世界中で感染が拡大している新型コロナウイルス。日本国内では、感染症状のない国民にもパニックが広がっている。 まずマスクの品不足が始まり、続いて「マスクと素材が同じトイレットペーパーは早期に品不足になる」という趣旨のSNS投稿をきっかけに、全国的にトイレットペーパーの買い占めが始まった。 また「コロナには紅茶がいい」「いや、白湯が効く」といった科学的根拠のない言説が流布して、そのたびに品薄が生じる。 古くはオイルショックから一部の日本人の精神性はそう変わらず、危機に陥るたびに個々のエゴが表面化するが、昨今はSNSの発達により、疑心暗鬼に付け込んだデマが一層拡散しやすくなった。 コロナパニックで深刻なのは、多くの人が政府の言葉を信じなくなったことだ。 その証拠に、3月3日の記者会見で安倍首相が「トイレットペーパーには充分な供給量がある」と語っても、買い占めは一向に収まっていない。 感染症対処経

10年前に乳がんを患い、手術、抗がん剤治療、ホルモン剤治療等を行った本誌・女性セブンの記者（59才・その後、再発はなし）。彼女が、各種治療とともに真剣に取り組み、確信に至ったのが「食生活の見直しで体は必ず変わる」ということ。自らの体験を踏まえつつ、記者が「がんに克つ食事」をレポートします。 がんは「食生活を見直すことで予防できる」と多くの専門家が言う。本誌記者も10年前にがんの告知を受けて、食事をゼロから見直した。といっても特定の療法に挑んだわけではない。ただ日々の食事でがんの原因になるものをなるべく排除し、がんがすみにくい体内環境にしようと試みた。 無理をせず少しずつ実践しただけなのに、自分でも驚くほど体調が変わっていくのがわかった。それから約10年、便秘、冷え症、肩こり、腰痛など、今まで積もりに積もった体の不調も改善され、現在も続けている。 今回、紹介する境野米子さんは、子供の原因不明

「がん」といえば、放置していると大きくなり、他の臓器や骨に転移して、最終的に命を奪う病気だと考えられている。確かにその通りなのだが、実は検診で見つかる「早期がん」の中には、放置してもあまり進行しないものや、いつの間にか消えてしまうものも少なくない。 それが最も多いと考えられているのが、「前立腺がん」だ。このがんはゆっくり進行するタイプが多いため、検診で早期がんが見つかったとしても、それで命を落とす人はほとんどいない。 実際に、他の病気で死亡した高齢者を解剖すると、約2割の人に前立腺がんが見つかると言われている。「がん患者」になっていたことを、死ぬまで気づかないケースも多いのだ。 がん検診を受けると、このような「命を奪わないがん」をたくさん見つけてしまうことになる。実際に前立腺がんでは、「PSA（前立腺特異抗原）」という血液を調べる検診が普及した2000年頃から、新規患者が激増した。 京都大

イキる、とは調子に乗る、勢いづく、威張る、偉そうにするなどの意味。吉本新喜劇・座長の小籔千豊（こやぶ・かずとよ）は「イキる奴」が嫌いだという。その小籔が“独裁”の是非について語った。 ＊　＊　＊ 学生時代から民主主義は「すごくいいことだ」、「平和の象徴」「揺るがない信頼」と教わってきました。でも社会に出て、みんなが口を揃えて言うほどには民主主義は良くないんじゃないか、最近ちょっと民主主義を過信しすぎじゃないかと思えたりもします。 そもそも民主主義の定義が人によって違います。 多数決が民主主義だと思っている人もいるし、多数決と民主主義は違うと思っている人もいる。難しいんですが、頭ごなしに「民主主義はサイコー」と思ってる人が多くて、「独裁はダメ」と思っている人が多いですよね。現実に世の中は、民主主義と言いながら格差が広がって、金持ちだけが得する仕組みになってきているじゃないですか。 松下幸之助

