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ブックマーク / forbesjapan.com (13)

  • 地球最大の生命体「パンド」が絶滅の危機にある理由 | Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン)

    ユタ州のフィッシュレイク国立森林公園内で数千年もの間、生きながらえてきた世界最大の生命体が、危機に瀕している。 その生命体とは「パンド」と呼ばれるアスペン(ヤマナラシ)の森林だ。コロラド州を訪れたことがある人なら、アスペンを見たことがあるだろう。秋には葉が鮮やかな黄色に変わり、風が吹くと葉が鳴ることで有名だ。 アスペンは1つの根系から遺伝子が同一の新芽が生まれ、無性生殖で増えていくという特徴がある。そのため単一の根系で広大な土地に広がる特徴がある。 その典型がユタ州リッチフィールドにあるパンド(アスペンの森)で、単一の雄株から数千年をかけて4万7000のクローンが誕生し、広さは106エーカー(約43万平方メートル)にも及んでいる。 ユタ州立大学が学術誌「PLOS ONE」に発表した論文によると、このパンドは数十年前から面積が小さくなり、枯れるペースが生まれるペースを上回っている。研究チー

    地球最大の生命体「パンド」が絶滅の危機にある理由 | Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン)
  • 宇宙で生まれた「未知の鉱物」がロシアの隕石から発見 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    ロシアの科学者らが、宇宙に由来する新たな鉱物を発見した。鉱物が見つかったのはロシアの東部のUakit(ウアキット)という都市で発見された隕石の内部だ。 この鉱物は「Uakitite(ウアキタイト)」と名づけられ、人類がこれまで地球上や宇宙で確認した、4000種類以上の鉱物のリストに新たに加わった。Uakititeは全く未知の鉱物で、宇宙空間の非常な高温下で生まれたものと推定される。 Uakitで隕石が見つかったのは2016年のことで、当初の分析では鉄とニッケルの合金であるKamacite(カマサイト)が主成分であるとみられていた。しかし、その後の調査で未知の鉱物が含まれていることが分かり、モスクワで年に1度開催される鉱物学会で発表された。 隕石の98%はKamaciteで出来ていたが、電子顕微鏡でスキャンした結果、微量のUakititeが含まれていることが判明した。Uakititeは100

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  • 中国が史上最大の「人工降雨」実施へ、チベット高原で | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    中国政府は世界最大の人工降雨システムを用い、チベット高原に雨を降らせようとしている。人工の雨が降るエリアの面積は、アラスカ州に匹敵する前代未聞のスケールだ。 この計画は政府の「中国航空宇宙科学技術公社(CASC)」が主導するもので、チベット高原に数千台もの人工降雨マシンを設置して実施される。チベット高原は長江やメコン川、黄河の上流に位置しており、ここに雨を降らせることで中国全土の水不足問題を解決することが狙いだ。 中国政府の気象操作に関する取り組みはこれが初めてではない。2008年の北京五輪で政府は、開会式を晴天にするため「消雨ロケット弾」を1104発、雨雲に向けて発射していた。その後、中国は「天河」と呼ばれる人工降雨プロジェクトを始動した。 中国政府はチベット高原に数千台の人工降雨マシンを設置し、ヨウ化銀の微粒子を空に打ち上げる。ヨウ化銀の微粒子は空中で氷結核となって雪片が発生し、降雨し

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    Japan369 2018/05/14
  • 難局打開のマーク・ザッカーバーグ、1日で資産「530億円」増 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    4月11日、米国下院エネルギー・商業委員会で開催された2日間にわたるフェイスブックCEOのマーク・ザッカーバーグに対する公聴会が終わった。ザッカーバーグは当日、50名以上の議員たちからフェイスブックのプライバシーポリシーやビジネスモデル、不法薬物の売買といった件で厳しい質問を浴びた。 しかし、株式市場の反応をみるとザッカーバーグはこの難局をうまく切り抜けたようだ。フェイスブック株は11日の取引開始直後にやや値を下げたが、午後には上昇に転じ、当日の終値は前日終値から0.78%上昇の166.33ドルとなった。 フォーブスの「リアルタイム・ビリオネアランキング」でザッカーバーグは11日、株価の上昇を受けて1日で5億ドル(約534億円)の資産を増やした。ザッカーバーグは現在、世界7番目の富豪で総資産額は665億ドル(約7.1兆円)とされている。 投資家らがフェイスブック株に強気の姿勢をみせるのには

