教育課程部会 総則・評価特別部会（第7回） 配付資料：文部科学省
1．日時 平成28年4月4日（月曜日） 13時00分～16時00分 2．場所 文部科学省 旧庁舎6階 第二講堂 東京都千代田区霞が関3-2-2 3．議題 論点整理を踏まえた総則の改善・充実及び今後の学習評価の在り方について その他 4．配付資料 資料1 理科ワーキンググループ報告資料 （PDF:202KB） 資料2 国語ワーキンググループ報告資料 （PDF:445KB） 資料3 外国語ワーキンググループ報告資料 （PDF:821KB） 資料4 家庭、技術・家庭ワーキンググループ報告資料 （PDF:401KB） 資料5 情報ワーキンググループ報告資料 （PDF:302KB） 資料6 特別活動ワーキンググループ報告資料 （PDF:505KB） 資料7 産業教育ワーキンググループ報告資料 （PDF:405KB） 資料8 算数・数学ワーキンググループ報告資料 （PDF:226KB） 資料9 高等学
教育課程部会 高等学校の数学・理科にわたる探究的科目の在り方に関する特別チーム（第4回） 配付資料：文部科学省
1．日時 平成28年4月13日（水曜日） 17時00分～19時00分 2．場所 文部科学省 旧庁舎6階 第二講堂 東京都千代田区霞が関3-2-2 3．議題 新科目において育成すべき資質・能力等について 新科目の実施に際し必要と考えられる諸条件等について 新科目の名称・位置づけについて その他 4．配付資料 資料1 高等学校の数学・理科にわたる探究的科目の在り方に関する特別チーム（第3回）における主な意見 資料2 総則・評価特別部会の議論（アクティブ・ラーニングの視点と資質・能力の関係性、学習評価）について （PDF:3010KB） 資料3 数学・理科にわたる探究的科目の在り方について （PDF:1307KB） 資料4 高大接続システム改革会議「最終報告」抜粋 参考資料 教育課程部会高等学校の数学・理科にわたる探究的科目の在り方に関する特別チーム委員名簿 お問合せ先
教育課程部会 算数・数学ワーキンググループ（第5回） 配付資料：文部科学省
1．日時 平成28年4月18日（月曜日） 15時00分～17時00分 2．場所 文部科学省 東館3階 講堂 東京都千代田区霞が関3-2-2 3．議題 算数・数学において育成すべき資質・能力について 資質・能力の育成のために重視すべき算数・数学の評価の在り方について 統計的な内容等の改善について その他 4．配付資料 資料1 算数・数学ワーキンググループ（第4回）における主な意見 資料2 総則・評価特別部会の議論（アクティブ・ラーニングの視点と資質・能力の関係性、学習評価）について（1） （PDF:2431KB） 資料2 総則・評価特別部会の議論（アクティブ・ラーニングの視点と資質・能力の関係性、学習評価）について（2） （PDF:3622KB） 資料3 今回御議論いただきたい事項について 資料4 算数・数学における見方や考え方について（案） （PDF:37KB） 資料5 資質・能力の育成の
2016年夏、「バドワイザー」がビール名を「アメリカ」に改名
赤と白のカラーリングでコンビニやスーパーのビールコーナーでもよく見かける「バドワイザー」が、名称を「アメリカ(America)」に変更することがわかりました。 Budweiser Renames Its Beer "America" | Co.Design | business + design http://www.fastcodesign.com/3059681/budweiser-renames-its-beer-america/1 従来のデザイン(左)と新デザイン(右)の違いはこんな感じ。日本で売られている缶のデザインとは少し違うようですが、「Budweiser」の文字がそのまま「America」に書き替えられていることがわかります。また、よく見ればロゴの上にある「AB」(メーカー名「アンハイザー・ブッシュ」)の2文字も、「US」に書き替えられています。 缶だけでなく、ビンのデザイ
平成28年度先端研究基盤共用促進事業公募採択機関の決定について：文部科学省
1．事業概要 本事業は、競争的研究費改革と連携し、研究組織のマネジメントと一体となった研究設備・機器の整備運営の早期確立により、研究開発と共用の好循環を実現する新たな共用システムの導入を加速するとともに、産学官が共用可能な研究施設・設備等における施設間のネットワークを構築する共用プラットフォームを形成することにより、世界最高水準の研究開発基盤の維持・高度化を図ります。 2．公募期間及び申請件数 共用プラットフォーム形成支援プログラム 平成28年1月15日（金曜日）から平成28年2月5日（金曜日）の間に公募を行った結果、15プラットフォームの申請がありました。 新たな共用システム導入支援プログラム 平成28年2月25日（木曜日）から平成28年3月17日（木曜日）の間に公募を行った結果、81研究組織35機関から申請がありました。 3．選定方法 外部有識者から構成する先端研究基盤共用促進事業採択
盛り込みすぎの内容に懸念の声 教育課程部会 | 教育新聞
