この投稿はTAKA-SHU ひとり Advent Calendar 2018 15日目です。 ノンコーディングで様々なWebサービスやアプリケーションを連携できるサービスが広がってきています。 今回はその代表的なサービスであるIFTTTとMicrosoft FlowをWebhookを使って連携したいと思います。 IFTTT とは 「if this then that」の略。 「if this（もしこれだったら）」「then that（そのときあれする）」というシンプルなルールを作成して別々のWebサービスを連携できる無料のサービス。 GoogleやInstagram、Amazon Alexaなど、一般消費者向けサービスのコネクタが充実している。 「1トリガー1アクション」が特徴で、単純でわかりやすい一方、条件分岐やループなどの処理は実行できない。 IFTTT： https://ifttt.

アジャイル開発を行いたい企業を支援する米CollabNetの「TeamForge ALM プラットフォーム」(以下、TeamForge ALM)が日本で発売を開始する。販売代理店を務める日立ソリューションズとコラブネット・ジャパンが9月12日、合同で説明会を開催し、グローバルで実績のあるTeamForge ALMを2014年10月から国内でも提供開始すると発表した。 今日、ソフトウェア開発の現場では必須開発ツールをプロジェクトや拠点ごとに別々のものを選択する傾向があり、「プロジェクト間や部門間(DevやOpsなど)での連携、ワークフローが取りにくい」「ソフトウェア資産を共有、再利用しにくい」「開発環境が分散しているためにコストが上昇している」といった課題が起きがちだという。 そうした課題を解決するのが、TeamForge ALMだ。ソースコード管理からチケット管理、文書共有、ビルドやテスト

日立ソリューションズは2014年9月12日、ソースコードのバージョン管理など、ソフトウエアの開発工程で必須となる機能群を標準化してまとめて提供するALM（アプリケーション・ライフサイクル管理）ソフトの新製品「TeamForge ALM プラットフォーム」を発表した。10月1日から提供を開始する。SaaSまたはオンプレミスで利用できる。価格（税別）は、開発プロジェクト数によらず、指名ユーザー1人当たり年額8万8000円（100ユーザー未満の場合）。開発会社は、米コラブネット（CollabNet、写真1）。 TeamForgeは、ソフトウエアの開発工程を支援するALMツールである。バージョン管理ツールやチケットベースのワークフロー機能、議論用の掲示板などのように、チーム型の開発プロジェクトで必須になる開発支援機能をまとめて提供する。開発支援ツールをTeamForgeに統一することによって個々の

現代の企業においては、IT（情報技術）、そしてウェブをどう使っていくかが企業の成長のカギを握っている――。このことに異論がある方はいないだろう。 少し前までは、既存の業務を一部IT化し「わが社はITを活用している」などと生ぬるいことを言っていられる時代だったが、今ではIT、ウェブをベースにビジネスモデルを組み立てていないと勝ち目の無い世界になりつつある。 グーグル、フェイスブック、マイクロソフトなどは言うまでもなく、今やITと全く無縁そうな回転寿司屋でさえ、ビッグデータを活用し廃棄量75％削減を達成している時代である（「スシロー、ビッグデータ分析し寿司流す 廃棄量75％減」：日経新聞電子版1月27日）。 しかし、これだけビジネスの中心にIT、ウェブが入り込んできている現在でさえ、IT、ウェブの中心を担うITエンジニアの仕事について「製造業と同じようなもの」と勘違いしている人が非常に多い。

一口にIT企業と言っても収益の上げ方はさまざま。そこで、IT企業を収益の上げ方によって分類するという試みを行ったサイトが登場しました。企業のサービスの種類によっても分類できるようになっています。 How do our favorite tech companies make money? http://rcs.seerinteractive.com/money/ サイトのトップはこんな感じ。よく見ると、Adobe、Amazon、Appleといった企業がアイコンで表示されています。 例えばAppleにカーソルを合わせてクリックすると…… AppleのiTunesは楽曲などの(ダウンロードに伴う)使用料によって収益を上げていることがわかるようになっています。 その他にも企業を分類する機能があり、「FILTER」という部分をクリックすると…… このような画面が現れます。企業の分類の仕方には2種類