「頭痛で脳波を調べるのは無意味」「前立腺がんのPSA検査はほとんど無意味」──アメリカの各医学会が、これまで行なわれてきた医療行為のなかで「無駄なもの」を追放するキャンペーンを始めている。 こうした患者優先の医療は日本にも波及してくるのか。『絶対に受けたくない無駄な医療』（日経BP社）でこの取り組みを紹介した医療経済ジャーナリストの室井一辰氏が解説する。 ＊　＊　＊ アメリカの医学会ではいま、「チュージング・ワイズリー（賢い選択）」というキャンペーンが行なわれている。2011年に米国内科専門医認定機構（ABIM）財団という非営利組織が始めたもので、2013年末までに71の医学会や団体が参加している。 それぞれの分野で行なわれている無駄な治療や検査をピックアップして、国民に公表するという画期的な取り組みだ。現在までに、およそ50の医学会などがすでに約250項目について「無駄な医療」と認定して

1回では絶対に電話に出ない若い部下が増え、携帯電話を巡る世代間衝突が起きている。電話に出られなかったことに対し、その場凌ぎの嘘で塗り固めることも若者の特徴の一つ。コンビニ店長（63歳）から聞いた話はまるでコントだ。 「その日、シフトに入っていたバイトが急病で休むことになりました。代わりに学生バイト3人に電話したんだけど誰も出ない。結局、その日は妻に手伝ってもらいました。 翌日、3人からメールがきていたんだけど、たまげちゃった。皆、『すみません、携帯をトイレに落としちゃって修理に出してました』とさ。トイレから手でも伸びているのかねぇ（苦笑）。最近の若いやつは揃いも揃ってすぐにバレる嘘をつく。無理なら無理で、電話で断わってくれればいいのに」 近年、若者たちの間で指摘されるコミュニケーション障害。人と面と向かって話せない、初対面の相手と話すのが億劫──などの事例が報告されているが、年上の相手に対

COPDという病名を聞いて、どれほどの人がピンとくるだろうか。正式には「慢性閉塞性肺疾患」といい、肺気腫や慢性気管支炎といった病気の総称をこう呼ぶようになった。 何週間も続く咳や歩行中の息切れが激しくなったら真っ先にCOPDが疑われる。重症化しながら放っておけば、肺炎はおろか、骨粗しょう症や動脈硬化などの病気を併発する恐れもあるという。東京都内の呼吸器科医師はこう話す。 「気管支炎や肺炎はありふれた病気だからといって侮ってはいけません。肺は血液中の酸素と二酸化炭素を入れ替える働きをする大事な臓器。このガス交換を行なっているのが気管支の先についている肺胞で、ここの炎症度合いが進めば、呼吸困難で日常生活を送ることさえままならなくなる危険性があります」 厚生労働省の調査（2008年）によると、現在、COPDの国内推計患者数は約530万人と見られているが、そのうち病院で診察・治療を受けた患者はわず

高齢化社会を迎えた日本が抱える大きな問題の1つが医師不足である。現在、日本の医師の数は29万5079人（2010年末）。人口10万人に対して230人という割合は、欧米先進諸国と比べて最低レベルにある。しかし、これを解消しようとしてきた結果、今、新たな懸念が生じている。 『バカ学生を医者にするな！』（毎日新聞社刊）の著者で長浜バイオ大学の永田宏教授が、こう指摘する。 「医師不足の切り札として、2008年度入試から大学医学部の定員を大幅に増やした結果、医師になるハードルは年々下がっています」 2007年に7625人だった医学部定員は、2013年度に9041人にまで増加している。しかし、実は昔から、医師国家試験の合格率は90％前後で推移しており、ほぼ変わっていない。つまり、医学部さえ出ればほとんどが医師になれるのだ。 18歳人口からみても、1960年には18歳の人口200万人に対し、医学部の定員

