このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 酒は数千年前から人類が愛する嗜好品の一つだ。キリンホールディングスによると、最古の酒の一つとされうワインは約7000年前から、ビールは約5000年前から作られているという。これらのアルコール飲料の主成分はエタノールと水である。 さまざまな種類があるアルコール飲料だが、白ワインやビールは冷やして飲み、中国でつくられる白酒は温めて飲むのが一般的だ。これは長い歴史の中で経験則として人類の中で引き継がれているが「なぜビールは冷やすとおいしいのか？」のように、度数と温度の関係についての科学的な説明には曖昧な部分が多かった。 そこで研究チームでは度数と温度の関係に

Google Cloudが、顧客のアカウントを誤って削除し、大規模障害の引き金になる──こんな出来事が海外で起きた。オーストラリアで年金基金を運営するUniSuperは5月8日（現地時間）、自社サービスで起きていた障害について、プライベートクラウドのアカウントが誤って削除されたことが原因だったと発表した。 UniSuperはGoogle Cloudを活用していたが、米Google自身が誤ってアカウントを削除。UniSuperは冗長性を確保するため、別のリージョンにもデータを置いていたが、そちらも無効にされていたという。 アカウントが削除された経緯については「（Google Cloudが）UniSuperのプライベート・クラウド・サービスをプロビジョニングする際の不用意な構成ミスにより生じた」（UniSuper）と説明している。しかし、UniSuperは他社のサービスでもバックアップを確保し

新型「iPad Pro」がM3チップをスキップした理由　現地でM4チップ搭載モデルと「iPad Air」に触れて驚いたこと：本田雅一のクロスオーバーデジタル（1/6 ページ） Appleが行った新しいiPadシリーズの発表は、実に多くの情報を含んだものだった。その全体像は、発表された製品のレポート記事にある通りだ。 →iPadに“史上最大”の変化　「Appleスペシャルイベント」発表内容まとめ 発表に伴うスペシャルイベントは米国のニューヨーク、イギリスのロンドン、そして中国の上海（翌日開催）の世界3拠点で行われる大規模なものになった。事前のうわさ通り「iPad Pro」が刷新された他、M2チップを搭載した上で13インチモデルも追加された「iPad Air」、そして日本では1万円値下げされた「iPad（第10世代）」など、iPadに焦点を絞ったとは思えないほどに“盛りだくさん”だったといえる

エチオピア国営銀行のATMで、現金を上限なしに引き出せる不具合が発生した。ATMを管理していた国営銀行のエチオピア商業銀行は3月21日（現地時間）、自分が持つ以上の現金を引き出した利用者に対して、自主返還するよう呼び掛けた。 地元メディア「Fortune」などの報道によると、障害が発生したのは16日（現地時間）。不具合によって、預金者は口座残高を上回る金額をATMから引き出すことが可能になり、数時間で4000万ドル以上の現金が引き出されたり、他行へ送金されたりしたという。 同行は21日、公式Xアカウントにて「自分のものではないお金を受け取ったり、別の口座に移したりした人は、来週土曜日までに自主的に返還してほしい」と投稿。公式Webサイトでは、指定期間内に返還しなかった場合、段階的に名前や顔写真を公表する他、最終的には法的措置も視野に入れるとしている。

「6時間待ち」を500円でスキップ　飲食店でも「ファストパス」が広がる納得の理由：長浜淳之介のトレンドアンテナ（1/4 ページ） 追加で料金を払えば、長蛇の行列に並ばず入場できる特別なパスがユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）や東京ディズニーランド、東京ディズニーシーのようなテーマパークだけでなく、飲食店にまで広がってきている。飲食店向けのサービスは、レストランの予約・検索サービスや顧客管理システムを展開するテーブルチェック（東京都中央区）が、2月9日に提供を開始した。 パスの名称はそれぞれ「ユニバーサル・エクスプレス・パス」（USJ）、「ディズニー・プレミアアクセス」（東京ディズニーランド・シー）、「TableCheck FastPass（以下、テーブルチェック・ファストパス）」（テーブルチェック）だ。いずれも行列をスキップできるタイムパフォーマンス（タイパ）の良さを重視するサービ

