コンサルタントは問題解決のプロフェッショナルと言われる。それでは、その頭の中はどうなっているのだろうか。ややもすると、「コンサルタントは頭がとにかく切れるから、難しい問題に答えが出せるんでしょ」というように思われるかもしれない。コンサルタントの物を考える能力が高いことは否定しないが、それよりも大事なのは、どうやって頭を使うのか？という部分だ。ここに優れた人が、優秀なコンサルタントと呼べるように思う。それはちょうど、仮に筋力で劣っていても、筋肉の使い方を良く知っている日本人が、身体をうまく使うことで外国人を一本背負いするのに似ているかもしれない。 それでは、コンサルタントの思考法の重要なピースの一つ、「論点について考える」を今回はご紹介しよう。 論点とは何か？ 論点とは、議論の焦点、すなわち、答えを出すべき問い／命題、ということが出来るだろう。「何だ、そんなことか。そんなの言われなくても意識

東京大学経済学部卒業、ロンドン・ビジネススクール経営学修士（MBA、Dean’s List表彰）。東京銀行（現三菱東京UFJ銀行）、ボストンコンサルティンググループ等を経てグロービスへ。7年間に渡ってマネジング・ディレクターとして同社の経営に参画した後、2014年に独立。 現在は企業のイノベーション・パートナーEXABIOの代表として、主にサービス、流通、金融、メディア、エネルギー、消費財といった業界のクライアントに対し、成長戦略立案や新規事業開発、営業・マーケティング強化などを支援。加えて、大手企業グループやベンチャー企業、自治体のアドバイザーを務めながら、自らエンジェル投資家として多数のスタートアップ育成に取り組んでいる。 主著に『法人営業　利益の法則』（ダイヤモンド社）、『サービスを制するものはビジネスを制する』（東洋経済新報社）、共著・共訳に『日本の営業2011』、『MBAマネジメ

目指すは、次回の2016年リオデジャネイロ五輪での世界トップ3入り――実は今、日本オリンピック委員会（JOC）では、こんな“野心的”ともいえる目標を掲げ、さまざまな強化策が展開されているが、この目標達成のため「スポーツ・インテリジェンス」の分野で指揮を執るのが、著者の和久さんである。 ちなみにスポーツ・インテリジェンスとは、相手選手やチーム、試合環境、使用器具などを徹底的に調べ上げるだけにとどまらず、ライバル国の強化策を評価分析したうえで、JOCなどへ強化策の提言を行うほか、必要ならば新規のプロジェクトを興し、施策の実行にまで関わるというもの。「いわば、オリンピックに代表される国際競技で“勝つための情報戦略”のことです」と和久さんは言う。 本書は、そんなスポーツ・インテリジェンスのエキスパートである著者の、長年にわたる“情報戦”の最前線での戦いの記録と、そうした戦歴を通じて体得したという、

テレビ通販、有機野菜の宅配、CDショップ、ファッション通販…。ここ数年、積極的に異業種の買収を進めてきたNTTドコモ。矢継ぎ早に買収を仕掛けるのは、主力の通信事業の鈍化を見据え、新たな収益源を模索しているからだ。2015年度までに、コンテンツ配信やネット通販、金融などのサービス分野で売上高1兆円を目指すという野心的な構想を掲げている。 そんなドコモが次の一手として選んだのが、料理教室最大手の「ABC Cooking Studio（以下ABC）」だ。両社は昨年4月から業務提携し、タブレットを活用したレッスンなどで実験を進めてきた。今年1月にはドコモがABCの運営会社「ABC HOLDINGS」の株式51％を取得し、子会社化している。 ABCは関東を中心に全国で128のスタジオ（料理教室）を持つ。ショッピングモールや百貨店などの商業施設にテナントとして入居しているケースが多い。会員の大半は20