「素人が作り、プロが裏方で支える」ボーカロイド人気の秘密：日経ビジネスオンライン
今回は、ボーカロイド楽曲を収録した音楽ゲームについて、ご説明します。 これは安定した人気を誇る人気ブランドのひとつ。2009年に発売された「初音ミク -Project DIVA-」(PSP用ソフト/販売元:セガ)を皮切りに、この5年だけで10数本のソフト(追加楽曲集を含む)が、家庭用ゲーム機およびスマートフォン用ソフトとしてリリースされています。この春にも「初音ミク -Project DIVA- F 2nd」(PlayStation Vita/PlayStation3用ソフト/販売元:セガ)が登場するなど、その勢いは衰えていません。 いまの10代の世代にとって、ボーカロイドの人気は圧倒的です。中学生や高校生がカラオケボックスに行ったとき、「ボーカロイド楽曲ばかり歌い続ける」という光景は、珍しいものではありません。ご存知ない方も多いでしょうが、カラオケで歌えるボーカロイド楽曲は、とてつもない
音楽ビジネスで「リアル体験」も変え始めたデジタル化の威力：日経ビジネスオンライン
今年の春ごろだったろうか、紅白歌合戦が完全にカラオケ音源化したという話を伺った。オペラで知られる作曲家の三枝成彰さんがスピーチの中で紹介しておられたのだが、これまでのフルバンドによる生演奏に代えて、昨年大みそかの紅白歌合戦の伴奏はすべてデジタル化されたカラオケによるものになったという。 番組を見たときは気づかなかったのだが、この話、デジタル化の大波の中での「音楽の変質」を感じさせるものだ。 NHKは、大河ドラマの音楽についても、オーケストラの生演奏をほぼ使わなくなったため、クラシック奏者にとっての重要な収入源がなくなってしまったとか。単純に生の演奏がカラオケになるだけでなく、カラオケ音源の大部分はサンプリングされたもので作られるため、演奏機会とそれに伴う収入が激減したことになる。 三枝さんは、お話の中で、音楽のデジタル化の例として、初音ミクのライブコンサートについても触れておられた。スクリ
次こそiPhone…品質でつまずいたAndroidスマホとドコモの憂い：日経ビジネスオンライン
石川 温 スマホ／ケータイジャーナリスト 1999年日経ホーム出版社（現日経BP社）に入社、『日経トレンディ』編集記者に。ケータイ業界を中心にヒット商品、クルマ、ホテルなどで記事を執筆。2003年にジャーナリストとして独立。 この著者の記事を見る
家電量販、「アマゾン価格」に怒り：日経ビジネスオンライン
家電製品に関するインターネット通販「アマゾン」の価格設定が波紋を広げている。仕入れ値を下回ると見られる価格に、家電量販店から「ルール違反」との声が上がる。「キンドル」を日本に上陸させる「黒船」の影響力はどこまで広がるのか。 「申し訳ありませんが、ウチではこれ以上の価格は出せません」 テレビ売り場の店員は、そう言って申し訳なさそうに頭を下げた。11月上旬、東京都心のある大型家電量販店で、シャープの薄型テレビ「LC-24K7」の値下げ交渉をした時のことだ。 交渉材料に使ったのはインターネット通販サイトの「アマゾン」。サイト上で販売元が「Amazon.co.jp」となっていた同型商品の価格は2万6543円だった。一方、量販店の値札に掲げられた価格は3万3100円で、10％のポイント付き。ポイント分を差し引いても3000円以上の開きがあった。 「ここまで下がりませんか」。アマゾンの価格を見せると、
新卒社員のために、受託と自社開発ソフトの違いについて語ろう：日経ビジネスオンライン
4月になりました。新入社員の入社の季節です。新卒を特別扱いするのは日本独特の文化かもしれませんが、日本の会社はなんだかんだと言っても、新卒がその会社の文化をつくっているのも事実。カヤックでも2012年4月の新卒入社は、昨年2011年の倍の30人となりました。 そこで、今回は新卒の人が読んでもためになるテーマを選びたいと思います。それは、受託ビジネスにおける業務と自社オリジナルビジネスにおける業務との違いについてです。このテーマに関しては過去にも何度か取りあげているのですが、少し異なる切り口で・・・。 受託ビジネスと自社のオリジナルを作るビジネスの違いについて語ろう 面白法人カヤックでは、他社から何かを依頼されてつくる「受託ビジネス」と、自社で独自のサービスやプロダクトを作る「オリジナルビジネス」の2つの形態があります。 ウェブ業界では本来この2つの形態を1つの会社に同居させることがなかなか
