デザインファームでもエージェンシーでもない「クリエイティブ・ラボ」――これまでの代表的なお仕事と、今どういうお仕事をされているのか、かんたんにご紹介いただけますか? はい。いま僕は「PARTY」という会社のニューヨーク(NY)オフィスの運営と、クリエイティブ責任者をやっています。もともと「PARTY」は2011年に、5人のクリエイター(編注:伊藤 直樹氏、清水 幹太氏、中村 洋基氏、川村 真司氏と、今は脱退した原野 守弘氏の5名)によって、東京でスタートしました。テクノロジーと物語をうまく融合して人の心を動かすような体験を作ろうと、いろいろ実験しています。ゆえに、エージェンシーではなく「クリエイティブ・ラボ」と自分たちでは呼んでいるんです。 全体のうち、50%ぐらいは広告代理店的な仕事、残りの50%は、企業向けのR&Dというか、プロトタイプや新規商品開発的なことや、アートや、自社プロジェク
Yahoo! JAPANのスマートフォン版およびアプリのトップページに広告を掲載できる「インフィード広告」が追加されてから数か月。みなさんはもう試されましたか? スマホユーザーにアプローチできる魅力的な広告ですが、ただ掲載するだけでは十分な効果が期待できないこともしばしば……。 リスティング広告を筆頭とする運用型広告を専門に手がける私たちアナグラムでは、いち早くインフィード広告に取り組んできました。今回はその経験をもとに、Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(以下、YDN)のインフィード広告で、より成果を上げるためのおすすめ手法を紹介します。 YDNインフィード広告の最大活用YDNの広告メニュー、インフィード広告が提供開始された2015年4月13日から約4か月が経過しました。聞きなれなかったその名称もあちこちで耳にするようになり、すでに試してみたという方も少しずつではありますが増加傾向
リスティング広告はどのように変化をしていくのか その変化のなかで成果を出し続けるために求められるスキルとは ここ数年でリスティング広告(検索連動型広告)をはじめとする運用型広告では、テクノロジーの進化によってプロダクトが急激に進化してきています。これらの潮流によって、リスティング広告のプレイヤーに求められるスキルも変わってきています。 「100点を狙うことができるプレイヤー」――これが求められる姿ではないかと、運用型広告を専門に実践してきたなかで筆者は考えています。そこで重要になるのは、 ユーザーの検索意図を理解できるスキル競合優位に立つためのディレクションスキルの2つです。この記事では、これら2つのスキルついて説明し、後編で実践的な「テクノロジーとともに進化したプロダクトを活用するためのTIPS」をお伝えします。 リスティング広告プレイヤーにスキルが求められる理由これからリスティング広告
リスティング広告プレイヤーの人口は、 思っているよりも少ないのではないか? これは、筆者が前々から考えていたことです。詳しい統計があるわけではないけれども、SEO人口と比較するとやはり少ない気がします。とあるSEOブロガーさんは一時期毎日記事を書き続けていましたが、ユニークユーザー数4000人という数字が最大で、それよりも増える兆候がなかったと聞きました。それを考えると、やはりリスティング広告プレイヤーの人口は少ないのかもしれない。 2013年現在の僕のブログのユニークユーザー数がおおよそ1500人ほどですから、構造上などの問題を省いたとしても半分以下になる計算ですね。 そんな貴重なリスティング広告プレイヤーの貴重な生の本音を集約しました。 筆者は2013年の今年、ウェブ解析士協会のエキスパート講座を担当し、全国5都市(東京、大阪、名古屋、福岡、札幌)を各2回ずつ訪問し、延べ100名以上の
ヒント NPSデータがある場合は、NPSの数値が高い顧客に、製品についてこれらのサイトに情報提供してもらうよう依頼してみるのはどうだろうか。それによって、製品を本当に気に入っている顧客の気持ちが潜在顧客に伝わる。 ここでは、(抵抗さえ感じなければ)競合相手のファネルに踏み込むことも可能だということにも留意しておきたい。ほとんどのSaaS検索では、「[ブランド名] alternative(代替)」という構造のキーワードが表示される。小規模で挑戦的な新興企業なら、超大手の競合に代わる選択肢であることを示すページを作成するのも一策かもしれない。 ⑤購入前の段階と同様、ここでも人々はファネルの最下層に達しており、製品を使い始める前にいくつか確認しておきたいことがあると考えていることが多い。 これは、スムーズで優れた購入体験を提供できる、すばらしい機会だ。 たとえば、ウェブホスティングならば、サービ
カスタマージャーニーマップを使う3つのメリット顧客体験の分析にカスタマージャーニーマップを使うメリットとして、次の3つが挙げられます。 視野が広がるWeb担当者が考える施策は、PCやモバイルなどの媒体に視線が向きがちです。しかし、顧客の行動文脈から施策を考えるようにすると、もっと広い視野で施策を検討できるようになります。PCやモバイルだけにとどまらないリアルとの連携や、普段はあまり思いつかないような施策の立案が可能になります。 複雑なデータが直感的に把握できる顧客の体験は、「目的」「行動」「タッチポイント」「思考・感情」など、さまざまな要素の集合として構成されています。これらのすべてを把握することは非常に困難ですが、カスタマージャーニーマップを活用することで全体を見渡せるシンプルな形に整理できます。 施策立案が考えやすくなるカスタマージャーニーマップは、顧客の体験の中でも特に「行動と媒体」
