東京が受けた空襲について「東京者は贅沢していたから罰が当たった」と長岡の人に言われた長岡出身東京在住の祖母が、長岡空襲の報に接して「ざまぁみろ」と思ったというような、そういう身もふたもない話はなかなか伝承されないので、あらためて語… https://t.co/avp1pZTHeX
![若林 宣 on Twitter: "東京が受けた空襲について「東京者は贅沢していたから罰が当たった」と長岡の人に言われた長岡出身東京在住の祖母が、長岡空襲の報に接して「ざまぁみろ」と思ったというような、そういう身もふたもない話はなかなか伝承されないので、あらためて語… https://t.co/avp1pZTHeX"](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/16821bc1d2ea5c412520b1b2ab29ce4a1a5f2c5b/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fpbs.twimg.com%2Fprofile_images%2F716267960319381505%2FlTPAnevI.jpg)
私たちを乗せた飛行機はパキスタンのカラチ空港で給油し、二十時間ほどのフライトでバグダッド空港に着いた。 タラップを降りたとたん、私は激しい息苦しさを覚えた。 私がアルバイトでイラクの建設現場に行くことになったのは、1980年の七月半ばのことだった。サダム・フセインが大統領になった翌年である。当時、大学を中退した私は、金がなくなると高田馬場の職安前の公園内にできる寄せ場に行き、日雇い労働で食いつなぐ生活をしていた。 そんなある時、顔馴染みの手配師が、「にいちゃん、外国の現場があるんだけど、行かねかぇかい?金はいいよ」と誘ってきた。聞くと、契約期間は七月末から三か月。旅費は勿論、衣食住付きで三百万円を支払う。仕事は日本の大手建設会社が建てているビルに資材を運び入れる外国人労働者の監督をするのが仕事だという。 「こんなにうまい話があるのかな……」と多少疑心暗鬼にはなったが、「前金として百万円払う
ジョージ3世は1760年から1820年までイギリス国王として在位した人物であり、その生涯において多くの軍事紛争に関与しました。そんなジョージ3世が所持していた3000枚を超える軍用マップが、オンライン上で公開されています。 George IIIs Collection of Military Maps https://militarymaps.rct.uk/ Huge archive of old military maps published – ianVisits – London news and events https://www.ianvisits.co.uk/blog/2020/01/29/huge-archive-of-old-military-maps-published/ ジョージ3世は多くの地図をコレクションしたことで知られており、地形図や海図を含めて実に5万5000
陸上自衛官の証明書を偽造したとして中国人留学生が逮捕され、警視庁は詳しいいきさつや背景を調べています。 警視庁によりますと、去年8月、防衛省が発行する「陸上自衛官身分証明書」を何者かと共謀してプリンターなどで偽造したとして、有印公文書偽造の疑いが持たれています。 去年10月に東京 世田谷区で警察官から職務質問を受けた際、偽の証明書を持っていたということで警視庁が捜査を進めてきました。 証明書にはみずからの顔写真を使い、氏名欄には架空の隊員の名前を記載していたということです。 陸上自衛隊によりますと、これまでのところ自衛隊施設への立ち入りは確認されていないということです。 調べに対して王容疑者は「サバイバルゲームで自衛官にふんする際に持っていた。チャットグループで知り合った中国人に作ってもらったが、自衛官に成り済ます目的はなかった」と容疑を一部否認しているということです。 警視庁は詳しいいき
アメリカ国防総省はトランプ大統領の指示で、イランの精鋭部隊、革命防衛隊の司令官への攻撃を実施し、殺害したことを明らかにしました。イランの最高指導者は報復措置を取る考えを示しており、アメリカとイランの衝突につながることへの懸念が高まっています。 アメリカ国防総省は声明を発表し、イランの精鋭部隊、革命防衛隊の実力者として知られるソレイマニ司令官を標的にした攻撃を実施し、殺害したことを明らかにしました。 攻撃はトランプ大統領の指示で行われたということで、国防総省は、ソレイマニ司令官がイラクなどでアメリカの外交官や軍人を攻撃する計画を進め、多くのアメリカ人を死傷させたと主張しています。 そして「今回の攻撃はこの先のイランによる攻撃を防ぐためだった」として攻撃の正当性を強調したうえで「アメリカは、国民と国益を守るためには世界のどこにおいても必要なあらゆる措置を取る」と警告しています。 これに対し、イ