彼らがあのツイートに怒った本当の理由：日経ビジネスオンライン
冒頭のイラストは、年賀の挨拶を兼ねている。さよう、賀詞兼任コラム。二兎を追う形だ。 ご存知の方もあるだろうが、私は虚礼廃止の建前を貫徹すべく、この十年来、郵便局経由のリアルな年賀状を廃絶している。 そのくせ、生来の小心ゆえ、返事を書かずにいることに毎年心を痛めている。今年は「年賀状の返事を書かない件についてのお詫びのハガキ」を投函しようとさえ考えたほどだ。最後まで迷った。うむ、本末転倒。 ん？ 不義理を気に病むぐらいなら、変な意地を張るのはやめたらどうだ、と？ お言葉痛み入る。私は素直に年賀状を書くべきなのかもしれない。 でも、それができないのが偏屈者の宿命で、素直になったら今度はコラムが書けなくなる。ダブルバインド。因果な稼業だ。 イラストのもうひとつの意味は、お察しの通り、麻木スキャンダルだ。いさぎよくなき二兎なるウサギ。具体的に申せば、麻木久仁子さんと大桃美代子さんおよび山路徹氏（以
18―34歳女性「Twitter」利用は23％、「mixiボイス」は36％：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
18―34歳の女性のソーシャルメディア利用実態を見ると、ミニブログ「Twitter」の利用率は2010年7月時点で23.3％。一方SNS大手「mixi」のミニブログ機能「mixiボイス」の利用率は35.8％とやや高めだった。通常のブログは49.3％の人が保有し、35.2％が更新している。さらに芸能人などの公式ブログは78.1％が閲覧経験を持つ。いずれも若い世代ほど利用率、利用頻度が高かった。medibaが8月26日付けで調査結果をまとめた。 この調査は2010年7月21―23日の期間、携帯電話向けWebサイトで実施し、3358人の女性から回答を集めた。Twitterの利用率は18―19歳で32.9％と最も高いが、年代が上がるにつれ低下し、30―34歳では18.5％まで落ち込む。利用頻度は「1日1回以上」が28.8％、「月に1回以上」が17.7％でこれに次ぐ。若い世代ほど頻度が高まり18―1
第37回：ソーシャルアプリに“アタリショック”は起こるのか？：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
2010年最初のコラムで今年は「ソーシャルアプリとスマートフォンに注目」という記事を書きました。今回はその注目している分野の1つであるソーシャルアプリ市場の現状を考えてみたいと思います。 1月後半に「mixi」に続いて「モバゲータウン」がオープン化しました。運営企業のディー・エヌ・エーがモバゲータウンのAPI（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）を公開し、外部の開発者がゲームを制作できるようにしたものです。 一方、2月に行われた同社の2009年10〜12月期の決算説明会では、それまで伸び悩んでいたモバゲータウン事業が再び急成長期に入ったことが明らかになりました。決済説明会では、10月に投入した内製のソーシャルアプリのヒットが奏功して急成長したとの説明があったそうです。月間PV（ページビュー）は12月で前年同期比の2.4倍の380億と急拡大しています。 このPVの急拡大の数字
