モノゴコロの深井正由貴さんは「ベースとなるシナリオに沿って進行しながら、お客さんの反応に合わせて分岐する形をとっている。セリフはもちろん、モーションや表情も変わる」と話す。 同社は前回のAI・人工知能 EXPOで、自然言語処理アルゴリズムを使ってキャラクターとおしゃべりできるデモンストレーションを展示していたが、今回は非言語情報に注力してシステムを作ったという。 「今回は展示していないが、モノゴコロは機械学習を使って経験を積んでいくようなAIも開発している。別のキャラクターや、キャラクター以外の『モノ』にも、そうしたシステムを使っていければ」(深井さん) 関連記事 萌えキャラが接客“AI店員”、ヴィレッジヴァンガードが導入へ 人工知能(AI)を搭載する萌えキャラが店頭のディスプレイに現れ、来店者の質問に答えたり、雑談をしたりする――そんな取り組みを、ヴィレッジヴァンガードが導入しようとして
2018年4月3日、中国メディアの観察者網は、同日行われた外交部の定例記者会見の一幕について、「耿爽(グン・シュアン)報道官ビックリ、中国が日本の領土を攻撃?日本がそう言ったの?」と伝えた。 3日の記者会見の中で、ある記者から「日本は先日、部隊指揮権を集中させると宣言した。これは第2次世界大戦後初となる措置だ。日本側は、日本がより多くの弾道ミサイル発射試験や日本領土への攻撃に直面する可能性があり、より協調性のある対応措置を講じる必要があるためとしている。この措置は中国による日本領土への攻撃や、北朝鮮の弾道ミサイル試験の可能性が増大していることを暗に示すものだが、中国はこれについてどう考えるか」との質問が出た。 これに対して耿報道官は「中国が日本を攻撃する?。日本がそういうふうに言っているの?」と驚いた様子で聞き返したという。 記者が「日本側は中国を名指ししておらず、単により多くの弾道ミサイ
はじめまして。いまがわと申します。 普段は『デザイナー脂肪』というブログで、夫婦や育児に関する4コマを描いています。 * 突然ですが、わが家の買い物事情はちょっと変わっています。友人に話すと驚かれることもしばしば。なぜなら、わが家では家の物を買うにあたり、家庭内でプレゼンして承認を得る必要があるからです。 もちろん必需品はプレゼンなしに購入しますが、他の物で代用できたり、高かったり、なくても差し迫って困らないかも……という物についてはプレゼンの対象になります。 また2017年に子供が生まれ、1DKのわが家は以前に増して物で溢れかえるようになりました。そのため場所を取る物については、とくに議論がヒートアップ。 最近は育児グッズについて、私→夫にプレゼンすることが多いです。が、夫は「すべての荷物はスーツケースに収まる程度にしたい」「費用対効果を見込める物を取り入れたい」という思考の持ち主のため
倉貫さんの資料プロエンジニアになるための「アジャイル開発」再入門が素晴らしいのでリンクしておく。 新入社員向けのアジャイル研修の資料は、これを使えば十分ではないかな、と思った。 以下はラフなメモ書き。 【研修資料】 【参考】 アジャイル開発とウォーターフォール型開発の違いについて再考: プログラマの思索 アジャイルとウォーターフォールは文化や価値観のレベルで異なるという話 - たなかこういちの開発ノート アジャイル開発の本質 ? アジャイルとウォーターフォールの違いとは | Social Change! ソフトウェアは完成しても価値はない ? アジャイル開発は何を解決するのか | Social Change! アジャイル開発とは:「アジャイル開発」をエグゼクティブサマリにまとめてみた | Social Change! ドキュメントをなくしてもうまくいく? ? 人に依存するリスクへの対処とは
なぜ地方のクリーニング屋で機械学習? 「無人店舗作りたい」 たった1人、独学でAI作る副社長の挑戦(1/2 ページ) 「中小企業でお金もない、人もいない。ここ10年でIT化に取り組んできたが、今ある課題や業界の将来を見据え、今はAI(人工知能)を自作している」──福岡県田川市でクリーニング店を8店舗展開するエルアンドエーの田原大輔副社長はこう話す。同社はスーツやズボンなどを判別する画像認識システムなどを導入。人材が不足するクリーニング業界の中で業務効率化を図るためいち早くIT化に取り組み、いずれは無人店舗のオープンを目指す。 IT化に取り組んだ10年 電話からSkypeによるビデオチャットへ、メールからチャットワークへ、ExcelからGoogleスプレッドシートへ──2008年ごろから10年近くクリーニング業務のIT化を進め、15年11月にGoogleの機械学習用オープンソースライブラリ「
日本の電子決済と異なり、中国のQRコードスマートフォン決済「アリペイ」「WeChatペイ」は、加盟店手数料などが原則不要だ。それでなぜ利益を上げられるのか。今日頭条が報じた。。 踏んだり蹴ったりの電子決済 日本で電子決済が広まらない理由。それは手数料だ。加盟店は一般的に3%から5%程度の手数料を支払わなければならない。お客さんが1000円のランチを食べても、電子決済で支払われたら、実質の実入りは950円で、50円は決済運営企業に支払わなければならない。 これは、ギリギリのコスト、ギリギリの利幅で経営している小規模飲食店にとって、かなりきつい。電子決済をする客が増えてきたら、値上げをせざるを得なくなり、値上げをすれば客数が減り、客数が減れば売り上げが下がるという悪い循環に入ってしまうのではないかという恐怖がある。 そのため、飲食店では、電子決済に対応していることを積極的にアピールしないことも
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