医療記者、新型コロナに感染する 当事者になってショックを受けた自分の感情Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you.
感染症学会など2学会「塩野義製薬の飲み薬、緊急承認すべき」 医師らから「有効性が示されていない」と批判爆発
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 感染症学会など2学会「塩野義製薬の飲み薬、緊急承認すべき」 医師らから「有効性が示されていない」と批判爆発日本感染症学会など2学会が、新型コロナに対する塩野義製薬の飲み薬「ゾコーバ」について国に緊急承認を求める提言を出し、医師たちから批判が爆発しています。厚労省の審議会で「有効性を示すデータが不十分」として継続審議となったばかり。提言を出した理事長は、この薬の治験にも関わっています。
エンデミックに至る過程で予想される大量の高齢者の死 今が未来を変えるラストチャンス
これはこの研究の著者が、さまざまな高齢国をシミュレーションしてくれたグラフです。灰色のラインが免疫持続期間が3ヶ月の場合です。 赤で囲ってあるのが日本ですが、ここで分析している国々の中で最も多い死亡者数になっています。 日本は超高齢国として知られていますが、極めて厳しい状態です。しかもこの状況がずっと持続する。 エンデミック化した時の介護の現場がどうなるだろうと想像してみて下さい。コンスタントにクラスターが発生するでしょうし、その機会に利用者の人たちにお迎えが来てしまうでしょう。そういうことを繰り返さざるを得ない社会が来ます。 ハイリスクの場とは言え、面会の制限など極端に厳しい感染予防もどこかで諦められると思います。社会としてコロナを皆さんで受け入れることになるので、感染頻度もこれまでよりも高くなります。 命を守りながら進むこともできる——しかし日本では高齢者は予防接種率が非常に高いです。
河村たかし市長、会見でコロナやワクチンの「誤情報」 専門家「全くのデタラメ」名古屋市の見解は…
新型コロナウイルスに対するワクチンや治療薬をめぐり、名古屋市の河村たかし市長が記者会見で発言した内容に、誤情報が含まれていたことがわかった。 誤っていたのは、「基礎疾患があるとワクチンでかえって重症化する」「イベルメクチンがコロナ治療薬として一番効いたと米国救急医学会が発表」「mRNAワクチンは血管に遺伝子の要素を注射するので子どもは要注意」などとする内容。 いずれも、そもそもデータに基づいていなかったり、レポート自体が発表されていなかったり、基本的な部分での事実誤認が含まれていたりした。BuzzFeed Newsが専門家グループ「こびナビ」とファクトチェックを実施した。 河村市長は6月13日の記者会見で、ワクチンの4回目接種と、「イベルメクチン」についてそれぞれ以下のように発言した。 「あんまり言うと感じ悪いですけど、かえってこういう基礎疾患があるいう人は、打つとそれが重症になる確率が高
「新型コロナの方がインフルエンザより致死率は高そう」 そもそも比べられない2つの感染症を無理やり比べる理由
新型コロナが登場するまでは、呼吸器感染症としてもっとも私たちに身近だった季節性インフルエンザ。 新型コロナの流行が長引き、規制にうんざりしている人も増えていることから、「コロナはインフルエンザ並みだ」と主張し、規制の撤廃を求める声も強まっている。 本当にコロナはインフルエンザ並みなのか。 BuzzFeed Japan Medicalは、正面から致死率を比較した国立感染症研究所感染症疫学センター長の鈴木基さんに話を聞いた。 ※インタビューは3月7日に行い、その時点の情報に基づいている。 よく比べられてきた新型コロナとインフルエンザ——そもそもなぜ新型コロナウイルスと季節性インフルエンザはよく比較されるのでしょう。 新型コロナの感染力や重症度などがインフルエンザと比べてどうなのかは、2020年にコロナの流行が始まった当初から問われ続けています。我々研究者もずっと議論してきました。 おそらく一番
「オミクロンの実効再生産数はデルタの3〜4倍」 8割おじさんが警鐘を鳴らす変異株の“ズル賢さ”
世界中で警戒が強められている新型コロナウイルスの新しい変異株「オミクロン」。 大阪や京都府で市中感染が確認され、いよいよ日本でも広がりが加速することを覚悟しなければならなくなった。 一方で、忘年会で飲食店はどこもいっぱいで、これから年末にかけて帰省や旅行を考えている人も多い。ワクチンの効果も薄れ始めている中、私たちは今、オミクロンにどう向き合えばいいのだろう。 BuzzFeed Japan Medicalは、京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんにオミクロンを専門家はどう見ているのか、聞いた。 ※インタビューは12月23日に行い、その時点の情報に基づいている。 専門家と一般の危機意識に大きなギャップーー久しぶりですが、西浦先生がメディアに出る時は危機が迫っている時だという印象があります。 2回の予防接種が高い接種率で完了して効いている状態で、しばらく平和だったからですね。この