サウジアラビア東部にある世界最大規模の石油施設などが、ドローンによる攻撃を受け、火災が発生したと国営通信が伝えました。隣国イエメンのサウジアラビアと対立する反政府勢力「フーシ派」が攻撃を行ったことを主張し、被害の状況次第では世界の原油価格への影響も出ることから注目が集まっています。 このうち、アブカイクで撮影された映像では施設から複数の煙が立ち上る様子が確認できます。 アブカイクには産出された原油を輸出用に精製する施設があり、処理能力は日量700万バレルと世界最大規模でサウジアラビアの原油輸出の生命線となっています。 この攻撃について、隣国イエメンのサウジアラビアと対立する反政府勢力「フーシ派」は14日、10機のドローンで2か所の施設を攻撃したと主張する声明を出しました。 石油施設への攻撃の詳しい状況は明らかになっておらず、被害の状況次第では世界の原油価格への影響も出ることから注目が集まっ
韓国政府が日韓の軍事情報包括保護協定=「GSOMIA」の破棄を決めたと発表したことについて、アメリカ政府は韓国政府に対し、強い懸念と失望を表明しました。アメリカが同盟国に対し強い失望を表明するのは極めて異例です。 これを受け、アメリカ国防総省は22日、「韓国のムン・ジェイン(文在寅)政権が日本とのGSOMIAを延長しない方針を示したことに強い懸念と失望を表明する」とする声明を発表しました。 そのうえで「われわれは可能なかぎり、日本と韓国の2国間、およびアメリカを含む3か国間の安全保障協力を追求し続ける」として、日米韓3か国の安全保障面での連携の維持に努める考えを強調しました。 また、ポンペイオ国務長官は22日、訪問先のカナダで会見し、発表後に韓国のカン・ギョンファ(康京和)外相と話したことを明らかにしたうえで「韓国政府の決定に失望している。日本と韓国が対話を続けるよう強く促している」と述べ
2019年5月、アメリカ、フィリピン、インドの各海軍と南シナ海で共同訓練を行った日本の自衛隊。共同作戦時には、信頼関係と情報共有が重要な意味を持つ。 Japan Maritime Self-Defense Force/Handout via REUTERS 世界の国々はいずれも、自国の安全保障にとって脅威となる国やテロ組織などに関する軍事的な情報を集めている。 しかし例えば、同じ脅威にさらされている国同士であれば、互いの持つ情報を教え合うことで、それぞれの安全保障を強化することができる。あるいは、共同で脅威に対処できれば、さらに有利になるだろう。 しかし、相手国に渡した情報を外部に漏らされるようなことがあっては困る。そのため、秘密指定の軍事情報についてはしっかりと秘匿し、外部に漏らさない措置をとることを、互いに約束する必要がある。そこで結ばれるのがGSOMIAだ。 GSOMIA自体は、共有
アメリカとロシアのINF=中距離核ミサイルの全廃条約が失効したことを受け、アメリカ国防総省は、これまで条約で禁じられてきた地上発射型の巡航ミサイルの発射実験を行い、成功したことを明らかにしました。 声明によりますと、ミサイルは500キロ以上飛行したあと、標的に正確に着弾したということで、発射試験を通じて得られたデータなどは国防総省が今後、中距離ミサイルの能力を開発する際に使用されるとしています。 冷戦時代に調印されたINFの全廃条約は、射程500キロから5500キロの地上発射型の弾道ミサイルと巡航ミサイルの保有や製造、発射実験などを禁止していましたが、アメリカとロシアは、互いに相手の違反を主張して義務の履行を停止し、条約は今月2日、失効しました。 条約の失効を受けてアメリカは、ロシアや中国などに対抗するためこれまで禁じられてきた中距離ミサイルを本格的に開発する方針を表明しており、アメリカの
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モスクワ(CNN) ロシア大統領府のペスコフ報道官は13日、原子力の専門家5人が死亡した爆発事故に初めて言及し、「事故は起きるものだ」と述べつつ、ロシアは先端兵器の開発で依然大きく先行しているとの認識を示した。 8日の爆発を巡っては、原子力推進式巡航ミサイルが絡む事故だったのではないかとの臆測が国際的な広がりを見せている。ペスコフ報道官は、こうした臆測の真偽について確認することは控えた。 ただ、ペスコフ氏は記者会見で、事故により先進的な軍事能力の開発を目指すロシアの取り組みが後退することはないと強調。こうした問題について権威ある発言をできるのは専門家だけだと前置きした上で、「残念ながら事故は起きるもの。悲劇だ。しかし特に今回のケースにおいては、事故で命を落とした英雄たちを追悼することが重要だ」と述べた。 そのうえで、プーチン大統領の主張をなぞる形で、ロシアによる技術開発の取り組みは依然とし