インタビュー実施前 ①インタビューする人(被験者)はどのように選べばいいの?デプス・インタビューにおける被験者の選定方法は、大きく分けて2パターンあります。 利用しているユーザーから優先度の高いユーザーを選ぶ インタビューする人を選ぶために、アンケートなどの定量調査データを活用して、利用している人をいくつかに分類(クラスタリング)して、その分類に重要度を付けます。 重要度の高い分類に属しているユーザーのなかから、今回調査したい条件に合う人や個別の属性、回答傾向からウェイトを付けて優先選定候補者としてリストアップします。 その後、電話やメールなどでインタビューの依頼をしていきます。時間や予算、センシティブな配慮事項などの制約条件が強くない場合のプロジェクトではこの選び方をします。 仮説条件に合う身近なユーザーを選ぶ 簡単でカジュアルなインタビューの場合は、定量調査の分類などは行わず、調査対象
リンクビルディングに関する調査結果の最新版をお届けする。1か月にかけるリンクビルディング費用はいくらか? その予算は増えているのか減っているのか。その理由は? SEO予算全体のなかでリンク構築に割り当てる比率は? よくつかう手法は? 効果的な手法は? 効かない手法は? ヤバい手法は? 記事の最後には調査結果をまとめて表示している。 2013年のこの時期にMozで紹介された、Skyrocket SEOによるリンクビルディングに関する調査結果の記事を覚えている人も多いのではないだろうか。それがかなり好評だったので、この企画を毎年のシリーズにして、時間の経過とともに業界がどのように発展、進化しているかを見ていくことにした。 まずは、なぜ「リンクビルディング」なのかだ……。 そうなんだ、僕らは「コンテンツマーケティング調査」とか「インバウンドリンク獲得調査」といった名称への変更はしていない。リンク
一般にWebサイトのコンバージョンとしては、資料請求、メルマガ登録、商品の購入などがある。しかし、明確なコンバージョンのあるサイトでも、初めて訪問したユーザーが、そのままコンバージョンに至るとは限らない。もちろん電撃的な出会いで一目惚れしてすぐにゴールインしないとは言えないが、普通は何度かそのサイトを訪問しつつ、他のサービスや商品と比較検討などをおこなった末にコンバージョンに至るのではないだろうか。 では、コンバージョンしたユーザーは、いつ、どのコンテンツを見て、コンバージョンしようという意思を固めたのだろうか? 最後にコンバージョンした訪問で何か決定的なコンテンツを見て態度変容したのかもしれないし、過去に何度か訪問したときに決意を固めたのかもしれない。 どのコンテンツがコンバージョンに寄与したのかを推測するためのヒントは、コンバージョンしたユーザーが過去に閲覧したコンテンツにあるはずだ。
インバウンドマーケティングを説明する前に、「アウトバウンドマーケティング」に触れておきましょう。 HubSpotの考え方としては、従来のマーケティング、つまり(企業からメッセージを送り出す)アウトバウンドマーケティングはもう徐々に機能しなくなっています。消費者たちはますます広告やダイレクトメールやありふれたセールス文句に耳を傾けなくなり、それらを避けようとします。インターネット広告をクリックする人はどんどん少なくなっていますよね。 では、企業はどうすればいいのでしょうか。 消費者の行動に目を向けると、「問題や必要なものがあるときに、ネットで検索して解決しようとする」という行動は、今や彼らにとって当たり前のことになっています。 HubSpotではこの点に注目して、消費者にとって有益で魅力的なコンテンツをインターネット上で提供することによって、見込み客をまるで磁石のように自分のサイトに惹き付け
まず紺野氏は、デジタルマーケティングの潮流としてビッグデータ化が進み、ソーシャルメディアやスマートデバイスなどの普及以前と比較し、より複雑になっていると話す。 そうしたなか、最近は広く告げる「広告」が「狭告」に変わり、面に対してではなく人に対して予算を使う、ターゲティング広告が注目されているという。 チャネルやデバイスも多様化し、デジタルマーケティングはより大きく、複雑化してきている。増大するデータをうまく活用すればその恩恵を受けることができるが、うまく使えなければ他社との競合差別性がなくなってくると紺野氏は説明する。増え続けるデジタルデータを「保持」し、「分析」して「運用」することが必要になってくる。 そこで必要となるのが「アドテクノロジー」を使った広告の「統合管理」だ。なかでも、「リターゲティング」の注目度は高く、企業やサービスに何らかの興味があると想定される、サイトの訪問履歴のあるユ
有料リンクや自作自演リンクなど、ランキングを不正に操作するための不自然なリンクを集めている形跡が見られるサイトに対して、今年6月下旬から7月上旬を境にグーグルはウェブマスターツール経由で警告メッセージを一斉に送り始めた。日本も例外ではない。 とはいえ、これまでは警告を受けていても順位には変動が起こらないサイトが大半を占めていたようだ。しかしここにきてペナルティにも見て取れるような順位下落が広範囲に渡って観察できたとこちらの記事では伝えている。 念のために補足しておくが、今回ペナルティを受けているのは「リンクを販売したサイト」ではない。「リンクを購入したサイト」だ。順位を操作することを意図してリンクを購入しているサイトに対して、日本のグーグルも本気を出して対処し始めたということだろうか。だとすると、非常に良いことだ。 日本語で読めるSEO/SEM情報グーグルのクロスドメイン重複コンテンツ処理
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