本当にオタクは「声優の結婚」に傷ついているのか…？その意外な実態（山岡 重行） @moneygendai
相次いだ声優の“令和婚”ラッシュ 2019年の年末から2020年の年始にかけて、何人かの女性声優の結婚が報道された。特に『アイドルマスター』シリーズに出演した女性声優たちの結婚発表が相次いだようだ。この報道によって、ファンである男性オタクたちの悲痛な声がSNSで拡がったという。 それを受けて、「なぜファンであるオタクたちは声優の結婚によって大ダメージを受けるのか」、その理由を解説してほしいという依頼が筆者の元に舞い込んだ。本当にオタクたちは大ダメージを負って絶望のどん底にたたき込まれているのだろうか。本当であれば、なぜオタクたちは声優の結婚によってそれほど大きなダメージを負ってしまうのだろうか。 そもそも「声優」とは、戦前のラジオドラマの時代から存在し、洋画の吹き替えを行ったり、アニメのキャラクターの声を担当する俳優たちのことである。 テレビが各家庭に普及した1960年代、海外のドラマや映
Suicaはなぜ世界標準にならなかった？もったいない日本の技術力（山本 康正（文責 現代新書編集部））
Suicaはなぜ世界標準にならなかった？もったいない日本の技術力 「海外で勝てない技術」からは離れよう （以下の文章は書籍の一部を編集部で編集・再構成したものです） 「技術も意欲も能力もある日本の企業が、アメリカのGAFAや中国のBATHのようなテクノロジーに秀でた海外の巨大企業に押されがちです。日本の損失ですし、とても、もったいないことだと思います。ただ、海外の企業と闘うためには日本側も意識をしっかりと変えていく必要はあると思っています。私はそのお手伝いがしたい」初の著書『次のテクノロジーで世界はどう変わるのか』を上梓した山本康正氏はそう主張するのである。 2020年代を生き残るために、企業が、個人が身につけなくてはならない「テクノロジーへのリテラシー」とは何か。UberやSuicaの例を交えて解説する。 変化を拒んだ代償は、5年後にやってくる 既存の企業は、自分たちが現在収益をあげてい
閉店ラッシュから一転、サブウェイが「大復活」するまでの全舞台裏（夏目 幸明） @moneygendai
サンドイッチチェーン『サブウェイ』が元気だ。国内限定販売の『あんこ＆マスカルポーネ』『つぶあん』や『炭火焼きカルビ・牛』といった新商品を次々に出し、渋谷の大型店も人気、既存店売上も前年比を超えている。一時期、閉店も相次いだ同チェーンが文字通り「大復活」しているわけだが、いったい何があったのか。日本サブウェイ社長がその舞台裏をすべて明かした。そこにはグローバル企業ならでは本社と日本の間の文化の違い、邂逅といった興味深いストーリーがあった――。 明文化できない文化の差 スターバックスコーヒーの人気商品『抹茶クリームフラペチーノ』がメロン味になりそうだった、という衝撃の事実をご存じだろうか。同商品は2001年、スターバックス コーヒー ジャパンが提案して生まれたもの。日本側は「高級な抹茶をふんだんに使って味にも自信を持っていた」が、米国側の幹部は、なんと「同じ緑色」という理由で、メロンシロップで
大学入試国語、問題文の著者本人が自ら解いて気づいた「読解力」の本質（堀井 憲一郎） @gendai_biz
著者に国語の問題は解けるのか 入学試験の国語の問題は、著者には解けるのか。ということは、ときどき話題にされることがある。 つまり夏目漱石の『明暗』が国語の問題文に出されたとき、夏目漱石本人はその問題を解けるだろうか、「著者の考えを選べ」という問題に漱石は正答できるだろうか、という問いかけである。そういう雑誌の企画をずいぶん昔に読んだことがある（現役の作家が挑戦していた）。 主旨はわかるのだが、何だかいくつかの誤解が積み重なっている風景に見える。 私の文章も何度か入学試験で使われたことがある。 入学試験で文章が使われる場合、事前の通知はない。当然である。 バカ田大学の社会学部から、あなたの文章を入試に使っていいかという許諾を求める連絡が、事前に来ることはない。事前に知ったら、私がまわりに言ってまわるかもしれず、知り合いにだけこっそり教えるかもしれない。国語の問題文が事前にわかったところで、さ
