リストラ対象エンジニア 明日からできる10の回避策｜【Tech総研】トヨタ自動車が増産を発表するなど、最近になってようやく明るいニュースも聞かれるようになってきた。しかしながら、米国政府が景気後退の長期化の予想を発表するなど、本格的な景気の回復までにはまだまだ時間がかかりそうである。そんな経済状況が長引けば長引くほど懸念材料となるのがリストラだ。リストラを回避する策はあるのか、取材を元に探ってみた。 製造業を中心に年度末にかけて、派遣切りのニュースが相次いで報告された。現在、雇用調整の対象となっているのは派遣社員などの非正規社員である。しかし長引く景気後退の影響は、徐々に正規社員の働き方にも及びはじめている。例えばNEC液晶テクノロジーは2カ所の生産拠点を1カ所に統合、2010年3月末までに大規模な希望退職の実施を発表した。希望退職など人員削減とまではいかなくても、富士通や東芝が、減産となった工場の社員を対象に副業の容認を打ち出したのを皮切りに、日立製作所
