若者のテレビ離れが指摘されているが、若者は本当にテレビを見ないのだろうか。日経マーケット・アクセスがこのほど動画サイトの利用に関する調査を実施したところ、若者がネットでテレビ番組を見ているという興味深い結果が出た。調査では、ゲーム機や携帯電話機、スマートフォンなどの各種端末からのコンテンツ利用の現状、インターネットに接続できるテレビ（インターネットTV）の利用意向などについて調べた。調査結果をまとめた報告書「ネット動画ビジネス市場調査 2009」から、パソコンまたはテレビで視聴する動画についての内容の一部を紹介する。 2008年12月からNHKの有料配信「NHKオンデマンド」が始まり、テレビ番組コンテンツの可能性が実際に試される場として関係者の注目を集めている。日経マーケット・アクセスの調査でも、「見たい有料コンテンツがあった場合、いくらなら支払うか」というような支払い意向を調べたが、その

こまめに銀行の預金残高をはてなグラフにつけていたんだけど、とうとう貯金がなくなってしまった。 （クリックで拡大） 思えば2007年7月に仕事を辞めたときには400万ちょっとの貯金が貯まっていて、そこから今までの2年間は失業保険をもらったり若干のアフィリエイト収入があったりはしたけれど基本的には貯金を少しずつ使いながら働かずにふらふらと生活をしており、その貯金がようやく底をついた。何か一つの事を成し遂げたような達成感がある。ようやくどうでもいい貯金を食いつぶした。 銀行口座のお金はなくなったものの若干手元にはお金が残っているし、あと毎月の若干のアフィリエイト収入とか、あとは手元の本やゲームやCDを売ったり定額給付金を貰ったりであと１、２ヶ月くらいはなんとか生きていけそうなんだけど、さすがにここまで来ると何とかしてお金を手に入れる算段をしないなあという実感が少しだけ湧いてきた。お金がないこのヒ

ソニーのアフィリエイト「BLOGENT」は、今更とか言わないでとりあえず入っとくといいかも アジャイルメディア・ネットワークより案内があり、ソニーが新しく始めたアフィリエイトプログラム「BLOGENT（ブロジェント）」の発表会に行ってきました。 不思議なのは、なんで今更アフィリエイトを、しかも発表会まで？　という点だったんですが、プレゼンを聞いて「これはとんでもなく新しいアフィリエイトだぞ！」ということが理解できました。 BLOGENTの特徴のひとつとして、ECサイトのURLをそのまま使う「ダイレクトリンク広告」というのが挙げられています。これは、 ブロガーは、BLOGENT加盟ECサイトにふつうにリンクを張るだけで良い マーチャントECサイト側でJavaScriptとCookieを使い、リファラを見て来訪元を特定し購入までを追跡。BLOGENT登録アフィリエイターのサイトから来て購入した

「インターネットは個人発信の面白そうなブログにあふれている。　皆さん、ウエブ上の市民ジャーナリズムを無条件に持ち上げている。俺は違うね。俺に言わせれば、インターネットジャーナリズムの普及が推進しているのは多様化なんかじゃない。一般的な常識や社会観点の欠落したアホの量産だ。一日中コンピュータの前に座って、世界で何が起こっているのかを知ろうともせず、自分の知りたい情報のみにアクセスし、単語も満足につづれず、地図を見てもシカゴの位置を指し示せない能無しが大量に社会に出てきている。さらにまずいのは、やつらの多くが自分がアホである事に気づいていない事だ。オタクな知識がやたらとあるばかりに、自分は結構知的だと思っていたりする。こういう社会はどうなっていくのか？　もうすぐ分かるだろう。まあ、ろくな事にはならないと思っているよ。」（FOXニュースインタビュー　John C. Dvorak） 今月、TECH

きし・ひろゆき／1962年東京都生まれ。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。経済財政政策担当大臣、総務大臣などの政務秘書官を務めた。現在、エイベックス顧問のほか、総合格闘技団体RIZINの運営などにも携わる。 岸博幸のクリエイティブ国富論 メディアや文化などソフトパワーを総称する「クリエイティブ産業」なる新概念が注目を集めている。その正しい捉え方と実践法を経済政策の論客が説く。 バックナンバー一覧 私は“かんぽの宿”騒ぎで色々なことを考えさせられましたが、その中で、インターネットについても宗旨替えせざるを得なくなりました。少なくとも日本では、インターネットは民主主義やジャーナリズムといった社会の基盤の強化には全く役立っていません。マスメディアが苦境に陥ってもインターネットがあれば大丈夫なんて理想論は忘れましょう。日本における民主主義やジャーナリズムの将来のためには、マスメディアの

４月２８日に発表されたある調査がＴＶ界で話題になっている。調査を行ったのは「優良放送番組推進会議」なる聞きなれない団体。トヨタ、ＮＴＴ、パナソニック、東京電力など、テレビ局にとっては番組スポンサーとして喉から手が出るほど欲しい大手企業２６社で構成する団体で、テレビ番組の質向上を図るため、今後、毎月１回テレビ番組に関するアンケート調査を公表する方針という。 で、２８日に発表されたのは、ＮＨＫ、民放で放送される３７の報道番組のうち、優良と思われる番組。この調査で１位に輝いたのが、なんと、テレビ東京の「ワールドビジネスサテライト」（ＷＢＳ）だったのである。以下、「おはよう日本」「クローズアップ現代」「ニュース７」（いずれもＮＨＫ）、「サンデーモーニング」（ＴＢＳ）と続いている。 「この結果は仰天です。報道番組に限ったとはいえ、通常の視聴率調査なら『報道ステーション』（テレビ朝日）や『ニュースウオ