「イートイン脱税」は、なぜ私たちをこんなに「ムカつかせる」のか？（Ore Chang） @gendai_biz
2019年10月1日より、消費税率引き上げに伴い軽減税率が導入された。現在、飲食店やコンビニでは、「テイクアウトならば8％」「店内飲食やイートインならば10％」の税率が課されている。 事前に出ていた懸念通り、レジで「イートイン」と申告せずに、あるいは「テイクアウト」と虚偽申告して、税率2%分の“おトク”をかすめ取るという行為が、日本国内のあちこちで横行しているようだ。*1 この行為には「イートイン脱税」とのキャッチーなネーミングまでついて、メディアやSNSを大いに賑わせた。 言うまでもなく、「イートイン脱税」は一回や数回はならお目こぼししてもらえるだろうが、常習すれば犯罪と見なされる可能性が高い。このような混乱を招く制度設計も問題であろう。しかし、そもそもこのような言葉が生まれ、議論が盛り上がった背景には、「脱税者」＝「ズルをする者」に対する人々の“怒り”がある。 ──筆者は、政治や行政の
日本電産がEVに1兆円投資！天才・永守CEOのスゴすぎる決断（加谷 珪一） @gendai_biz
中国経済の失速で業績を下方修正した日本電産が、怯むことなくEV（電気自動車）向けに1兆円の投資を実施する方針を明らかにした。オーナー経営者ならではの決断であり、一般的なサラリーマン社長には到底、真似のできない芸当だが、中国市場とEVに賭ける大胆な戦略の背景には何があるのだろうか。 傑出した才能 日本電産はハードディスクドライブ（HDD）用モーターで急成長したベンチャー企業だが、積極果敢なM&A（合併・買収）であっという間に業容を拡大させ、今や日本を代表する企業となった。多くのメーカーがここ20年で国際競争力を低下させる中、日本に残った最後の物作り企業といってもよいだろう。 同社の急成長は、創業者で現在もCEO（最高経営責任者）を務める永守重信会長の卓越した能力によって支えられてきた。同氏の才能はM&Aと意思決定の大胆さに象徴的に示されている。 これまで永守氏は60以上の企業を買収してきたが
ユニクロ柳井氏「日本は公務員を半減せよ」発言の「大きな間違い」（飯田 泰之） @gendai_biz
日本は「公務員の多い国」か 日本経済の未来について、経済団体（経営者団体）や有名企業経営者がその予想、改革への提言を行うことは何ら珍しいことではない。様々な競争を勝ち残ってきた経済人の示す経済問題への洞察から学ぶべきことも少なくないだろう。 しかし、「経済人の経済問題への提言」がマクロの経済環境に及ぶと、その妥当性が急速に下がるという例は少なくない。過日リリースされた『日経ビジネス電子版』における柳井正（ファーストリテーリング代表取締役）氏へのインタビュー「目覚めるニッポン～柳井正氏の怒り「このままでは日本は滅びる」」においても、経営者がマクロ経済を語る際に陥りがちな誤解が典型的に表れている。 組織論や精神論が中心の日本論ではあるが、そのなかで示されるマクロ経済に関する特徴的な提言が、 「まずは国の歳出を半分にして、公務員などの人員数も半分にする。それを2年間で実行するぐらいの荒療治をしな
日本人は、実は「助け合い」が嫌いだった…国際比較で見る驚きの事実（坂本 治也） @gendai_biz
日本人の「助け合い精神」その実際のところ 2011年、東日本大震災が発生した直後、被災地の支援・復興のため、多数のボランティアと多額の寄付金が日本全国から集まった。自然と湧き上がった人々の助け合いの気持ちに、激しく心を揺り動かされた人は決して少なくなかったはずだ。あの時、私たちは「やっぱり日本人には、強い助け合いの精神があるんだ！」と再確認できたような気になっていた。 しかし、それは一時的な熱狂にほだされる中で目にした「錯覚」だったのかもしれない。国際比較の観点から見れば、平時において「日本人に強い助け合いの精神がある」とは言い難い。むしろ現状では、「困っている他者に冷淡な日本人」と言った方がより正確なのかもしれない。 確かに近年の日本では、NPO法人など社会貢献活動を担う組織の数は激増している。企業の社会貢献活動も普通に見られるようになった。ソーシャル・ビジネスなどで活躍する「社会起業家