太平洋戦争が終結した後もジャングルに残った残留日本兵 残留日本兵と聞いて、パッと思い浮かべるのはおそらく、28年間グアムに居残った横井庄一さんと、29年間フィリピン・ルバング島に居残った小野田寛郎さんではないでしょうか。 敗戦の報を聞いて、大部分の人は悔しく思うと同時に「やっと国に帰れるぞ」と思ったはずなのですが、横井庄一さんの「恥ずかしながら帰ってまいりました」という印象深い言葉が示すように、当時の軍人には敗けてノコノコ帰るくらいなら死んだ方がマシというメンタリティを持っていた人が少なくありませんでした。横井さんや小野田さん以外にも大勢、居残って戦う道を選んだ日本軍人がいました。 ほんの一部ではありますが、あまり名の知られていない残留日本軍人をピックアップしていきます。 1. 大場栄 「あまり知られてない」と言っておいて、のっけから有名な方を紹介してしまいます。すいません。 大場栄さんの
島根県の竹島付近の空域で韓国軍機が「領空を侵犯した」として、ロシア軍機に警告射撃を行ったことについてロシア軍は声明を発表し、危険な行為に及んだのは韓国側だと抗議しました。そのうえで中国軍と行った警戒監視活動の成果を強調し今後ますます中国軍との連携を深めるとみられます。 このなかでコビラシュ司令官は、ロシア軍と中国軍の爆撃機が行った警戒監視活動に、A50早期警戒管制機が参加していたことを明らかにしました。 この軍用機について、韓国軍は、韓国が「領空」と主張する空域に入ったとしていましたがコビラシュ司令官は、改めて領空侵犯はしていないと強調し、危険な行為に及んだのは韓国側だと文書で抗議したことを明らかにしました。 そのうえで、「ロシアと中国のパイロットは、日本海上空で互いに3、4キロ離れた隊列を組んで飛行し、高度な技術と結束を示した」と述べ、成果を強調しました。 ロシア政府はロシアと中国が、そ
去年の今ごろ、とある学会の発表会で、面白い研究発表を見ました。(ちょうど同じ発表会が今週末にあるので、ふと思い出しました。) 発表者は京都大学の工学部を卒業したばかりの小嶋さんという人で、内容は彼が卒業論文としてとりまとめたものだったのですが、発表会の司会を担当していた神戸大の先生と私がともに、「大学4年生の卒論でこんなに面白いものがあるとは」と感心するものでした。 ちょうど同じ頃、私が所属している研究室の学生の一人は、災害に強い道路ネットワークを作るための、橋梁の「耐震化」の効果を計算していました。大地震が発生した際、橋が物理的に損傷・崩壊すると道路ネットワークが寸断されてしまって、復興が大変になるからです。 一方、小嶋さんの研究発表は橋梁の「耐爆性(耐弾性)」に関するものでした。聞き慣れない言葉ですが、彼(と彼の所属研究室のチーム)が調査していたのは、第二次大戦中に、当時は日本領だった
こんにちは、皆さんが一切興味がないであろう話をします。 2014年から今にいたるまでイエメンではずっと内戦をしています。この内戦にはサウジアラビア、UAE、イランが関与しており、現在の中東情勢を理解するためにはこの内戦の概要を掴む必要があります。なのでその話をします。 イエメンでは以下の勢力が内戦をしています。すなわち フーシ派 自称はアンサール・アッラーですが一般にフーシ派と呼ばれていますので記事でも以後フーシ派としますシーア派を信奉する集団です。よって同じくシーア派が多数であるイランとの関係が深いハディ派 スンニ派勢力です主にサウジから支援を受けていますこちらを正統政府と見做すメディアもありますです。大まかにいって国土の北西地帯をフーシ派が、南部と東部をハディ派が支配しています。イエメンは部族社会という色が濃く、各部族はそれぞれに思惑をもって活動しており、フーシ派にもハディ派にも属さな
航空自衛隊のステルス戦闘機「F35」。陸上自衛隊朝霞駐屯地の朝霞訓練場で行われた自衛隊観閲式で(2018年10月14日撮影、資料写真)。(c)Kazuhiro NOGI / AFP 【5月27日 AFP】(更新)訪日中のドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領は27日、安倍晋三(Shinzo Abe)首相との日米首脳会談後の共同記者会見で、日本政府が米国製最新鋭ステルス戦闘機F35を105機購入する意向を表明したと明らかにした。 【図解】F35ステルス戦闘機 記者会見でトランプ氏は、日本政府がF35を105機購入する意向を表明したと述べ、「これにより、日本は米同盟国の中で最大のF35部隊を擁することになる」と述べた。(c)AFP
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