米国のネット広告費は，このところ踊り場に入り伸びが鈍化しているが，来年以降の景気回復後には再び勢いよく上昇する。 Forrester Researchの予測によると，米国のネットマーケティング費（interactive marketing spend）が，2008年の231億ドルから2014年には550億ドルに達する。6年間に渡っての年平均成長率が17%の上昇カーブを描くことになるという。 ネットマーケティング費の内訳を見ると，相変わらず検索マーケティング費が圧倒的に大きい。2014年でもネットマーケティング費の57%を検索マーケティング費が占めるということか。検索マーケティング費の年平均成長率は15%と，今後とも高成長を見込めるとしている。 高い年平均成長率を示す広告カテゴリーは，トップが34%のソーシャルメディアで，そのあとが27%のモバイルとなっている。米国ではモバイル市場の立ち上が

今回のゲストは、関心空間の社長 宮田正秀さんです。創業者である前田氏から経営を引き継ぎ、主にB2B的な事業モデルの成立に全力を注いでいるという宮田さんからは、大きく変革しつつあるソーシャルメディアへの知見と共に、新しい事業の方向性などを伺いました。 宮田 正秀 株式会社関心空間　代表取締役社長 CEO 1962年横浜市生まれ。上智大学理工学部卒業。 出版社で教育ソフトおよびTVゲーム等のディレクションを経てCD-ROMビジネスを開拓、その後、CD-ROMメーカーでQuickTime技術を積極的に用いた音楽ジャンルのCD-ROMをプロデュース。また、パソコン通信初期からオンラインサービス、コミュニティにも注目し、1996年にはCD-ROMとWebを組み合わせた音楽タイトルを制作、2000年からはミュージシャン佐野元春オフィシャルサイトのWebマスターを務め、ファンコミュニティ、オンラインファ

“情報のゴミ溜め”インターネット（以下「ネット」と略します）は、マスメディアとジャーナリズムをどんどん衰退させています。しかし、かんぽの宿に関するネット世論から明らかなように、ネットがメディアの中心になったらとんでもない社会になります。かつ、マスメディアは成長産業であるクリエイティブ産業の中核です。マスメディアは経済・社会に不可欠な存在なのです。 従って、マスメディアをいかに再生させるかが重要となります。そう言うとすぐに“通信と放送の融合”を持ち出す輩が多いのですが、それ程いい加減な議論はありません。マスメディアにとってネットはまだ儲からないからです。しかし、再生の過程でネットを避けて通ることは出来ません。 そこで、今回は、マスメディアがネットとどう向き合い、どう取り込んで行くべきかを考えたいと思います。 ネットがマスメディアを殺す 本質的な理由 最初に、なぜネットはマスメディアを

──────────────────────── 政治的ニュースが重要になる中、テレビがメディアとして持ちうる力とは？ ──────────────────────── 【マスメディアの凋落は「場」の凋落と関係する】 広告収入やセットインユース（スイッチが入った受信機器の総数）の減少という形で、新聞やラジオやテレビなどが凋落しつつある。他方で、労働市場の縮小や麻生内閣の疲弊で世の中は暗いムードである。そんな中、一部の局は四月編成からニュース系へのシフトを強める模様である。 これは合理的対応だ。音楽の世界では、ITMSに見るようなアーカイブス化＆インターネット化と、享受者の「島宇宙化」を背景として、CDシングルを購入して新曲にアクセス（して話題に乗り遅れないように）する必要が消えた。程度の差はあれテレビの娯楽番組もそれを追いかけよう。 だが娯楽系からニュース系へのシフトで生き残れるほど世の中

【はじめに】 若い世代のテレビ離れが語られるようになったのは、私の記憶では十年以上前の話だ。援交女子高生が跋扈し（援助交際ブームのピークが1996年）、「コギャル」という言葉が世の中を席巻していて、「第二次女子高生ブーム」という言葉もマスコミで語られた。 2007年現在「Ｆ１」（女性20〜34歳）に区分される対象群は、中間年齢27歳をとると、援交ブームやコギャルブームがピークの1996年に16歳の高二。「Ｆ１」とは、いわゆる「コギャル世代」を中心として、その周辺年齢を含む世代だと考えられる。 今回の原稿依頼は、いわゆるテレビ離れの背景を、「Ｆ１」コーホート1の過去十年に渡るライフスタイルの変化を切り口として分析してほしいというものだ。ちなみに後でデータを示すとおり、「テレビ離れ」は「Ｆ１」に限る現象でなく、もっと広範な現象だ。 従って、記述のスタイルとして、「Ｆ１」に限らず拡がったテレビ離

YouTube/HDDビデオの時代に日本のテレビ局は生き残れるか？ 第9回　ネット・エコノミー解体新書 2006年12月14日　木曜日 磯崎 哲也 この「nikkei BPnet NET Marketing」のページを読まれている方は、ネットだけでなく、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の、いわゆる「4マス媒体」全体とあわせてマーケティングを考えておられる方も多いだろう。なかでも、テレビという媒体の力は依然、非常に強い。 一方、米国では、YouTubeがグーグルに買収され、ネットとテレビの関係が問い直されている。また、国内でもHDD（ハードディスク・ドライブ）ビデオレコーダーが普及してCMがスキップされ、テレビ広告の効率性は日増しに低下している。 こういった状況は、今後どう変化していくのか。日本のテレビ局に働く「ファイナンスの力学」から考えてみた。 米国メディア各社は、YouTubeを“殺す”のか

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