開成・灘ら名門校教師たちが警告「朝、親は子どもを起こしてはいけない」（おおたとしまさ）
教育ジャーナリストのおおたとしまささんが上梓した『21世紀の「男の子」の親たちへ』（祥伝社）。これは麻布・栄光学園・海城・開成・芝・修道・巣鴨・東大寺・桐朋・灘・武蔵といった名門男子校の教師総勢17人に聞いてきた様々な切り口の話をテーマ別にまとめて分析したものだ。 ジェンダー、AI、グロバールなど「今の時代」にアップデートされた子育てのヒントが凝縮されている。その本書から抜粋掲載してご紹介する第1回では、反抗期のないおそろしさをお伝えした。第2回では指示し、されることが当たり前となっている「カーリング親子」への懸念をお伝えする。 第1回 「開成・灘ら名門男子校教師の提言『くそばばあ」と言われたらこう答えよ」 はこちら 経験泥棒をしてはいけない 「これからは正解のない時代。そんな時代に生きていかなければいけない子供たちに、いま、どんな教育をすることが正解でしょうか？」という、冗談のようなこと
「酒を飲まない人」をバカにする人たちは「大きな勘違い」をしている（藤野 英人） @moneygendai
20代の半数以上は「ほとんど飲まない」 近年、「若い人がお酒を飲まなくなった」という話をよく聞きます。実際、厚生労働省の「国民健康・栄養調査（平成29年）」によると、週3日以上お酒を飲む人は50代では36.8％ですが、20代では12.3％しかいません。 ちなみにお酒を「ほとんど飲まない」「飲まない（飲めない）」「やめた」の合計は50代でも46.3％いて、20代では56.5％と半数以上を占めています。このような状況から飲食業界や飲料メーカーへの影響を懸念する声もありますが、処方箋はあるのでしょうか？ 今回は、投資家の立場からアルコールについて考えてみたいと思います。 先に私自身のお話をすると、体質的にお酒に強くはなく、33歳で飲むのを一切やめました。きっかけは、喘息を患ったことでした。 もともと私は身体が非常に丈夫で、社会人になりたての頃はいくら残業しても平気でしたし、自分は無限に働けると思
「エビデンスで殴る」というやり方は、なぜうまくいかないのか（斎藤 清二） @gendai_biz
「エビデンス」は万能か？ SNSをはじめとするインターネット上では、さまざまな社会問題について活発な議論が行われている。特に健康や医療をめぐる話題については、さまざまな人々がさまざまな見解をもつことは当然で、それぞれの意見を交流させることは、社会全体の知識の量と質を高めていくことにも役立つだろう。 しかし、極端に見解が異なる人の間で意見が衝突したり、時にはあまりにも感情的な議論が続いたり、人格を否定したり傷つけあったりするような交流が起こるとすれば、それ自体は好ましいこととは言えない。そのような交流自体が関係者の健康を損ねてしまうこともある。 このような議論の場に足を踏み入れようとすると、まるで地雷原を歩いているような気持になる。少し遡ればホメオパチー（ホメオパシーと表記することもある）などの代替医療をめぐる議論、原発事故の放射能による健康被害をめぐる議論、最近の例で言えばHPVワクチンの
退職代行「大人気」、20～30代に広がる「コスパ意識」の恐ろしさ（平賀 充記） @moneygendai
「退職代行」はなぜ止まらないのか 本人に代わって会社と退職の手続きを行う「退職代行」が話題だ。 サービスを提供する会社EXITでは、20代男性を中心に月に300件もの依頼があるという。 同社の公式ウェブサイトには、「明日から会社に行かなくてもOK」「スピード退職」などの刺激的なコピーが踊る。 メールやLINEで依頼するだけで、文字どおり、本人はその瞬間から会社と一切関わることなく退職できるのが、人気の理由なのだろう。費用は3〜5万円だ。 今年の5月、私の知人が運営する保育園にも、退職代行からの連絡があったという。4月に入社したばかりの20代の保育士が「持病の悪化のため辞めたい」ということだった。 聞いたこともない会社からの唐突な連絡。持病の話は初耳だし、本人からは何の相談もない。対話の余地もなく粛々と退職の日を迎えるのみ。突然にピシャリとコミュニケーションを遮断されてしまい、困惑するばかり