「まず先に、第2ソニー、第2トヨタ、第2東京を作った方が良いよ」：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスオンラインでは10月20日（火）より、10回にわたり「COLD JAPAN（コールド・ジャパン）～クール？ コールドな日本産業の処方箋」を送る。 新たな政権を迎え、気分も新たに成長を進めようとしているニッポン。しかし、一方で、停滞する国内市場のもと喘いでいる企業も多く景気の先行きが不安視されている。「クール＝カッコいい」ジャパンと呼んでいるわりには、内情は冷え切っており、なにか新しい世界との関係や突出したビジネスを誰もが渇望してやまない状況となっているようだ。 本連載では、最新の事例やケース＝症例を豊富に取り上げながら、「巣ごもり」「ガラパゴス」などと揶揄される「コールド」なニッポンの現状を理論的な切り口で分析、《コールド・ジャパン》脱却と新たな成長のための「処方箋」を提言していく。本連載が、国内市場の凋落を前に、気分新たにこれからの成長を模索している企業の経営幹部やキーパーソ
第35回：なぜ日本のネット広告は「安い」のか？：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
アドネットワーク事業を行っていると、海外の広告代理店やインターネット関連のソリューションを提供する企業と打ち合わせをする機会があります。相手が日本市場への新規参入を検討しているような場合には、日本のネット広告の市場性についてディスカッションすることになります。その時、必ずと言っていいほど驚かれることがあります。それは日本におけるネット広告の広告単価の低さです。 ここで、まずネット広告の一般的な課金方法について簡単に説明しましょう。ネット広告の中でもバナー広告の出稿料金を説明する場合、その価格を「CPM」という単位で表すのが一般的です。CPMとは“Cost Per Mille”の略で、掲載1000回当たりの広告料金を意味します。 なお、バナー広告の中には、CPMではなく、「CPC」（Cost Per Click）、つまりどれだけクリックされたかで広告の料金が決まるものもあります。しかし、クリ
大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ：日経ビジネスオンライン
2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局
真価問われるツイッター創業者：日経ビジネスオンライン
2009年に一躍脚光を浴びたミニブログの米ツイッターが、事業への脱皮を迫られている。偶然成功したように見える創業者2人だが、起業家としての経験は侮れないとの声も。自然発生的に成長してきた持ち味を生かしつつ、事業基盤の強化を目指す。 数々の“インターネットの奇跡”を生んできた米シリコンバレー。その新顔であるミニブログサービスのツイッターが岐路に立っている。2009年を同社が世に見いだされた年だとすれば、今年は大ブレークの後踏みとどまるのか、イートイズやアルタビスタ＊1の二の舞いとなるのかが明らかになるだろう。 「我々は間違いなく新たな段階に入りつつある」と創業者の1人、ビズ・ストーン氏は語る。ツイッターは140文字以下のメッセージを興味を持つあらゆる人に向けてネット上で発信できるサービスだ。米フェースブックの買収提案を退けたストーン氏と共同創業者のエバン・ウィリアムズ氏は昨年、自分たちで同社
グリー躍進、本当の理由（前編）：日経ビジネスオンライン
生きのいい珊瑚に蝟集する熱帯魚のように金融機関や投資家が我先にとネットベンチャーに群がる時代は、とうに過去のものとなった。 よほどの将来性と堅実なビジネスモデルがなければ、証券会社はおいそれと上場の主幹事を引き受けてくれない。上場できたとして、ネットバブル崩壊とライブドア事件を経た投資家の目は相当に厳しい。 しかしこの逆風下で、グリーだけは威勢がいい。主に携帯電話向けにソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）とゲームを提供するサイト「GREE」を運営する、創業5年目のベンチャーだ。 グリーが東証マザーズにデビューしたのは、世界中の市場が金融危機の影響で冷え込んでいた2008年12月のこと。それでも、公募価格を大きく上回る初値が付いた。その後、株価は右肩上がりの曲線を描きながら、今年9月末には上場来高値の5330円に至った。 10月23日時点の株価は4940円。それでも上場時の倍の水
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