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2017年8月7日のブックマーク (5件)

  • メディア・パブ: 勢い増す「LINE」と「Instagram」、頭打ちの「Facebook」と「ニコニコ動画」

    LINE」と「Instagram」が勢いを増している一方で、「Facebook」と「ニコニコ動画」の勢いに陰りがちらついてきた。総務省が先週公表した「平成28年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」で明らかにした主要ソーシャルメディアの利用率からも、その明暗が浮き彫りになっている。 毎年公表される同報告書では、2012年から代表的なソーシャルメディア(画像等の共用サイトも含む)の利用率を提示しており、2016年データは同年11月26日~12月2日に13~69歳の男女1500人を対象に調査した結果である。ここでは、その中からLINE、Facebook、Twitter、それに画像系のYouTube(2014年以降)、ニコニコ動画(2014年以降)、Instagram(2015年以降)の利用率推移を、図1~図6に掲げる。 まず、LINEから。圧倒的な利用率を誇り、2016年末

    メディア・パブ: 勢い増す「LINE」と「Instagram」、頭打ちの「Facebook」と「ニコニコ動画」
  • How Hackers Are Teaching Election Officials To Protect Their Voting Machines

    NatsukiRisa
    NatsukiRisa 2017/08/07
    DefconではVoting Villageで投票機械に対するハッキングをデモンストレーションして関係者の普啓発。
  • ルンバが集めた情報を売ったりはしない――米iRobotが進めるスマートホーム戦略

    全シリーズでWi-Fiを内蔵したルンバ。iRobotが目指すスマートホームにおいてどのような役割を担うのか。同社プロダクトマネジメント担当シニアダイレクター、Hooman Shahidi氏に話を聞いた。 ロボット掃除機の代名詞といえる米iRobotの「ルンバ」。8月4日に発表された2つの新製品は、デザインや掃除に関する機能はそのままだが、エントリーモデルまでWi-Fiを内蔵した。スマートホームの実現に向けて着々と準備を進める同社の戦略と新製品について、来日した米iRobotのプロダクトマネジメント担当シニアダイレクター、Hooman Shahidi(フーマン・シャヒディ)氏に話を聞いた。 ――まず新製品にWi-Fiを内蔵した理由について教えてください Shahidi氏:われわれはロボット掃除機の主要な特徴として、トップラインからネットワーク対応を進めてきました。そして今回、購入しやすい価格

    ルンバが集めた情報を売ったりはしない――米iRobotが進めるスマートホーム戦略
    NatsukiRisa
    NatsukiRisa 2017/08/07
    iRobot普及価格帯にもWiFi機能を搭載。スケジュール管理やリモートスタートも可能に。
  • Apple、Snapの「Spectacles」のようなARメガネを開発中とのうわさ

    今秋ARKitで拡張現実市場に参入するAppleが、メガネタイプのARウェアラブル端末を開発中であるとFinancial Timesが報じた。 米Appleは複数のウェアラブルAR(拡張現実)端末を開発しており、中には米Snapの「Spectacles」のような3Dカメラ搭載のものもあると、米Financial Timesが8月4日(現地時間)、複数の情報筋の話として報じた。 同紙は2016年2月にもAppleのARプロジェクトについて伝えている。 今度の記事では、カメラ、センサー、ディスプレイ搭載のARメガネを開発しているチームもあれば、別のチームはSpectaclesのようにカメラは搭載するがディスプレイはなく、iPhoneと連係するメガネを開発しているという。 いずれにしてもこうしたメガネ型端末は年内には登場しないという。 Appleの次期モバイルOS「iOS 11」は同社のARプラ

    Apple、Snapの「Spectacles」のようなARメガネを開発中とのうわさ
  • 都築電気、産業用ドローンを利用した統合運用支援サービスを提供開始

    同サービスは、ドローン活用を検討している企業、公共・自治体に対して、安全・安心に業務が実現できるよう、ドローンの機体販売、操縦・撮影、教育まで一貫したサポートを行なうもの。現在、社会のドローンに対する関心が高まっている中、さまざまな業種・分野での活用拡大が予想されているが、ドローンの飛行については2015年12月10日に施行された航空法で規制されており、各種申請や技術的知識、安全運用技術などを習得し運用することが求められている。 同社は、ドローンを業務で利用するために必要な知識・ノウハウを提供し、ドローン機器販売から操縦者の育成、派遣、申請代行等のワンストップメニューを用意している。また、ライブ配信システムや赤外線カメラ等との連携による先進ソリューションの提案や、要望に応じたカスタマイズが可能なことから、柔軟な対応が行えるとしている。

    都築電気、産業用ドローンを利用した統合運用支援サービスを提供開始