僕がフジロックに絶望した理由…「夏フェス」を劣化させたのは誰か（雨宮 旅人） @gendai_biz
「もう、特別な場所ではない」 フジロックフェスティバル（2019年は7月26日〜28日に開催）が終わった。 海外からはケミカルブラザースやSIAといった大物の来日、国内組ではエルレガーデンの11年ぶりの出演など、豪華なアーティストの参戦も話題を呼んだ。ソールドアウトする日が出るなど、今年も成功のうちに幕を閉じた、と言っていいと思う。 「フジロックフェスティバルは他のフェスとは違う」――フジロックに毎年通う人たちは、そう言ってフジを特別視してきた。 毎年まだアーティストのラインナップが決まる前からチケットをとり、タイムテーブルが出る前から予定を立て、宿を押さえ、どうやって7月最後の金曜日を休もうかと画策する人種が確かに存在する。開幕したフジロックのゲートの前で、「明けましておめでとうございます」と挨拶し合う彼ら、“フジロッカーズ”と呼ばれる人々は、「再びフジロックに集まること」を目的とし、金
和歌山毒物カレー事件「死刑囚の息子」がすべての人に伝えたいこと（田中 ひかる） @gendai_biz
「和歌山毒物混入カレー事件」の“犯人”として死刑判決を受けた林眞須美（58歳）。その長男（31歳）が、今夏、『もう逃げない。～いままで黙っていた「家族」のこと～』を上梓した。 同書には、両親の逮捕後に入所した児童養護施設での生活、高校時代に受けた侮蔑、中傷、卒業後の不当な解雇や婚約破棄など、綿々と続く苦難が余すところなく綴られている。なかでも、児童相談所の一時保護所や児童養護施設での経験には目を覆いたくなる。 痛ましい児童虐待のニュースが絶えない昨今、児童相談所の対応が問題視されているが、対応のみならず、一時保護所や児童養護施設の内実にも目を向ける必要がある。 バカにするかのように笑われた 1998年7月25日に発生した「和歌山毒物混入カレー事件」。2ヵ月半後の10月4日早朝、警察は事件現場付近に暮らす林健治、眞須美夫妻を別件逮捕した。 このとき、自室でまだ眠っていた当時小学校5年生の林家
7pay事故で判明、日本の「キャッシュレス化」がじつは危ない理由（宿輪 純一） @moneygendai
語るに落ちる体たらく この度、セブン&アイ・ホールディングス傘下のスマホ決済システム、「7pay（セブンペイ）」が大規模な事故を起こした。ID（7iD）が乗っ取られ、約6000万円の被害が出たのである。 そもそも2段階認証がなく（これだけで十分に信じられない事態である）、生年月日（略すると2019年1月1日が自動設定）・電話番号・メールアドレスでパスワード変更が可能になることから、簡単に乗っ取られ、リンクしたクレジットカードやデビットカードから入金され勝手に使用されるという、もはや絶句するしかない状況である。 本件においては、運用者は金融業務を行う常識も責任感も欠如しているといわざるを得ない。なぜだろうか。筆者のように長く金融の世界にいた人間からすると、そもそも、このスマホ決済は日本でいう金融の範疇に入っていないように見える。 フィンテックの対象分野は一般的にリテール分野である。先日も「P
「7pay」社長の驚愕発言が、笑いごとでは済まないほんとうの理由（西田 宗千佳）
「一過性のトラブル」ではありません セブン＆アイ・ホールディングスの独自決済サービス「7pay」が、セキュリティ問題に揺れている。 クレジットカードなどから不正にチャージが行われ、タバコやプリペイドカードなど、換金しやすい製品を不法に購入される被害が続出したのだ。金銭的被害は、7月4日の段階で5500万円にのぼるという。サービス開始から、たった3日間での出来事だ。 7payは、この記事を執筆している7月8日現在、新規の会員登録と残高のチャージを停止している。原因の究明とシステムの改良が行われている状況だ。 7payに、いったい何が起きたのか？ そこには、単に一企業の問題にとどまらない、「技術と経営」に関する普遍的な課題が隠れている。あらゆる企業の経営者にとって、そしてそこに勤めるビジネスマンにとっても、決して一過性のトラブルとしてすませるわけにはいかないこの問題の「深層」に迫ってみよう。
話題の「UberEats」6ヵ月で200万円稼いでわかったこと（服部 隆宏） @gendai_biz