学校段階別に育成すべき資質・能力について議論された文科省は5月10日、中教審初中分科会教育課程企画特別部会の第16回会合を開き、小・中・高校の各学校段階を通した教育の検討を行い、資質・能力の育成とアクティブ・ラーニングの視点との関係についてたたき台案をもとに議論した。委員から「盛り込みすぎで重点が分からない」と懸念する声があった。 幼児教育では「健康な心と体」「自立心」「協同性」などの10の資質・能力の育成を求めた。小学校は主に日常生活から身近な社会生活を送るにあたり、必要となる資質・能力。中学校では主に生涯にわたる社会生活の基盤となる資質・能力。高校では主に生涯にわたる社会生活やより主体的な社会参画、その後の専門的な学習のために必要となる資質・能力の育成が求められた。 これらについて「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「学びに向かう力、人間性」の3つの柱に沿って検討された。
「理数研究校」の指定について：東京都教育委員会
東京都教育委員会は、理数に興味をもつ生徒の裾野を広げるとともに、都立高校における特色ある教育活動を支援するため、以下のとおり、理数研究校を24校指定しましたので、お知らせします。 １ 指定校（24校） 都立江北高等学校 都立葛飾野高等学校 都立六本木高等学校 都立広尾高等学校 都立小石川中等教育学校 都立つばさ総合高等学校 都立八丈高等学校 都立小笠原高等学校 都立西高等学校 都立調布北高等学校 都立目黒高等学校 都立新宿高等学校 都立世田谷総合高等学校 都立北園高等学校 都立武蔵丘高等学校 都立農芸高等学校 都立豊島高等学校 都立町田高等学校 都立成瀬高等学校 都立八王子北高等学校 都立立川高等学校 都立府中東高等学校 都立武蔵高等学校 都立小金井北高等学校 ２ 指定期間 平成28年４月１日から平成29年３月31日まで ３ 主な取組内容 （１）研究活動の実施 専門知識を有する大学（院）生
ベネッセHD、原田会長兼社長が退任へ 引責か （ITmedia ビジネスオンライン） - Yahoo!ニュース
ベネッセホールディングスは5月11日、原田泳幸代表取締役会長兼社長が6月25日付で退任する役員人事を発表した。同社は「進研ゼミ」の会員減に歯止めがかかっておらず、前期も最終赤字に。退任で経営責任を明確化するものとみられる。 後任には福原賢一副社長が昇格する。原田氏はベネッセコーポレーション社長も退く。 ベネッセHDが同日発表した2016年3月期の連結決算は、最終損益が82億円の赤字となり、前期に続き最終赤字に終わった。通信教育「進研ゼミ」の会員数が1年で約28万人減るなど歯止めがかかっていない。 原田氏はアップルコンピュータ（当時）、日本マクドナルドホールディングスのトップを経て2014年6月に就任。直後に大量の個人情報流出事件が起こるなど、通信教育事業の立て直しに向け難しい舵取りを迫られていた。
スクーと東京大学大学院山崎研究室が共同研究を開始。2,500本以上の授業をもとにプレゼンテーションを解析 |EdTech Media
HOMEニューススクーと東京大学大学院山崎研究室が共同研究を開始。2,500本以上の授業をもとにプレゼンテーションを解析 Web業界で働くためのオンライン動画学習サービス「schoo WEB-campus」を運営する株式会社スクーは、東京大学大学院情報理工学系研究科電子情報学専攻 山崎俊彦准教授の研究室（以下、山崎研究室）とともに、日本人のプレゼンテーション技能向上に向けた共同研究を2016年4月より開始した。 山崎研究室ではすでにTED Talksのデータ（英語版）を1,600本以上解析し、「内容」「文法（使用する単語の選択、等）」「音声（話し方の抑揚やテンポ、等）」の3点における特徴量から閲覧者の理解度及び印象予測などを検証している。この共同研究では、これまでスクーが制作した2,500本以上の授業動画や、学生（閲覧者）によるタイムラインへの投稿内容などをもとに、日本語によるプレゼンテー
今の日本に機会均等はあるか？
理想との乖離 日本社会には階層的制約はなく機会均等が実現しているという考え方が浸透しているが Diane Labombarbe-iStock. 近代より以前の社会では、人間の人生は「生まれ」によって大きく制約されていた。親の職業を継ぎ、生まれた地で生涯を過ごす人が大半だった。 近代以降の社会では、当人の能力による社会移動（social mobility）の機会が高くなっている。属性主義から能力（業績）主義への転換だ。 しかしそれはあくまでも理念（建前）であって、現実がそうだとは限らないし、そのレベルは国によっても様々に異なっている。 【参考記事】日本男子「草食化」の背景にある経済格差 2009年に各国の研究者による調査グループISSPが実施した『社会的不平等に関する意識調査』では、社会的成功のためには「裕福な家庭に生まれること」と「高学歴の親を持つこと」がどれほど重要と思うか、尋ねている。
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平成28年度前期文部科学省寄附フォーラムについて：文部科学省
米アマゾン、動画共有サービス開始 ユーチューブに対抗 - 日本経済新聞
2016年05月10日のツイート - ツイート日記