米Adobeは12月18日（現地時間）、デザインコラボレーションツールを手掛ける米Figmaの買収を断念すると発表した。同買収については、欧州委員会や英国の競争・市場庁などが懸念を示しており、買収に必要な承認が得られないと判断したことから合併契約の終了を決めたとしている。 Figmaの買収は2022年9月に発表。買収額は200億ドル（当時のレートで約2.9兆円）で、23年内の完了を見込んでいた。この件についてAdobeのシャンタヌ・ナラヤンCEOは、「AdobeとFigmaは、規制上の調査結果に強く同意しませんが、独立して前進することがそれぞれの最善の利益になると信じています」とコメント。 Figmaのディラン・フィールドCEOは、同社の公式ブログを更新し「世界中の規制当局と何千時間も費やして当社の事業、製品、当社がサービスを提供する市場の違いを詳しく説明したにもかかわらず、この取引を規制

「ごみ出し案内」業務にはChatGPTを“活用しない”と決断した──生成AIを使った業務効率化を検証してきた、香川県三豊市がそんな発表をした。ChatGPT登場から1年がたち、今や職場に導入する企業・自治体も増え、中にはすでに一定の成果を出した事例もある。三豊市でも、ごみ出し案内業務の効率化を図ろうとしたが、思うようにはいかなかった。 今回の事例では、日本のAI研究の権威である松尾豊教授の「東京大学大学院工学系研究科松尾研究室」（松尾研）も協力。約半年間、実証実験に取り組んできた。なぜ、三豊市ではChatGPTを使って業務効率化できなかったのか。三豊市に話を聞いた。 なぜ、ごみ出し案内をChatGPTに託したのか？ 三豊市が実証実験を始めたのは6月1日。サービス内容は「市民からのごみの分別や収集日に関する問い合わせに対して、三豊市のごみに関する学習をしたAIが24時間自動応答する」というも

「BASE」の有料プランが月額5980円から1万9980円と3倍以上に値上げ。突然の大幅値上げにユーザーは悲鳴を上げており、サービス乗り換えを検討する人も。 ネットショップ作成サービス「BASE」はこのほど、中規模以上の出店者向け「グロースプラン」の月額料金を、5980円から1万9980円と3倍以上に値上げすると発表した。2024年1月16日から適用する。突然の大幅値上げにユーザーは悲鳴を上げており、サービス乗り換えを検討する人も出ている。 BASEは月額料金無料の「スタンダードプラン」（サービス利用料3％、決済手数料3.6％＋40円）と、月額料金を課す代わりに決済手数料が下がる「グロースプラン」（決済手数料2.9％）がある。 スタンダードプランは月額無料を維持し、手数料も変えない。グロースプランのみ大幅値上げ。年払いの場合も5万9760円（月割りで4980円）から19万8960円（同1万

EU（欧州連合）は、スマートフォンなどに対する新たな規制として、「バッテリーを簡単に交換できる設計とすること」を可決した。これにより2027年までに同地域向けに出荷されるスマートフォンにはバッテリー交換が容易に行えることが義務化される。今回はその影響を解説したい。 欧州では、スマートフォンのバッテリーをユーザーが交換可能にすることを義務化する。日本ではバッテリーを交換できる機種は少ない。写真は2019年発売の「TORQUE G04」 スマートフォンのバッテリー交換が簡単でない理由 そもそもなぜユーザーが簡単にバッテリーを交換できないスマートフォンが大半なのか。近年のスマートフォンにおいてバッテリー交換ができなくなっている背景には「技術的な進歩」「安全性や品質の確保」「不適切な修理の防止」がある。これに対して「バッテリー性能を上げても、交換不能にする必要はなかったのでは？」と考える人もいるだ

ロボット開発を手掛けるツバメインダストリ（東京都江戸川区）は8月19日、搭乗型ロボット「アーカックス」の日本国内での先行販売を始めた。価格は4億円で5台限定。同社の吉田龍央代表取締役は「日本が得意とするアニメやロボット文化を凝縮したようなプロダクトだ」と話す。 アーカックスは全高約4.5m、重量約3.5tの搭乗操作型ロボット。2本の腕と車輪がついた4本の脚や28の関節自由度を備える他、乗り物のような姿になる「ビークルモード」と、両腕を自由にする「ロボットモード」に“モードチェンジ”できる。また、産業用エアコンも搭載し、コックピット内は暑くならないという。同社の石井啓範CTOは「私も以前、実験用重機を開発をした際にエアコンを付けず、ひどい目にあったので」と理由を話す。 ベースカラーは紺色や黄色だが、注文の際に色やデザインの変更も可能。完全受注生産のため申し込みから1年～1年半で納入する予定と

