対し、災害派遣を要請しました』とツイート。 ・一方で、18:58から記者会見を行った木原稔防衛相は「災害派遣についての報告を防衛省は受けていない」とコメン
陸自幹部ら靖国参拝/官用車使い 憲法の政教分離に抵触か
陸上自衛隊のナンバー２の小林弘樹陸上幕僚副長（陸将）ら陸自幹部が９日、靖国神社（東京都千代田区）に参拝しました。本紙の取材に、小林副長は参拝したことを認め、幹部の参拝は「毎年のこと」と答えました。公務として参拝した疑いがあり、憲法２０条が定める政教分離に抵触する可能性があります。 小林副長は９日午後３時半ごろ、靖国神社南門前に大型のミニバンで乗りつけました。タクシーで先に到着していた陸自幹部らと合流。神職姿の人物に先導されて本殿に入り、柏手を打ちました。小林副長ら全員が背広姿でした。 午後４時前に本殿から出てきた小林副長らは、北門に徒歩で移動。来たときと同じミニバンで神社から去りました。防衛省陸上幕僚監部によると、小林副長は休暇を取得、同車両は官用車です。 小林副長が参拝する際、複数の自衛隊関係者が待機。帰りの車に誘導するなど、陸自が組織的に参拝を企画したことがうかがわれます。 本殿から出
米紙「日本、中国が台湾を侵攻しても自衛隊投入しない」（中央日報日本語版） - Yahoo!ニュース
中国が台湾を侵攻しても日本の自衛隊がすぐに参戦する可能性は高くないと、米日刊ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）が１５日（現地時間）報道した。米国と日本の軍関係者が過去１年以上にわたり台湾をめぐる戦争状況を仮定して両国の役割について議論したが、日本の参加計画に対する確答を米国は受けていないと伝えた。 ＷＳＪによると、米国は有事の際、台湾近隣海域の中国潜水艦を見つけ出す役割などに日本が寄与してほしいと要請したが、日本は具体的な答弁を延ばしている。ＷＳＪは内部情報筋を引用し、「この計画は台湾を脅かす中国の武力示威に対応するための米国の重要な計画の一つ」と伝えた。日本は台湾から１１３キロ離れた最も近い国であるうえ、沖縄には米軍５万４０００人が駐留している。米国の立場では日本の軍事的支援が必須ということだ。 しかしＷＳＪは「日本が台湾紛争に巻き込まれる場合、中国の友好国のロシアや北朝鮮から本土攻
海自の護衛艦 「旭日旗」掲げ韓国 プサンに入港 | NHK
韓国で行われる多国間訓練に参加する海上自衛隊の護衛艦が、自衛艦旗の「旭日旗」を掲げて南東部のプサン（釜山）に入港しました。韓国の前の政権が「旭日旗」を問題視した経緯がある中で、日韓関係改善の流れを受けた動きとみられます。 防衛省・自衛隊は、韓国政府が主催して31日、南部のチェジュ（済州）島周辺海域で行われる多国間訓練に、海上自衛隊の護衛艦1隻を派遣することにしていて、29日午前、護衛艦がプサンに入港しました。 船尾付近には、自衛艦旗の「旭日旗」が掲げられていて、31日の訓練も旗を掲げて参加する見通しです。 自衛隊法などでは、「旭日旗」を艦船に掲揚することが定められています。 一方、韓国では「旗は過去の日本の軍国主義の象徴」と報じられ、2018年には前の政権が国際観艦式の開催にあたって、旗の掲揚は認められないとして日本政府が艦船の派遣を見送った経緯があります。 ユン・ソンニョル（尹錫悦）政権
ウクライナに自衛隊車両１００台 岸田首相、ゼレンスキー氏へ伝達：時事ドットコム
ウクライナに自衛隊車両１００台 岸田首相、ゼレンスキー氏へ伝達 2023年05月21日21時37分配信 会談を前に握手するウクライナのゼレンスキー大統領と岸田文雄首相＝２１日午後、広島市中区の広島国際会議場（代表撮影） 岸田文雄首相は２１日、広島市内でウクライナのゼレンスキー大統領と会談し、「ロシアの核の威嚇、使用はあってはならない」と表明、ウクライナとの連携に決意を示した。自衛隊のトラックなど車両約１００台や非常用糧食約３万食分を新たに提供する方針を伝え、「多面的な支援を積極的に進めたい」と語った。 Ｇ７広島サミットに無反応、新興国注視 戦闘機供与の影響見極め―ロシア 会談は約５０分行われた。大統領は今回の広島訪問について「核兵器のもたらす被害の甚大さや、戦争は許されないことを再認識した」と語った。 首相は先進７カ国首脳会議（Ｇ７広島サミット）で「法の支配に基づく国際秩序の重要性」を確認
自衛隊官舎のボロすぎる実態、腐った床・コバエ発生する風呂…【写真付】
国防ジャーナリスト、自衛官守る会代表。著書に『自衛隊員は基地のトイレットペーパーを「自腹」で買う』（扶桑社新書）。公益財団法人アパ日本再興財団主催 第十五回「真の近現代史観」懸賞論文 最優秀藤誠志賞 受賞。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 自衛隊員になっても 官舎に住めるのは一部 今年は、国防の歴史的な転換点となる。政府は昨年12月に閣議決定した防衛力整備計画で、今後5年間の防衛費を43兆円とした。この予算は、日本に足りなかった反撃能力や装備・弾薬の確保等、防衛能力の強化に充てられる。 これまで日本は数十年にわたり防衛費を抑制し続けてきたため、装備・弾薬の不足、施設・官舎の老朽化等が深刻な問題となっていた。特に官舎
防衛費が増えて重要性が高まっても… 深刻さを増す「自衛隊の隊員不足」問題 | 「今は特に人が集まらない」と嘆く声も
防衛力増強の閣議決定を数日後に控えた12月上旬、10代後半から20代後半の男女11人が埼玉県の航空自衛隊入間基地に集まった。自衛隊への入隊を希望したり、すでに入隊が決まっている彼らは基地見学に参加し、滑走路や格納庫を案内され、自衛官の説明に熱心に耳を傾けた。 「東日本大震災といった災害やミサイル防衛、中国の動向などをきっかけに国防に興味を持つようになった」と話す石田麻人（23）は、戦闘機の操縦士を志望している。「不安はあるが、国防に貢献したい」 自衛隊に入り、日本の防衛に貢献したいと考えているのは他の見学参加者も同じだ。しかし、日本全体を見渡せば彼らのような存在は多くない。中国が急速に軍事力を増強し、北朝鮮が弾道ミサイルをひっきりなしに試射するなか、安全保障への関心は高まっているものの、自衛隊の応募者は過去10年で26％減少した。 日本政府が12月16日に決定した今後5年間の防衛費は43兆
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母「自衛隊のアニメを観たけど、あんまりよくなかったよ」私「自衛隊のアニメなんてあるんだね」母「ロボットが気持ち悪くて…」→あっ
読む政治：自衛隊派遣、増員が容易でない背景 能登半島地震と熊本地震の差 | 毎日新聞
「自衛隊がクマ退治は難しい、狩猟は特殊技能」かつて自衛隊協力でシカ駆除作戦をやった時は”3日間で28頭”しか駆除できなかったという話
自民党、防衛版「ふるさと納税」案 安保分野へ寄付可能 防衛費、増税以外の財源確保で - 日本経済新聞