3. 自己紹介 職業：デザイナー 物心ついたときには絵を描くのが好きだった そのままの勢いで某美大某デザイン科に進学 社会に出たらデザインの話が通じなさすぎて悶絶 そんな社会に対して、デザインの効果をりろんてきに説明して説得しようとしている marippe_

Nokia chief Stephen Elop outlined his plan to be the third player in a race dominated by Apple and Google. NEW YORK, ( TheStreet ) -- Nokia's (NOK) - Get Free Report Microsoft (MSFT) - Get Free Report strategy will include a new split business structure (mobile phones and smart devices), "significant" job cuts and a narrowing of margins. Snubbing Google's (GOOG) - Get Free Report popular Android s

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日本のIT業界は救いようがない。絶望的としか言いようがない。 IT業界不人気なんて、この業界に重くのしかかる決して晴れることのない暗雲の氷山の一角に過ぎない。はてなの匿名ダイアリーにもどうせ理系出身者なんていらねえんだよ。なんて書かれていたけど、これが現実なのだよ、学生諸君。 ちょっと補足しておくけど、ここでIT業界っていうのは、SIerのことだ。お客さんの要件をヒアリングして、その要求に沿ったシステムを受託開発するっていうビジネスのことを指している。 ぼくもその昔、その世界のループに組み込まれていた。そして華麗なるコミュニケーション能力とやらをいかんなく発揮し、場の空気を読み、生意気なぐらいのチャレンジ精神で、それなりに仕事のできるよい子だったようだ。 いや、正直に言うよ。正直に言うとだね、結構楽しかった。 だって、考えてみてごらん。お客さんのところに出向いて行って、その業界のことをじっ

2011年、激動するソーシャルメディアには、どんなドラマが待っているのだろうか？ 米国ブログメディアのMashableがまとめた予言集を紹介して、その息吹を感じ取りたい。 ・ 95+ Predictions for the Web in 2011 この中に含まれる18分野の予言のうち、In the looop読者の皆様が興味をもつであろう10分野に絞り、それぞれの見出しを邦訳した。短いコピーの羅列だが、意外に味わい深く、明日が浮かび上がってくるようだ。意訳しているものも多いので、さらに興味があれば、ぜひ該当記事を直接読まれることをおすすめします。 1. Social Networks in 2011 by Ben Parr ・Googleのソーシャルネットワークは、手ひどく失敗するだろう ・中途半端な規模になってしまったMySpaceは、売りに出されるだろう ・Beboのオーナーは、また変

2010年11月13日12:06 カテゴリ経済 孫正義氏の「情報通信戦略」について 日本経済もIT産業も元気がない。孫正義氏のような起業家が100人ぐらい出てくるだけで、日本は元気になるだろう。ただし彼が経営の天才だからといって、すばらしい「成長戦略」を立てられるとは限らない。経済学にも成長理論という分野があり、多くの研究の蓄積がある。それを無視して企業経営の延長上で論じると、すでに誤りだとわかっている落とし穴に落ちる。残念ながら、彼の「情報通信戦略」には、そういう落とし穴が多い。どの産業で伸ばしたらいいのか、というのがまさに戦略。国家戦略になるんではないか。私は思います。成長産業への集中的なヒト・モノ・カネのシフト。会社の経営で言えば、伸びる事業部にヒト・モノ・カネを寄せる。衰退する事業部、赤字の事業部から、これから新規に伸ばせる事業部、儲かる事業部にヒト・モノ・カネをシフトする。会社で

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日米で異なるソフトウェアの作り方 私がシアトルに来たのは1989年なので、こちらに来てもう20年以上になる。最初の10年をMicrosoftのソフトウェアエンジニアとして過ごし、後半の10年は起業家としてソフトウェアベンチャーを3つほど立ち上げている。こうやって1年の大半を米国西海岸で過ごしながらも、日本には毎年数回仕事で帰国しているし、日本語でブログや記事を書いてもいて、ある意味で「日本のソフトウェアビジネスを、一歩離れてちょうどよい距離で見る」ことができる立場にいる。 そんな私が常々感じているのは、日本でのソフトウェアの作り方が米国のそれと大きく違っていること。そして、日本のソフトウェアエンジニアの境遇が悪すぎること―そして、それが「日本のソフトウェアが世界で通用しない」一番の原因になっていることである。 そもそもの成り立ちが違う日米のソフトウェア業界 日米のソフトウェアの「作り方」の