自由報道協会と放射能報道の混迷から考える、情報を発するものの責任とは?=誰でもメディア時代、受け手の監視と反発が始まった / 記事一覧 「市場本位のニュースメディアにはさまざまな偏りがある。これについて改善のヒントはあまりない。民主主義のどこかの時点でニュースは公共財ではなく、商品として扱われるようになってしまった」 こうして世界は誤解する−ジャーナリズムの現場で考えたこと(英治出版) ヨリス・ライエンダイク(英ガーディアン記者) ■ 情報が商品になる時代 自由報道協会という団体がある。既存のメディアを批判してフリーランスのジャーナリストを中心につくられたが、私は活動を批判している。東日本大震災の後で放射能をめぐる怪しげな情報の発信を繰り返してきたためだ。 大賞のプレゼンターとして登場した日隅一雄という人物は次のように発言した。「私は昨日、東電の前でチベットの高僧のようにですね