Google社の基盤技術「MapReduce」についてエンジニアに聞く
Google社の基盤技術「MapReduce」についてエンジニアに聞く 米Google Inc. Christophe Bisciglia氏 米Google Inc.で大規模並列プログラミングの教育コース「Academic Cluster Computing Initiative（ACCI）」の立案者であるSenior Software EngineerのChristophe Bisciglia氏に，インタビューする機会を得た。Bisciglia氏は現在，中国・上海でサービスの開発に携わっている。 ――Googleのサービスを支える技術として，ACCIで教えているのは何か。 Christophe Bisciglia氏 並列処理のプログラミング/モデルである「MapReduce」と分散ファイル・システムである「GFS（Google File System）」だ。これらを実装した「Hadoop
松下電器産業，「Atom」を搭載した堅牢な産業向けUMPCを発売
松下電器産業は，堅牢性の高い産業向けの携帯型パソコン「TOUGHBOOK」シリーズの新機種として，米Intel Corp.のモバイル端末向けマイクロプロセサ「Atom」を搭載した「CF-U1」を発表した（発表資料）。2008年10月23日に発売する。価格はオープン。 メイン基板をマグネシウム合金で挟むことによって，落下による振動を基板に伝わりにくくし，耐衝撃性を高めた。筐体の表面の一部には，本体を衝撃から保護するために樹脂を使用する。高さ約120cmからの合板やコンクリート面に対する動作落下実験などもクリアしているという。筐体内部を特殊な防水用のSiゴムで囲い，筐体表面にはボタンと一体化した防水シートを設けるなどして，防塵性や防滴性を向上させた。 Atomの採用や1セル当たり2900mAhの高密度電池パックを2個搭載することなどによって，約10時間の駆動時間を実現した。別売りとなる2連式の
障害のある人の権利に関する条約 仮訳
障害のある人の権利に関する条約 前文 この条約の締約国は、 (a) 世界における自由、正義及び平和の基礎をなすものとして、人類社会のすべての構成員の固有の尊厳及び価値並びに平等のかつ奪い得ない権利を認める国際連合憲章において宣明された原則を想起し、 (b) 国際連合が、世界人権宣言及び人権に関する国際規約において、すべての人はいかなる区別もなしに同宣言及び同規約に掲げるすべての権利及び自由を享有することができることを宣明し及び合意したことを認め、 (c) すべての人権及び基本的自由の普遍性、不可分性、相互依存性及び相互関係性並びに障害のある人に対してすべての人権及び基本的自由の差別のない完全な享有を保障する必要性を改めて確認し、 (d) 経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約、市民的及び政治的権利に関する国際規約、あらゆる形態の人種差別の撤廃に関する国際条約、女性に対するあらゆる形態
有馬あきこのはじめましてインターネット：ベーマガ抱えたダメっぽい女子高生――でもルーズははいていた
ベーマガ抱えたダメっぽい女子高生――でもルーズははいていた：有馬あきこのはじめましてインターネット（1/2 ページ） ブログにmixi、ケータイ、Wiiと、もはや生活の一部になっている、インターネット。でも10数年前は、そんなこと想像もできなかったですよ。PC-9801シリーズからMacへ移行、PC-VANやニフティサーブなどのパソ通にハマり、そしてインターネットに初めて触れたのが1994年。この10数年の出来事を、ヨタ話を交えてお届けします。 ご存知の方はこんにちは。そうでない方は、はじめまして。有馬あきこといいます。まずは簡単に自己紹介。あのライブドアの前身にあたるオン・ザ・エッヂの創業をして、その前から、Webデザインの仕事をしていたので、経験としては今年で13年目くらいになる、Webデザイナーというか、Webのナンデモ屋です。今はクリアキューブという会社をやっています。 さすがに1
「メンタルヘルスを経営課題としてとらえよ」、『SEのためのうつ回避マニュアル』の著者が語る
メンタルヘルス（心の健康）関連のサポートサービスを提供しているピースマインド（東京・中央区）は2008年5月20日、『SEのためのうつ回避マニュアル 壊れていくSE』（翔泳社）を発刊した。産業カウンセラーの資格を持つ荻原国啓社長は「メンタルヘルスの改善は生産性向上につながる。経営者には重要な経営課題としてとらえてほしい」と忠告する。 IT（情報技術）産業や一般企業のシステム部門では、うつにかかる社員が多いのでしょうか。 荻原：これまでたくさんの企業に対し、心の病の予防や早期発見などのためのEAP(Employee Assistant Program＝従業員支援プログラム)サービスを提供してきました。また、全国でカウンセリングルームを展開しているので個人のお客様の悩みもうかがっています。そうした中でとりわけIT、通信の分野でメンタルヘルス不全が顕在化していると感じています。SE（システムエン
SI契約に変革迫る「進行基準」 IT業界に激震走る！：ITpro
ユーザー企業のみなさんは、システム開発プロジェクトを進める際、ITベンダーに次のような依頼をしたことはないだろうか。 経営判断でシステムの稼働日は決まっている。だが、肝心の要件は固まっていない。「何としても納期を守ってくれ。要件定義と並行して、仕様が固まっている部分から、開発作業に着手してくれないか」。 すでに開発が済んだ部分について、利用部門から大きな仕様変更の依頼が来た。「予算はもう増やせない。申し訳ないが、最初に契約した金額のままで修正してくれないか。次の案件も御社に発注するから」。 新システムの予算を何とか確保した。あとはこの予算でシステムを開発してもらうだけ。「ハードウエア込み、要件定義から運用設計まで、すべて一括で契約してほしい」――。 頻繁とは言わないまでも、システム開発を進めるうえでは“よくある話”だ。問題があると分かっていても、経営層や他部門からの要請で、こうした依頼を
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