さつきあいの発表・起用はSNSで賛否両論を呼んでいる。「スキャンダルを起こさないから安全」「AIグラビアはいいが週刊プレイボーイがやるのは違う」「グラビアアイドルの仕事が無くなる」など、意見はさまざまだ。 週刊プレイボーイ編集部は、同日に発売した「週プレ2023年6月12日号No.24」（紙・電子で発売）にさつきあいの誕生秘話を掲載。「デジタル化が進む今だからこそ、アナログな誌面で読んで、見てもらいたい」と公式Twitterアカウントで宣伝している。 関連記事 集英社、“AIグラビア”発売　実在しない“妹系美少女”　編集部が画像生成 集英社が、AI生成画像を使ったグラビア写真集「生まれたて。」を発売した。モデルには「さつきあい」という名前があるが実在はしない。 注目集める「AIコスプレイヤー」の作り方を調べてみたら、“無規制地帯”が見つかった　イラスト生成のダークサイド 注目集める「AIコ

バルミューダは5月12日、携帯端末事業を終了すると発表した。「現在の事業環境において総合的に検討した結果、携帯端末事業を終了し、ほかの事業に注力するべきと判断したため」としている。 同社は2021年11月に「BALMUDA Phone」で携帯端末事業に参入。丸みをもたせた特徴的なデザインに加え、スペックと価格のアンバランスさなど大きな話題となった。同事業については、BALMUDA Phoneの後継モデルの開発が続けられており、別のデバイスの構想も明かされていたが、約1年半でのクローズとなった。 なお、今後もBALMUDA Phoneの販売は続ける予定で、ソフトバンクショップ、バルミューダ各店舗、オンラインストアで購入可能。アフターサービスの他、修理は2026年9月末まで受け付けるという。ソフトウェアアップデートも、定期的なセキュリティアップデートは23年11月まで、致命的な脆弱性などが見つ

こんにちは！ イラストレーターのrefeiaです。今日はイラストAIについて話していこうと思います。 はじめに 実は先日、PC USERの編集さんから「そろそろAIの記事でも」と打診いただいたんですが、「そんなの……“どうすんだこれ感”を高らかに歌い上げることぐらいしかできないんですが……」みたいな気持ちになりました。 とはいえ避けていてもしょうがないトピックでもあり、ついでに調べたり考えたりする機会になればお得かなという気持ちもあり、この記事を書くことにしました。 ちなみに、自分の今の立場は Stable DiffusionやNovelAIをいじったことがある それらのAIを制作のワークフローに組み込んだことはない ぐらいです。よろしくお願いします！（ネタバレですが、結論はありません） 急にジェネラティブAIが来た……？ ここ半年ぐらい、見たことのないようなAIブームが来ています。SNS

イトーヨーカ堂、低迷の理由は「店の2階」にあり　残る100店舗弱に起きる変化：巻き返しの可能性は（1/2 ページ） セブン＆アイホールディングスは3月9日、今後3年以内にイトーヨーカ堂14店舗の閉店が新たに決まったと明らかにした。これまでにも19店舗の閉店が決まっており、発表時点での126店舗から2026年2月末までに93店舗となる見込み。 「物言う株主」として知られる米ファンドなどはヨーカ堂の撤退も視野に抜本的な改革を要求しており、セブン＆アイは経営の見直しを実施して事業を継続する方針だという。 かつては182店舗（16年2月時点）を有したヨーカ堂は、なぜ10年で半減するほどに低迷してしまったのか。取材すると、その理由は「店の2階」にあることが見えてきた。 アパレルの売上減　客は専門店に流れた スーパーは大きく、食品を中心に扱う食品スーパーと、雑貨やアパレルもそろえる総合スーパーの2つに

米Twitterは2月2日、Twitter APIの無料提供を9日（米国時間）で終了すると発表した。対象になるのはバージョン1.1、2の両方で、代わりに有料版を提供するとしている。同社の開発チームのTwitterアカウント（＠TwitterDev）が明らかにした。 同社は「長年の間、何億人もの人々が1兆を超えるツイートを送信し、毎週何十億ものツイートが投稿されている。Twitterのデータは、世界で最も強力なデータセットの一つだ。私たちは、迅速かつ包括的なアクセスが可能になるよう取り組む。あなた（開発者）は引き続きわれわれとともに開発が可能だ」としている。 詳細については来週報告するという。 関連記事 「Twitter API有料化」の影響範囲は？　現状から予想できること 「Twitter APIの無料提供を終了する」という米Twitter。詳細はまだ分からないが、現状からどんなシナリオが