新形態の「出前」として話題のUberEats（ウーバーイーツ）。タクシー配車サービスなどで世界的に有名なウーバー・テクノロジーズ社が、日本で2016年9月から開始したオンラインフードデリバリーサービスだ。スマートフォンのアプリでマッチングされた配達員が料理を届けるという、その就労形態に特徴があり注目されている。果たして儲かるのか、配達員の生の声を聞いた。 暇つぶしで始めたら 私は美大を卒業してからというもの、医療の受付事務やイベントの設営、家電の配送、ディスカウントショップの店員など、いろいろな仕事を経験してきましたが、なかなか夢中になれるものは見つかりませんでした。 【写真はこちら】UberEats配達員の日常 UberEatsについては企業セミナーなどで見聞きしていましたし、「稼げる」という噂や自転車で街乗りをするのが趣味であったので、かねがね興味はもっていました。ただ、当初は「面白い
「フェミニズム離れ」する若い女子が抱いている違和感の正体（高橋 幸） @gendai_biz
日常風景の中での男女平等感 「女であるという理由で差別された経験がないから、フェミニズムが言う女性差別というのはよくわからない」 「現代ではもう女性差別みたいなものはないと思う」 フェミニズムについて、現在の女子大学生に聞いてみると、こんな答えが返ってくることがある。 たしかに、日常生活において露骨な男女不平等を経験することは減ってきている。その変化自体は望ましい。 しかし、ここで注目したいのは、「もはやフェミニズムは不必要である」、「フェミニストは不当に男女不平等を取り上げて騒いでいる」と主張する女性たちが出てきていることだ。彼女たちの目には、フェミニストの主張がなにか不快なものとして映っている。 こうした傾向は日本だけに止まらない。後述するように、一般の女性たちが「フェミニズム」「アンチフェミニズム」という語を使って激しく議論を交わしている英語圏では、フェミニズムに反対するハッシュタグ
池袋西口の中華『新珍味』はなぜ台湾独立運動の聖地となったか（田中 淳） @gendai_biz
東京・池袋駅西口から徒歩3分。雑踏にたたずむ老舗の庶民派中華料理店『新珍味』が、最近、台湾人客の間で「聖地」としてクローズアップされていることをご存知だろうか。 店のオーナーは、昨年100歳となった現役の台湾人革命家・史明（しめい）。彼への再評価の気運が高まるとともに、『新珍味』を訪れる台湾人旅行客が増えているのだ。 池袋西口の生き字引ともいうべき史明が語る、驚くべきエピソードの数々とは──。 「台湾独立運動のゴットファーザー」の店 「焼きギョーザに半ライス、あとビールね」 「大滷麵（ターローメン）とニラレバ炒め」 平日のランチタイムを過ぎたというのに、『新珍味』の客足は途絶えることがない。２階のテーブル席では常連たちがネクタイを緩めながら昼ビールで気勢を上げている。敷地面積わずか９坪で、1階はカウンター7席のみの小さな店ながらメニューは60種類を網羅。書き入れ時も作り置きせず、注文を受け
「コラーゲンが肌に良い」はニセ科学か、それとも…ひとつの答え（伊与原 新） | ブルーバックス | 講談社（1/4）
「何となく科学的な説明」を聞いて、食物などの健康効果や美容効果を信じてしまうことは多い。だが、その「科学っぽい」言説はどこまで信じていいのか？ 東京大学大学院で地球惑星科学を専攻、大学勤務を経て作家デビューし、ニセ科学の持つあやしい魅力と向き合うサスペンス『コンタミ 科学汚染』を上梓した伊与原新氏に聞いた。 物語化する科学 平昌五輪カーリング女子日本代表チームの選手たちが、地元北見で市民報告会に臨んだというニュースを見た。選手の一人は、「パフォーマンス以外の部分」に報道が集中したことに対する戸惑いを、涙ぐみながら口にしていた。 日本人研究者がノーベル賞を受賞したときも、同じようなことが起きる。報道は、授賞理由となった研究の中身についてではなく、受賞者の幼少時代や苦労話、妻の内助の功といったエピソードに終始する。 要するに、大半の人々は、科学的成果の正しい理解よりも、その背後にある“物語”を
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