10万円給付、対象外の子どもは200万人。岸田首相は「謙虚に受け止め」全員給付を求める野党提案には…
18歳以下の子ども達に配られる「10万円」について、国会での論戦が続いている。 参議院の予算委員会では、山際大志郎・経済財政担当相が、「10万円」の給付されない子どもが約200万人いることを明らかにした。昨年の所得を基準にするため、今年収入が減った人は対象からこぼれるという。 岸田文雄首相は野党側からの指摘に対し、「謙虚に受け止めなければならないと思います」と釈明した。 18歳以下の子育て世帯への10万円給付に関して、政府は当初、現金とクーポンを併用する方針を示していた。だが、クーポンの発行に事務経費が967億円以上かかることから批判が広がり、岸田首相は現金での一括給付を認める姿勢に転じた。 「世帯の中で最も高い人の年収が960万円」という所得制限についても、世帯合算にすべきではないかと疑問の声が噴出。山際担当相は、自治体が独自に財源を手当てすることを前提に、所得制限を外すことを容認する考
「おもてなしどころか、国際的に恥をかく事態も」 医療崩壊も想定される東京五輪で考えておくべきこと
BuzzFeed Japan Medicalは、京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんに、五輪開催中に大流行が起きた時に日本が失うもの、そして組織委員会の判断や政治家と専門家の役割についても聞いた。 ※インタビューは6月25日夜にZoomで行い、その時点での情報に基づいている。 おもてなしどころか、医療が提供できず恥をかく事態もーー東京も、今春の大阪のような医療崩壊が起きかねないということですが、海外からの訪問客の医療提供にも影響がありそうだと指摘していますね。 今回の流行でとても怖いことが2点あります。 1つは、オリンピックのリスク評価に政府が正面から対峙していないことです。もう1つは、感染者数が増加しても五輪が近づいたり、開催中だったりすれば緊急事態宣言をなかなか発出しないことが見込まれる、ということです。 流行対策の判断に遅れがある場合、東京都は、これまでの中で医療崩壊
「東京五輪の感染拡大リスクは？」「誰の責任で開くの？」菅首相の回答は…
政府は6月17日、北海道、東京都、愛知、京都、大阪、兵庫、岡山、広島、福岡に出されている緊急事態宣言を解除すると発表した。 北海道、東京都、愛知、京都、大阪、兵庫、福岡については「まん延防止等重点措置」に移行、期限は埼玉、千葉、神奈川とともに7月11日までとなる。沖縄県の宣言は同日まで延長された。 菅義偉首相が開いた会見では、7月23日に開会式を控えた東京オリンピック・パラリンピックに関する質問も相次いだ。 「リスクの認識」や「対策の効果に関するデータ」を問う声もあがったが、首相の口は重かった。一方で、まだ公式決定は発表されていない観客を入れての五輪開催を念頭においた発言も飛び出した。 まず会見の冒頭、菅首相は東京五輪について、以下のように述べた。 「東京オリンピック・パラリンピックについては、G7としての開催への支持が表明され、首脳宣言にも明記されました。世界のおよそ40億人がテレビなど
ワクチン接種と変異ウイルスのスピード勝負 感染症専門医が五輪を延期したほうがいいと考える理由
オリンピックが開催できるかどうかは、新型コロナウイルス感染症の様相次第です。つまり、他の要素は一切、オリンピック開催是非の根拠にならないと考えます。例えばお金の問題などです。 これは純粋に医学的な問題で、公衆衛生学、感染症学の視点からオリンピックを開催することができるかどうかを議論すべきだと思います。 経済学者や政治家ができるできないを議論するのではなく、可能か可能でないか、専門家が純粋に科学的に論じるべきだと思います。 日本の場合は、できるできないを判断する根拠がそもそも示されていません。典型的なのは菅義偉首相で、「一丸となってやります」と言っているだけです。 何を根拠にできると言うのか、そもそも開催できるとはどういうことなのかが全く説明されていません。 丸川珠代・五輪担当相もそうですし、JOCもIOCもそうです。根拠がない上滑りの言葉ばかりで、そもそも議論の仕方が間違っています。 ーー
緊急事態宣言「効果はあったが減らし切れなかった」 もったいない政策を繰り返していいのか？
「大阪や兵庫にはすぐ緊急事態宣言を出すべきだ」と語る京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんにこれまでの対策を検証してもらった。 ※インタビューは4月9日午後にZoomで行い、その時点での情報に基づいている。 緊急事態宣言の内容はどうだったのか？ーー「緩い対策だけだと4月半ばに再び緊急事態宣言を出すレベルまで感染者は増える」という先生の予測通りになっていますね。 あまり予測通りになってほしいとは思っていないのです。悲しい気持ちが相当あります。 ーーこうなってほしくないということでシミュレーションを出して問題提起されていますからね。 そうなんです。僕はSNSでも「西浦外れたな」とよく言われるのですが、「外れてなんぼのおじさん」です。うまく回っていかないのは残念です。 ーー3月21日まで続いた緊急事態宣言は飲食店の時間短縮とリモートワークなどが行われました。効果についてどう評価して