    難局打開のマーク・ザッカーバーグ、1日で資産「530億円」増 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
  • 中国製の無名ブランドスマホに潜む「内蔵型ウイルス」の恐怖 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    スマホにプリインストールされているソフトウェアは、邪魔なだけでなく深刻な問題をはらんでいるおそれもある。新しく購入したスマホが、使用を開始する前からマルウェアに感染している可能性があるのだ。 40機種以上の低価格スマホが出荷時点で「Triada」というトロイの木馬ウイルスに感染していたことが、セキュリティ企業の「Dr.Web」の調査で判明した。Triadaは2016年から広告ネットワークを通じて配布されていたが、1年後の2017年7月には新品のアンドロイド端末に埋め込まれるようになった。 Dr.Webによると、当初はこのウイルスが組み込まれたスマホはわずか4機種だけだったという。しかし、最新の調査で42機種のスマホからTriadaが見つかったというから事態は深刻だ。 Triadaは実に悪質なマルウェアだ。アンドロイドOSのコアに入り込んで動くため、駆除するのが難しい。アプリで使っているデー

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  • AIロボット「ソフィア」が訪韓、「文在寅大統領に会ってみたい」 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    世界で初めて市民権(サウジアラビア)を取得したAIロボット「ソフィア」が、平昌五輪の開催国・韓国を訪問した。 1月30日、ソウル市中央区では、「第4次産業革命─ロボット・ソフィアに聞く」というイベントが開催された。主催したのは、韓国知能情報産業協会と民主党所属パク・ヨンソン議員らだ。 メインカラーが黄色の華やかなチマチョゴリをまとったソフィアは、「アンニョンハセヨ(こんにちは)」と、会場に向け韓国語で挨拶。その後、「韓国にきて、いろいろな場所に行き、素晴らしい方々と会った」「機会があれば韓国語も学びたい。時間さえあれば、他の言語も学ぶことができるだろう」とコメントした。 またソフィアは、朴槿恵前大統領らを弾劾した市民デモ「キャンドル集会」にも言及。「多くの韓国人が民主主義を実現するためにデモを行ったと聞いている(中略)その結果にお祝いを送る」とした。そして「文在寅大統領を知っている(中略)

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    Japan369 2018/02/01
  • 米政府、中国アリババの決済企業「マネーグラム」買収を阻止 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    米国の規制当局は中国アリババ傘下のアントフィナンシャルによる、米国の決済企業マネーグラム(MoneyGram)の買収を認めない方針を決定した。 アントフィナンシャルはマネーグラム(MoneyGram)を12億ドル(約1300億円)で買収する方針を表明したが、マネーグラムはデリケートな顧客や取引データを所有しているため、対米外国投資委員会(CFIUS)はこの取引が国の安全の脅威にならないか、検査を行っていた。 マネーグラムCEOのAlex Holmesは声明で次のように述べた。「1年近く前にアントフィナンシャルと協議に入った頃と比べると、地政学的な不確実性が高まっている。我が社は米国政府と緊密な連携をとり、話し合いを重ねてきたが、CFIUSが買収にゴーサインを出さないことが確実になった。非常に魅力的な買収提案だっただけに残念だ」 1月2日午後の取引でマネーグラムの株価は7%の下落となった。米

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    Japan369 2018/01/04
  • 「イスラム国」戦闘員が使用の武器、ほぼ半数が中国製 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    シリアとイラクで2014年に急速に勢力を伸ばした過激派組織「イスラム国(IS)」は当時、イラク軍から大量の武器を奪った。それらの中には、米国製の軍装備品も含まれていた。 その後、同組織が公開したプロパガンダ動画により、戦闘員らが米国製の軍用ライフル銃(M4、M16)を使っていることが分かったほか、軍用車ハンビーを自爆攻撃に使っていることが分かり、注目を集めた。イラクのハイダル・アバディ首相は2015年 、前年にISが同国北部の都市モスルを占拠した際、自国軍がハンビーおよそ2300台などを奪われたことを明らかにしていた。 だが、同組織が使用していた武器や弾薬の90%近くは、ワルシャワ条約機構の加盟国が製造したものだったことが分かった。つまり多くは中国ロシア、または東欧諸国で製造されたものだった。 英国の非政府組織(NGO)、紛争兵器研究所(Conflict Armament Researc

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  • 中国が異次元の「環境規制」 数万カ所の工場が操業停止に | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    中国はこの数カ月で数万の工場を閉鎖し、かつてない勢いで汚染対策に取り組んでいる。国をあげた環境対策は、製造業に広範囲な影響を及ぼしている。 環境保護当局の監査で、中国の全工場の40%が少なくとも一時的に閉鎖されたとの試算もある。また、監査の結果、8万カ所以上の工場が罰金や刑事罰を受けた。 当局は監査時に工場の操業を停止させ、電気やガスを止める。そのため、納品の遅れや生産数の削減、コスト増が発生し価格転嫁も起きている。これにより、米国で販売される中国製製品の価格上昇も起こりそうだ。 中国政府はこの数十年ほとんど看過されてきた環境問題に取り組み、法整備を積極的に進めている。取り締まりによって、中国沿岸部では一時的な操業停止を迫られる工場が続出しているほか、海外移転を余儀なくされるケースも出ている。 中国は最近、大気中の微小粒子(PM2.5)の濃度を、2035年までに1立方メートル当たり35マイ

