流通大手に共通する悩みは、衣料品や住居関連、食品などを軒並み扱う総合スーパー(GMS)の不振だ。ファストファッションなどに押されて衣料品の落ち込みが大きいほか、食品も専門の食品スーパーに比べて小回りが利かず、それぞれの店の特徴を出せないでいる。 ユニー・ファミリーマートホールディングス(HD)とディスカウントストア大手のドンキホーテHDは17年8月、資本業務提携した。同年11月、ユニー・ファミマHDがGMSを運営する100%子会社、ユニーの株式のうち40%をドンキHDに売却した。 GMS「アピタ」と「ピアゴ」の6店舗を、18年2月から3月にかけて「MEGAドン・キホーテ UNY」に業態転換した。 ドンキHDが発表した6店舗の18年3月における実績(速報ベース、概数)は好調だ。前年比で売り上げは2.5倍の18億円、一日当たりの客数は2.2倍の4万4000人、売上高から売上原価を差し引いた粗利
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