私たちが毎日、目にする「天気予報」。これから本格的な梅雨のシーズンを迎え、日々の天気の確認だけでなく、命を守るための防災情報として活用する機会も増えると思います。今から142年前の明治8年6月1日に今の気象庁に当たる「東京気象台」が設立されて以来、天気予報は飛躍的な進化を遂げてきました。しかし、かつては日常生活から消えたことがありました。(社会部・加藤大和記者) 近年、台風や大雨、猛暑など極端な気象現象が頻発し、洪水や浸水、土砂災害などが相次ぐ中、気象庁や気象会社が発表する天気予報は重要性がこれまで以上に増しています。 気象庁では予報精度の向上のため、さまざまな技術革新を続けてきました。例えば、気象衛星による観測では大気や雲の流れ、それに水蒸気量などを測定できるほか、衛星からは最短で2分半に1度、日本を含む世界各地の画像が送られてきます。沖合にある台風など、陸地の観測では予測が難しい現象