「職場でも公共の場でもきちんと分煙マナーを守っていたのに、次々と全面禁煙になる。喫煙場所を求めてさまようストレスはピークに達していますよ！」 今ではすっかり少数派となった愛煙家の叫びは、たばこが諸悪の根源だと信じて疑わない多数派の嫌煙家たちには遠く届かない。 たばこを吸わなくても喫煙者の吐き出す煙（副流煙）によって健康被害を受ける――。いわゆる「受動喫煙」が日本で騒がれ出したのは、1999年にWHO（世界保健機関）が日本で国際会議を開いて「たばこ規制枠組条約」に調印させたことに端を発する。 その後、2003年に国が医療制度改革の柱として制定した「健康増進法」の中に、受動喫煙の防止が謳われたことから、自治体をも巻き込んで異様なほどの“たばこバッシング”が始まった。 2010年に飲食店などを対象とした受動喫煙防止条例を定めた神奈川県に続き、兵庫県が2014年より民間施設で同様の条例を施行する。

医師の10人に1人が患者から暴力を振るわれた経験がある――との衝撃的な調査結果が出た。 医療従事者向けの情報サービスサイトを運営するケアネットが会員医師1000人に行った意識調査によると、自己中心的で理不尽な要求を繰り返す悪質な患者、いわゆる「モンスターペイシェント」に悩まされたことがあると回答した一般病院の医師が70.7％もいたそうだ。 その内容は、医療スタッフに対するクレーム（60.5％）から、「訴える」「刺す」などといった脅迫（27.6％）、暴力（16.2％）、土下座ほか度を越した謝罪の要求（11.3％）まで。およそ医療現場とは思えぬトラブルが頻発していることが分かる。 患者の健康を守るはずの医師が、患者によって身の危険にまで晒されている現状。同調査に寄せた医師の匿名コメントからは、悲痛な叫びが伝わってくる。 ■俺の言うとおりの薬だけ出せと強要する（60代内科） ■循環器内科であるに

「自分自身の血液型や性格については、誰しもおおよその自覚はあるはず。そうした性格や血液型別の特徴を理解し、そこから導き出される結論を生かすことで人生はより良いものになるのです」 そう語るのは20数年にわたり、鍼灸や整体を通じて多くの人の行動パターンを研究、独自の血液型理論を構築した小萩喜一氏（小萩治療技術開発主宰）だ。小萩氏によると、女性の「口説き方」「落とし方」も血液型によって違ってくる。ただし恋愛や結婚の場合には「同じ血液型同士」がうまくいきやすいという。 「どんなふうにわかり合えるのかは最終的には個人個人の組み合わせによりますが、感覚や思考パターンの基盤が共通している同じ血液型なら、早く、深くわかり合えるといえます」 しかし、そうはいっても、いつも自分と同じ血液型の相手ばかりに恋するとは限らないのが現実。 A型女性は、恋愛を皮膚感覚でとらえる人が多く、周囲の言動を強く受けすぎ「恥ずか

「悪の村」「村民全員が意地悪い」。診療所の医師が辞職するたびにネットでそんな風評を立てられて苦しんでいる村がある。秋田県中央部に位置する上小阿仁（かみこあに）村だ。なにが原因なのか、どのような被害が起きているのか。村長のインタビューを中心に、村の現状をリポートする。（取材・文＝フリーライター・神田憲行） ＊　＊　＊ 上小阿仁村は人口約2700人、65歳以上の高齢者が人口に占める割合の高齢化率45％（秋田県の自治体で最高水準）。村民の年間平均所得は143万3000円、県下で下から2番目に低い。村の総面積の90％以上は山林原野だ。 ことの発端は、この村で公募した村の診療所勤めの医師が、08年からの4年間で4人とも短期間で辞めていったことである。とくに2011年5月30日に2番目に辞めた女性医師に対して一部村民から言いがかりのようなクレームがあったことを、前村長が村の広報誌で紹介した。 《まった

