【炎上】ゆうちょ銀行が学歴フィルターを仕掛けていたことが判明！勇気ある学生が告発して大祭りに!!!!!
かねてより就活生の間で都市伝説のように噂されてきた学歴フィルターの存在がついに確認された。勇気ある就活生がTwitterで暴露した。 現在、就活まっただ中のSさんはずっとおかしいと思っていた。セミナーの予約が一向にできないのだ。そして学歴フィルターに引っかかっているのではないかと疑い、ある実験を行った結果、企業の卑怯すぎる採用手法が明らかになった。 ▼1枚目。日東駒専で登録したアカウントでは全て満席になっている。 ▼2枚目。東京大学で登録したアカウントでは予約ボタンが表示されている。 これはひどすぎる！画面で確認できるように、いずれもセミナー内容は同じ6/20、21に予定されている「ゆうちょ銀行総合職向けCatchupセミナー」なるものだ。 ゆうちょ銀行では日東駒専ははなから採用する気はないということか、それとも東大生を優先的に予約させているのか…。真相は定かではないが、いずれにせよ、とに
久美子社長に完全交代した大塚家具の売上高が1.7倍に急上昇！勝久会長「え…(´・ω・｀)」
実の親子でありながら熾烈な委任状争奪戦を繰り広げた大塚勝久会長と久美子社長の戦いは久美子社長の勝利で終わった。そして業績を見る限り、久美子社長に票を投じた株主の判断は間違っていなかったようだ。 大塚家具は公式HPにて5月の前年同月比の売上高を公開。その数値に度肝を抜かれた。なんと一気に170%になったのだ。 2015年に入ってから前年同月比60~90%と低迷していた売上高がここにきてまさかの1.7倍。一連の騒動がマスコミに大々的に取り上げられたうえに、非常にうまいタイミングでお詫びセールを仕掛けたのが功を奏したようだ。 株主総会では株主から「親子喧嘩をしている家具屋で誰が家具を買うのか」という厳しいツッコミもあった。だが、久美子社長はそれを見事逆手に取ってむしろ自身のファンを増やしたように思える。 とりわけ、勝久会長の高級・完全会員制路線よりも久美子社長の中価格で高品質の路線が一般層から支
日本経済に広がりつつある「老人共産圏」 | NBI-blog
そもそもだが、高齢者にはカネがない。世帯年収のピークは100～300万円程度であり、夫婦二人が暮らす中で月に6万円程度の貯金を切り崩しながら生活している。小遣いは月に一人3万円程度であり、できれば働いて家計を補助したいと考えている。貯金を取り崩すことには抵抗があるから、手取りで得られる年金の範囲で質素に生活する。 この世帯年収が100～300万円の高齢者夫婦を、素直に良い消費者とみなすのは難しい。なぜならスーパーで生活用品を買い、食品を買い、健康がすぐれないために高止まりした医療費を支払い、たまに温泉旅行に行けば、もうその先には消費がないからである。 こういった平均的な老人は良い消費者とは呼べず、その理由は徹底したケチぶりにある。年収が十分に低い老人は、徹底的に商品を買い叩きながら購入する傾向がある。また、老人特有の感情として「尊敬してほしい、優しくしてほしい、丁寧に接してほしい、安全に
はてブは顕名の2chだと思うとしっくりくる
はてなって、自分が積極的に利用する前まではココロ社さんやメレ子さん、安全ちゃんや平民さん、kowagariさん、zaikabouさん、healthy-boyさん、kasawoさんあたりの知的orハイセンスなサブカルのたむろする場所ってイメージだった。あとはハックルさんやフロムダさんあたりの強そうな人や、kanoseさんや有村悠さんあたりのガチオタ勢とか。 でも、最近になって実際に利用してみると、ビックリするぐらい気持ち悪い人ばかりだった。特にはてブは。自分がイメージしていた”ハイセンスなはてな”ははてなダイアリーとともにほとんど消え去っていて、大抵の人はTwitterに移っていた。リニューアル版であるはてなブログは露骨なアフィリエイトだったり、発言小町的な釣り炎上ブログだったりが多く、ダイアリーが醸し出した文化の匂いは感じられない。 はてブはPC厨的な揚げ足取りとレベルの低いハガキ職人ばか
日本郵政、危険な上場 巨額減損の恐れ、銀行など甚大な民業圧迫懸念も
日本郵政の西室泰三社長はゴールデンウイークの期間中、米ニューヨークにいた。 4月30日、米アップルのティム・クックCEO（最高経営責任者）、米IBMのバージニア・ロメッティCEOと共同で記者会見し、日本でIT（情報技術）を活用した高齢者向けサービスを展開するために業務提携すると発表した。郵便局のネットワークを活用した実証実験を10月から半年間行う。北海道や山梨県など6道県の高齢者1000人を対象に、アップルのタブレット端末「iPad」を配布し、簡単な操作で買い物支援などを頼めるようにする。郵便局は買い物代行のために職員を派遣し、IBMは高齢者専用に開発したアプリケーションを提供する。 実証実験の結果を踏まえ、2016年度から本格展開をする考えだ。今回の提携は、高齢先進国の日本でサービスを展開したい米2社が日本郵政に働きかけ、実現した。今秋に株式上場を目指す日本郵政は、事業の幅を広げるために
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
【答えは】PCサポートセンターは今日も戦う【マウスパッド】