iPhone 14 Proの「ダイナミックアイランド」、実は使いにくくないですか？：松尾公也のAppleWIRE（1/2 ページ） 定年退職後まで在籍していたアイティメディアを昨夏に引退し、もうここに書くことはないのかなあと、自分の著者ページを見ながら懐かしがっていたところ、新しい記事を書かないかとITmedia Mobile編集部に声をかけてもらったので、今度は外部ライターとして、本業とは別のコラムを書かせていただくことになった。 Mobile編集部に所属したことはないが、一度仕事をしたことがある。ソフトバンクがiPhone 3Gを販売することになり、そのプロモーション企画としてアイティメディアで「App Town」というページを開設し、そこで動画によるアプリ紹介をしようという案を出したところ、それが通ってしまい、App Storeを見ては面白そうなアプリがあれば、それを動画で紹介すると

7年も鳴かず飛ばずだったハイチュウ、なぜ米国で爆売れしたのか　「もぐもぐタイム」が火付け役：21年度は売り上げ約105億円に（1/3 ページ） 米国でのハイチュウ人気が止まらない。しかし、米国に本格進出した08年からの7年間は鳴かず飛ばずの状態だったという。21年の売り上げは約105億円に上るとのことだが、ここまで成長できたのはなぜかというと…… 米国でのハイチュウ人気が止まらない。日本を飛び出したハイチュウに、異国の地で何が起こっているのか。製造販売元である森永製菓に聞いた。 海外で「HI-CHEW（ハイチュウ）」というブランドで展開されているハイチュウは、森永製菓の重点領域である米国事業の絶対的エースだ。同社の2023年3月期決算説明会資料によると、ハイチュウの21年度の売上高は9200万ドル、日本円に換算すると約105億円を突破し、営業利益も過去最高の14億円を達成した。 最初、ハイ

米Twitterは12月18日（現地時間）、ユーザーがTwitter以外のSNS上の自分のアカウントや投稿をツイートすることを正式に禁じるとツイートで発表した。特に、Facebook、Instagram、Mastodon、Truth Social、Tribel、Nostr、Post.を対象としている。 違反するツイートは削除され、アカウントは一時的に凍結される。繰り返せば完全に凍結される可能性がある。 同社は15日、複数の著名ジャーナリストのアカウントと凍結し、他のユーザーがそれらのジャーナリストの他のSNSアカウントをツイートすると、それらのツイートを削除した。ジャーナリストの凍結はその後解除された。 Twitterのヘルプセンターに新たに追加された関連ポリシーのページ（日本語版はまだない）によると、他のSNSに関するツイートは「無料のプロモーション」とみなし、「今後、Twitterでの

総務省は12月14日、NHKが受信契約を促す文書を送る際、郵便法に違反する行為があったとして行政指導を行った。郵便法第4条で禁止されている「信書の送達の委託」に該当するという。これを受けNHKは謝罪している。 NHKは外部事業者に委託して受信契約が確認できない世帯に契約を促す文書を送付していたが、期日を指定して返送を求める内容があったことで総務省は郵便法の「信書」に該当すると判断した。NHKによると2015年12月から22年1月までの間に送った約3400万通の案内文書のうち、2070万通に期日の指定があったという。 信書は特定の受取人に対し、差出人の意思を示したり、事実を通知する文書のこと。その重要性から日本郵便の「定形郵便」など、特定の方法で送付しなければならない。 NHKは「今年度は返送期日を記載した案内文書の投函は行っていない。現在はそれ以外の案内文書のポスティングも停止し、内容を見

スマートフォンの価格も、ハイエンドモデルの10万円オーバーは珍しくなくなった。「iPhone 14 Pro」の約15万円は、昨今の傾向からすれば、わからなくもない。だが、いわゆる“並”モデルである「iPhone 14」の約12万円は、ちょっと待って、と腰が引ける。 下の娘のスマホが5年目を迎え、そろそろ限界ということでiPhone 14 Proをねだられたが、ごめんちょっと無理、ということで、iPhone 14で「妥協」してもらった。とはいえ、延長保証などを入れたら、14万円以上である。子供へのプレゼント（？）としては、破格の値段だ。 営業や打ち合わせなどで外に出る機会の多い社会人なら、スマートフォンは社会活動を営む際の最重要ツールであり、使用頻度からしても10数万円のデバイスを2年ぐらいでどんどん買い換えて行くというのはわかる。だが日中のほとんどを学校で過ごす子供たちや、社内勤務、在宅ワ