「飲食店の制限だけでは1ヶ月で感染者は減らない」 8割おじさんが厚労省“非公開”のシミュレーションを公開
政府は飲食店の営業時間短縮などに限定して進めようとしているが、その方針では効果が期待できないと心配しているのが、理論疫学を専門とする「8割おじさん」こと京都大学大学院教授、西浦博さんだ。 現状、どの程度の制限をかけたら、感染者はどうなるのか。西浦さんが出したシミュレーションを元に、BuzzFeed Japan Medicalは日本で打つべき対策について単独インタビューで尋ねた。 ※インタビューは1月5日午前Zoomで行い、その時点での情報に基づいている。 緊急事態宣言は何を目的にするのか？ーー菅首相が緊急事態宣言を検討することを表明し、7日にも正式決定すると報じられています。飲食店の時短営業などに限定するとのことですが、このタイミングで、この限定的な宣言発令についてどのように受け止められていますか？ 緊急事態宣言を打つ時に、 どこをゴールにしてどういう内容をどれぐらいの期間打つかということ
空振りの「勝負の3週間」 現場の医師が感じ始めた「諦め」の気持ち
新型コロナウイルスの患者を診ている医療者は、現状をどう見ているのだろうか？ 国立国際医療研究センター国際感染症対策室医長の忽那賢志さんにお話を伺った。 ※インタビューは12月17日、Zoomで行い、その時点での情報に基づいている。 空振りの「勝負の3週間」 医療現場は？ーー「勝負の3週間」、減少につながらなかったと専門家は評価しています。医療現場から見て、やはり効果は感じられなかったですか？ やはり感染者数は増えていますね。全く効果がなかったかどうかはわからないです。急激に増えていたのが多少、増加が緩やかになっているのかもしれません。 ただ、現場の負担はむしろ増えてきているのかなとは思います。 うちの科で言えば、今、他の診療科の先生たちにも手伝ってもらっているので、その意味では負担の分散はできています。 でも病院全体で言えば、昨日も5人新型コロナの患者が入院になって、そのうち一人が気管挿管
「アオサが新型コロナに効果？」中部大の発表「研究者倫理に反する」と専門家は批判
中部大学（愛知県）が公表した、「海藻のアオサが新型コロナウイルスを抑制する効果に期待」できる、という「研究結果」。 一部メディアで報じられるとアオサが売り切れ、メルカリで転売され、さらに海苔メーカーの株価があがるなどの事態に。一方で研究そのものに疑問を投げかける声や批判も相次ぎ、大学側はプレスリリースを削除した。 専門家は「ミスリーディングであり悪質という印象」と一刀両断する。いったい、どういうことなのか。 2月20日に公開されたのは、中部大学・生命健康科学部の河原敏男教授と工学研究科の林京子客員教授、化学薬品メーカー「江南化工株式会社」（三重県）とアオサの健康効果を研究するラムナン研究所（同）の共同研究の結果。 《海藻の「あおさ」にヒトコロナウイルス増殖抑制効果を確認 ─新型コロナウイルスでの効果にも期待─》 プレスリリースでは、アオサに含まれる「ラムナン硫酸」が「ヒトコロナウイルスの抗
全国一斉休校の速報に専門家も「ひっくり返りそうになった」 新型コロナ感染拡大防止のためにどこまですべきか？
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 全国一斉休校の速報に専門家も「ひっくり返りそうになった」 新型コロナ感染拡大防止のためにどこまですべきか？新型コロナウイルスの感染拡大を抑え込むため、政府が大規模イベントの中止や全国の小中高校の休校を要請し、市民活動に大きな影響が出始めています。私たちはどこまですべきなのでしょうか？ 公衆衛生や産業保健の専門家に聞きました。 公衆衛生や産業保健学、感染症が専門の国際医療福祉大学の国際医療協力部長で、医学部公衆衛生学教授の和田耕治さんにお話を伺った。 和田さん
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「ワクチンを接種すると、安心だと思われるかもしれませんが…」尾身会長から、ワクチン接種を終えた人々に7つのお願い
8月初めに再び緊急事態宣言レベルの感染拡大 8割おじさんこと西浦博さんが最新のシミュレーションを公開
HPVワクチンと脳・身体症状の関係は？ 少女たちを治療してきた医師の立場から
「緩い対策だと4月半ばに3回めの緊急事態宣言」 8割おじさん、新シミュレーションでデータに基づいた政策決定を呼びかけ
「陰性だから帰省してOKと言わないで」 医療が手薄になる年末年始、最前線の医師が願うこと
