2月1日、定例の28カ国、30団体からなる国際ホメオパシー評議会ICHの国際電話会議が行われ、来年のICHの理事会をはじめ、ICHのさまざまな議案が各国の代表より討議された。 その議案の一つとして、JPHMAから世界に向けて発信していた、日本における以下のホメオパシーの現状も取り上げられた。クレジットカード会社JCBは、「科学的に証明されていない商材を扱うこと」「健康保険が適用になっていないこと」「自然治癒力を触発するものを利用することは、医療ネグレクトにつながる可能性があること」を理由に、日本、海外も含めホメオパシーの商材を扱う全ての会社との契約を解除するとし、実際にJCBによる一方的な契約解除が行われた。 各国よりコメントを求められた由井会長は、以下の通り見解を述べた。 「このようなホメオパシーに偏見をもつ一部のカード会社がホメオパシー商品を取り扱わなくなることは、日本のホメオパシーの