血液型と性格の関係性はよく指摘されていることだが、仕事・出世運に関係はあるのだろうか？ 「アイデアや発想の豊かな人材を求めて採用したら、結果的にほとんどがB型。翌年は協調性を重視して採用したら、ほとんどがA型だった。血液型によって選んでいるわけではなかったのに、こんなに偏りが出るとは驚いた」（ある企業の人事担当者） という声もあるほど、血液型と社員のタイプには相関関係が。最近は採用試験でコミュニケーション能力を重視する企業が多いから、「マイペース」と思われがちなB型はやや不利かも。 B型の社員は自分の決断したとおりに行動しなければ気が済まない面があり、仕事でミスをして「責任をとって辞める」と考え出すと、上司や周りがどんなに説得しても聞く耳を持たない人が多い。 「ダラダラしているように見えても、B型は根はまじめ。また、100回のうち99回はノルマに達しなくても1回だけ史上空前の売上を達成した

血液型と性格や体には関連性がある――そんな研究結果も出ている。日本人に占める割合が38％で最も多いA型は、農耕社会で誕生してきただけあって協調性を重んじる。経営者としてはしっかりとした組織づくりに長けていて、戦後日本を代表する経営者である松下幸之助もA型だった。 血液型と免疫力の関係などに詳しい、東京医科歯科大学名誉教授で感染免疫学が専門の医学博士・藤田紘一郎氏はこう分析する。 「じっくりと腰をすえ、手順を考えてから行動をとるのがA型。とりあえず動きながら考えるというような場当たり的な行動はしません。逆に、動きながら考えるのがB型。即決タイプで、判断が難しい二者択一でも『よし、こっちだ』と躊躇なく決断できる。失敗してもあまり気にとめません」 B型は決断力とスピードが求められる現代の企業に必要な経営力に恵まれているようだ。ただしB型は自分の独断で物事を実行し、周りの意見に聞く耳を持たない面が

厚生労働省は6月8日、「がん対策基本法」の見直しを行ない、初めて喫煙率の具体的な数値目標を発表した。 そもそも「がん対策基本法 」は、日本人の死因1位であるがんの死亡者の減少（20％減）や、がん患者および家族の苦痛の軽減を目的として、平成18年に策定されたもの。厚労省は、策定から5年が経過した今年、同法の見直しを行ない、その一環として「平成34年度までに成人喫煙率を12％にする（平成22年調査では19.5％）」「平成32年までに職場での受動喫煙ゼロ」など、初めて具体的な数値目標を盛り込んだのだ。 しかし、喫煙率と肺がんの相関関係を見てみると、日本人の成人喫煙率は、平成元年の調査で男性が55.3％、女性が9.4％だったものが、平成22年には男性32.2％、女性8.4％まで減少。一方厚生労働省の資料 によると、肺がんの死亡者数は2万人台だった1980年代に急速に増加し、1999年には胃がんを抜

厚生労働省は、今国会で「労働安全衛生法改正案」の成立を目指している。これは職場の受動喫煙防止を目的に全面禁煙または空間分煙を迫るものだ（現在修正案を検討中）。 これによって「分煙」はこれまでのマナーの領域から義務へと大きく変わる恐れがある。本格的に「規制・撲滅」に動き始めた国の動きをどう見るか。現代史家・秦郁彦氏が、「たばこと健康被害」の観点から論じる。 ＊　＊　＊ そもそも「非喫煙者でも副流煙によって被害を受ける」という論理を盾に受動喫煙というリスクを広めたのはWHO（世界保健機関）である。 実は、世界で初めて受動喫煙という概念を打ち出したのは日本人である。故・平山雄が提唱した「平山論文」がその端緒であり、その後の一連のたばこ規制の理論的支柱となってきた。 平山は満州医科大学を卒業後、旧厚生省国立公衆衛生院技官やWHO勤務を経て、1965年から国立がんセンター研究所疫学部長を務めた。そこ

