「進撃の妖怪ウォッチ」的状況…少年・男性向けコミック誌部数動向(2015年4月-6月) - ガベージニュース
専用の電子書籍・雑誌リーダーだけでなくパソコンやスマートフォン、タブレット型端末を用いたインターネット経由で漫画や文章を読む機会が多数設けられるようになったことで、人々の読書欲はむしろ上昇の一途にあるとの解釈もある。一方で紙媒体の本は相対的な立ち位置の揺らぎを覚え、多分野でビジネスモデルの再定義・再構築を迫られる事態に陥っている。主に子供向けとして提供されているコミック誌業界においては、さらに子供の娯楽や価値観の変化も加わり、ビジネス的に厳しい立場に追い込まれ、よりリスクが低く新天地のように見えるウェブベースでの展開に移行する雑誌が相次いでいる。社団法人日本雑誌協会では2023年11月6日に、四半期毎に更新・公開している印刷部数に関して、公開データベース上の値に最新値の2023年7-9月分の値を反映させた。そこで今回は各雑誌が一般向けに、あるいは営業の中で提示する値よりもはるかに実態に近い
本離れの実態、本も雑誌も漫画も電子書籍も読まない人が1/3強 : ガベージニュース
出版業界の低迷ぶりを受けて「本離れ」「読書離れ」との言葉をよく見聞きするようになった。電子書籍などデジタル媒体に読者がシフトしているから、読書で得られる情報を他のメディアで入手できるようになりつつあるから、そもそも論として趣味趣向の類が多様化しているからなど、理由を説明できる状況は多様に及んでいる。それでは実態として、紙媒体の本離れ、さらには電子書籍も含めたコンテンツとしての本離れはどのような現状なのだろうか。文化庁が2014年9月24日に発表した「国語に関する世論調査の結果」の該当項目における公開値を基に確認していくことにする(【発表リリース:国語に関する世論調査の結果について】)。 今調査は2014年3月に16歳以上の男女に対し個別面接調査方式によって行われたもので、有効回答数は2028人。回答メディアはインターネットでないため、実勢とのメディアギャップによる回答率の差異は無い。 今件
投資マンションの勧誘電話をピタリと止める魔法の呪文 : ガベージニュース
先日掲載した【新設住宅戸数動向(最新)】にもある通り、住宅市場は確実に活性化を呈している。消費税引き上げに伴う駆け込み需要とその反動もこなし、さらに老朽化が進んでいる(集合)住宅の建て替えも進み、ちょっとした不動産活況が起きている。しかしそれと共に増えているのが、投資用マンションへの勧誘営業。必要のない人にとって、投函チラシならばポストのスペースを減らす位であまり実害はない。だが、勧誘電話はタチの悪いものが多く、時間の無駄となり、ストレスの原因や業務・勉学の邪魔にすらなりうる。今回は悪質な投資マンションなどの勧誘電話をぴたりと止める「魔法の呪文」をお伝えする。 実は3年前に法令が改正されていた しつこく何度となく繰り返される、一度電話に出るとマシンガンのようにがなり立てる勧誘営業電話。仕事だから仕方がないとの意見もあるが、法に従わないものにはその理屈も通用しない。 今回焦点となる投資用マン
横ばいか軟調、唯一輝くシリウス…少年・男性向けコミック誌部数動向(2013年7月-9月) - ガベージニュース
社団法人日本雑誌協会は2013年11月7日付で、四半期毎に更新・公開を行っている印刷部数について、公開データベース上の値に最新値となる2013年7月-9月分を追加した。これは協会側が許諾を受けている主要定期発刊誌の「印刷証明付き部数」を掲載したもの。雑誌業界の動向・実情を示す値として、各誌・各出版社が個別に発表している「公称」販売部数よりも高精度な値として認知されている。今回はそのデータの中から「少年・男性向けコミック誌」の値を抽出した上で整理し、複数の切り口でグラフ化して現状を精査していく。 直近四半期の動向、ジャンプとマガジンは桁違いの状況変わらず データの取得場所に関する解説、「印刷証明付部数」など用語の説明、諸般注意事項は一連の記事に関するまとめページ【定期更新記事:雑誌印刷証明付部数動向(日本雑誌協会)】で説明されている。そちらで確認のこと。 まずは少年向けコミック誌。相変わらず
「昔はこれがあたり前だった」ことに驚く広告
昨今のテレビゲームは実写の動画と見間違うほどの精密なグラフィックや、声優・音声合成によるリアルな会話のやりとり、本格的シミュレーターも顔負けの大量のデータを駆使した計算結果による緻密な疑似世界の再現、さらにはインターネットを介することで不特定多数の人とリアルタイムに意志疎通をしながらのプレーなど、一昔前なら想像も出来なかったような世界に足を踏み入れつつある。民生用としてはまだ半世紀も経っていないにも関わらず、光の速さの進歩ぶりを続けるテレビゲームの世界は、それだけに昔とのギャップに驚かされることも多い。今回は紆余曲折があったものの長い歴史を持つ、あるゲームブランド・メーカーの、この会社ならではの広告である(I Believe in Advertising)。 これはゲームメーカーのアタリ社(Atari)による、ニュージーランドでの広告。姿恰好はプロテニスプレイヤーで、手に持っているものは恐
漫画好き、それでも読むのは多くない。「どうしてなのか?」と尋ねられたら? : ガベージニュース
アイシェアは2011年1月21日、新潮社と共に、漫画好きを対象とした漫画に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、漫画を読む頻度は「読みたい作品がある時だけ」とする人が1/3強に達していることが分かった。次いで多いのが「週2-3回」で2割近くの人が同意している。「漫画好き」を対象にした調査結果にしては頻度があまり高くなく、昨今の漫画市場で読者のニーズにマッチした作品が少ないことが考えられる結果となっている(【発表リリース】)。 今調査はアイシェアが2010年12月22日から2011年1月5日の間、無料メール転送サービスCLUB BBQの登録会員(携帯電話による個人認証を利用したもの)に対してパソコンのインターネット経由で「漫画好き」と回答した人に行われたもので、有効回答数は1205人。男女比は50.6対49.4、年齢階層比は20代25.2％・30代36.5％・40代38.