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    Japan369 2017/11/02
  • 「世界10大ユニコーン」に中国企業が4社、ランク入り | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    企業価値が10億ドルを超える非上場のベンチャー企業「ユニコーン」の数において、中国は米国に迫っている。CB Insightsが先日発表したレポートでは、米中の2国が世界の10大ユニコーンランキングを独占している。 下記にその10社の企業名、国籍、企業価値を掲載する。 1位: ウーバー/米国/680億ドル(約7.7兆円) 2位: 滴滴出行/中国/500億ドル 3位: シャオミ/中国/460億ドル 4位: 美団大衆点評/中国/180億ドル 5位: エアビーアンドビー/米国/293億ドル 6位: スペースX/米国/212億ドル 7位: パランティアテクノロジー/米国/200億ドル 8位: WeWork/米国/200億ドル 9位: Lu.Com/中国/185億ドル 10位: ピンタレスト/米国/123億ドル ※8位のLu.Comは平安グループのP2P金融企業(漢字表記は「陸金所」) 中国のユニコー

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  • 新型iPhoneが売れれば売れるほど「サムスンが儲かる」という話 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    サムスンが過去最高の営業利益を達成しようとしている。スマホ史上最悪の大失態と呼ばれたGalaxy Note7の発火問題から1年も経たずして、サムスンは業績を回復させ、その利益額はアップルを追い抜くと見られている。 7月7日、サムスンは2017年4-6月期(第2四半期)の暫定決算を発表。営業利益は前年同期比72%増の14兆ウォン(約1兆3700億円)に上る見通し。一方、アップルが来月発表する4-6月期決算の営業利益は106億ドル(約1兆2000億円)と見込まれており、サムスンの営業利益はアップルを約1700億円上回ることになる。 サムスンの業績好調の主要因は半導体事業で、同社の営業利益の6割を稼ぎ出したと見られている。また、新モデルGalaxy S8の成功も一定の寄与を果たしたようだ。 このニュースを聞いた一部のアップルファンの間からは「年内に発売されるiPhone 8で、再びアップルが反撃

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    Japan369 2017/10/03
  • iPhoneに新スパム発生 見知らぬ「予定」は無視か削除対応を | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    iPhoneiPadに偽の予定を送りつける、カレンダースパムの発生が問題化している。アップルは事態を把握しているようだが、まだ対策には乗り出していない。 アップルのiCloudカレンダーは知らない相手に対してもイベント等の招待を送信することが可能だ。この機能を悪用し、見知らぬ相手のカレンダーに冬用のブーツやレイバンのサングラスなどの買い物の予定を送信する例が増えている。 実際、筆者のiPhoneにはこのところ、毎日このスパムが届いており非常に腹立たしい気分だ。多くのユーザーはこれを無視するか、予定の追加を拒否するメールを相手に送り返している(理由は後述するが、この対応はまずい)。もしくは、追加された予定を削除する人もいる。 アップルはこれに対し次のような声明を出した。 「カレンダーにスパムが届いてしまう状況が発生し、申し訳ありません。アップルはスパム送信の容疑者を突きとめ、彼らをブロッ

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  • 不倫SNSで3700万人の個人情報流出 日本人180万人も被害か | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    不倫専門SNS「アシュレイ・マディソン」が3700万人分の個人情報の流出の危機にさらされている。インパクトチームと名乗るハッカーらが、運営元のカナダの企業、アビッドライフメディアのサーバーに侵入し、同社のサービスの停止を要求。それに応じない場合、全顧客データをネットでバラまくと宣言しているのだ。 ハッカーらの主張によると、運営元は「顧客らが19ドルを払えばデータベースから利用履歴を削除する」と宣伝していたが、それは嘘であり、顧客の氏名や住所などは、サーバーに残されたままになっていたとのこと。 「2014年に運営元は“データ削除”オプションで年間170万ドル(約2.1億円)の収益を得たと発表していたが、これも完全な嘘だ」とハッカーは主張している。 「我々はアシュレイ・マディソンの利用者の氏名等の個人情報を完全に掌握した。彼らがサービスを停止しないのであれば、まもなくそれが公開されることになる

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