｢大往生したければ医療と深く関わるな」「がんで死ぬのがもっともよい」。そんな主張をする医師が京都にいる。京都の社会福祉法人老人ホーム「同和園」の常勤医を務める中村仁一氏だ。これまで数百例の自然死のお年寄りを見送ってきた中村氏から、老人医療の問題点、これからの日本人か持つべき死生観について聞いた。（聞き書き＝ノンフィクション・ライター神田憲行） ＊　＊　＊ いま日本中が全く死ぬことを忘れていますね。90歳代の親の子供たちが70歳前後で、自分たちがいつ死んでも不思議でない年齢に達しているくせに、親の死を考えていないんです。 背景にあるのは、発達したといわれる近代医学への篤い信仰です。でも治る可能性のある病気は感染症だけですよ。生活習慣病は調整することはできても、完治することはあり得ません。 「早期発見」「早期治療」といいますが、あれは完治の可能性がある感染症の結核で成功した手法なんですよ。 も

「在日韓国人は出て行け」「中国人を殺せ」。ネットで過激な右翼的言論を書き込む「ネット右翼」と呼ばれる人たちがいる。その中で実際にデモをしたり、集会を開く「行動するネット右翼」が現れ始めた。最大の団体は、「在日特権を許さない市民の会」（通称・在特会）だ。このほど一年に渡り彼らを取材し、『ネットと愛国～在特会の闇を追いかけて』（講談社刊）を上梓したジャーナリストの安田浩一氏に「ネット右翼のリアル」を聞いた。（取材・文＝ノンフィクション・ライター神田憲行） ＊　＊　＊ ――そもそも、なぜ「ネット右翼」を取材しようと考えたんですか。 安田：もともとは日本に住む外国人労働者問題を取材していたんです。そのときに彼らが住んでいる地域住民の「冷たい視線」みたいなものを感じていました。そんな中で、中国人研修生が警官に射殺されるという事件が起きて、遺族が国を相手取って、2007年に裁判を起こしました。 その裁

「延命治療」のひとつとして、近年、人工呼吸器とともに議論の俎上に上がっている「胃ろう」。自力でものを食べる、飲み下す（嚥下する）ことが困難な患者の腹部に1cm未満の“穴”＝ろう孔を開け、そこに胃ろうカテーテルという器具を挿入して直接、栄養剤を注入する方法を指す。 認知症患者の訪問診療を行っている、東京都大田区のたかせクリニックの高瀬義昌さんは、「胃ろう患者は病院で造られて、在宅にやってくる」と指摘する。 「高度な治療を必要としない高齢の患者を入院させておくことは病院経営を圧迫するので、なるべく早く退院してもらうために胃ろうにして老人施設や在宅に戻している現実があります。なかには嚥下能力がまだあるのに胃ろうになっていた患者さんもいます」 しかし、老人施設などで介護を断られる胃ろう患者のケースも多い。誤嚥性肺炎を繰り返すAさん（46才・派遣）の父親は、医師のすすめで胃ろうにした。しかし、当時入

2月23日、テレビ朝日『報道ステーション』が、緊急時避難準備区域だった福島県南相馬市内の歩道の所々に黒い藻のようなものが発生し、そこだけが高い放射線量を記録していると報じた。これ以外にも、無責任に危険性を煽りまくるメディアが後をたたない。 その中でもお粗末だったのが『週刊文春』だろう。3月1日号では「衝撃スクープ」と銘打ち、「郡山4歳児と7歳児に『甲状腺がん』の疑い！」と報じた。 概要はこうだ。 札幌市内の内科医らが、福島第一原発事故に伴う放射能の影響を調べるため、市内に避難している親子309人（大人139人、18歳以下の子供170人）を対象に甲状腺検査を実施した。 その結果、甲状腺エコー検査を実施した内科医の話として、「しこりのあった7歳女児と4歳以上の男児の2人に加え、19歳以上の『大人』9人の計11人に、甲状腺がんの疑いがある」と報じたのである。 しかし、この表現は真実とは言い難い。