Facebookの利用者分布など : ガベージニュース
先に【ソーシャルメディアの勝ち組FacebookとTwitter、勢い止まらず】で急成長を続けるソーシャルメディアとしてFacebookとツイッターを紹介した際に、色々データを調べていたところ、Facebookが提供しているデータを色々な角度から紹介するサイトCheckFacebookを見つけることができた。Facebookの現状を把握できる数字を複数入手できたので、今回はこれらのデータを再構築してグラフ化してみることにした。 今サイトはFacebookが提供したデータを元に生成したもので、各国の利用者数、増加傾向、主要国の利用者属性、利用者などのヒートマップ(数字が多い場所ほど濃い色で表示)が用意されている。さらにFacebook関連のニュースも掲載され、ひと目で「スペックと最新情報を把握できる」仕組み。サイトデータを観る限り記事執筆時点では2009年11月3日時点のものを取得している。
「最近mixiに自社広告が多くない?!」と思って色々と調べてみた
【ミクシィ(2121)】が運営する日本国内最大手のSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)【mixi】。当方(不破)も初期から入会しており、今でも時々アクセスをするのだが、特に今年度に入ってからか気になることがあった。いわゆる「自社広(自社広告。広告スペースが空いている時に挿入される、運営会社自身の広告)が増えてないか?」ということ。初めは気のせいかとも思ったが、気になって調べてみたところ、mixiに限らずSNS全体の問題として、広告モデル上の問題点が表面化している可能性が見えてきた。そこでここでは、それら「SNSと広告の課題」についてまとめてみることにする。 「mixi」には多種多様なスペースに広告設置エリアが用意してあり、その場所の特性やサイズなどで広告を出すための料金が異なる。もちろん人気のある(注目されやすい、閲覧回数の多い)部分は料金が高い。 例えばポータルサイトの「ヤフ
「麻生首相がドイツを名指しで批判した」と報じられた記事などを検証してみる
イギリス・ロンドンで開催されていたG20による第2回金融サミット(緊急首脳会議)は、各国の思惑が交差しつつも2009年4月2日に共同声明を採択して閉幕。第3回会合を年内中に開催することでも合意した。これに先立ち、麻生太郎首相がイギリスの金融系経済紙Financial Times(フィナンシャル・タイムズ、FT)との会見の中で、ドイツの経済政策について言及。この内容で「わざわざG20の亀裂を表面化させた」など、ドイツを名指しで批判したことが波紋を呼んでいると報じられていた。【先のこと(「麻生首相が証券会社や株式投資を見下した」と報じられた有識者会議を検証してみる)】もあり、念のために該当部分を検証してみることにした。
「麻生首相が証券会社や株式投資を見下した」と報じられた有識者会議を検証してみる:Garbagenews.com
2009年3月21日に麻生太郎内閣総理大臣が総理大臣官邸で開催した、経済危機克服のための有識者会合(第5日目)(経済界(製造業・サービス業金融)」において、証券会社や株式投資そのものを見下した発言をしたという話が相次いで報じられた。いわく[「株屋は信用されてない」「何となく怪しげよ」首相が失言？(読売新聞)]、[麻生首相：また…「株屋ってのは信用されない。何となく怪しげよ」(毎日新聞)]とのことで、「不適切との指摘も出ている」との言及もある。幸いにも今回の有識者会議は全行程が動画で即日配信されていることもあり、該当部分を検証してみることにした。 有識者会議の【概要ページはこちら】。【動画を配信しているページはこちらになる】。問題視されている部分は、会議後半の、自由討議・意見交換の場において。時間にすると、46分過ぎあたりからだ。残念ながらまだ議事録は掲載されていないため、当方が自ら動画再生
バフェット氏曰く「今年はひどい状況」 - ガベージニュース
【NewYorkTimes】などが伝えるところによると、アメリカの投資保険会社バークシャー・ハサウェイの会長を務め、世界的な投資・資産家として有名なウォーレン・バフェット(Warren E. Buffett)氏は2009年2月28日付けの自社株主向け年次書簡の中で、今年は経済的に(アメリカが)ひどい状況になるとの見解を示したことが明らかになった(【該当書簡、PDF】)。 2月28日の書簡に先駆けて25日に発表された決算では、2008年通期の純利益は62％減の49.94億ドルとなり、バフェット氏が1965年以降バーシャーの指揮を執ってから二度目となる「一株純資産減(9.6％減)」を記録した(他の機会は2001年の6.2％減)。また、商品先物(原油)と2件のアイルランドの銀行への投資の失敗で損失が大きくふくらんでいる。 バークシャー・ハサウェイの株主には毎年同社の書簡という形で、バフェット氏の
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「携帯ゲーム機で遊ぶ」小中学生はDSが常識・PSPは高学年ほど - ガベージニュース