有害物質の監視する魚型ロボット、スペインの港に放出へ
とてもかわいらしいロボットがスペインの港に放され、有害物質の監視に利用される計画だ。 欧州委員会から拠出された資金を利用した3年間の研究プロジェクトの成果として、5基の魚型ロボットがスペイン北部ヒホン港の海に放出される。鯉（コイ）のような形をしたこれらのロボットには小さなケミカルセンサーが搭載され、船舶や海底パイプラインから流れ出たものなど、水中の汚染物質源を探し出せるようになっている。 ロボットを開発したのは英国The University of Essexの科学者たち。港のコントロールセンターには、ロボットが充電に利用するハブからWi-Fi経由で情報が送られてくる。情報を利用して、港のリアルタイム3Dマップが作成され、汚染物質濃度が場所ごとに表示される。 プロジェクトを支援したエンジニアリング＆リスクマネジメントコンサルティング企業のBMT Groupによると、ロボットの全長はアザラシ
10年ぶりに地熱発電新設が浮上、グリーン電力の需要が後押し
停滞している地熱発電所に新設の動きが浮上した。電源開発と三菱マテリアルは2009年度に本格調査を実施し、早ければ同年度内にも建設を決める可能性がある。決まれば1999年に運転を開始した八丈島以来だ。 今回、建設計画が浮上した秋田県湯沢町山葵沢・秋ノ宮地域は、いずれも新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が調査済みのエリアだ。山葵沢は1993～96年度、秋ノ宮は96～2001年度に調査し、有望な地下資源が確認されている。 通常は、NEDOの調査を受託した企業が、調査終了後に事業化を検討する。ところが、山葵沢地域で検討していた同和鉱業が、地熱発電事業から撤退。秋ノ宮地域の日本重化学工業は会社更生法を申請し、担い手が不在となった。そこで昨年春にNEDOが改めて公募し、電源開発と三菱マテリアルが両地域の調査を再開した。 NEDOの調査だけでは事業化の判断材料が足りないため、両社は2009年
どうなる太陽光発電の買い取り制度
ドイツやスペインなどに続き，遅ればせながら日本でも，太陽光発電による電力を電力会社が高値で買い取る制度が2010年にも創設される。2009年に4年ぶりに復活した太陽光発電設備の補助金制度と併せ，国による本格的な普及施策が動き出した。 エネルギー安全保障の気運が高まり，世界各国で太陽光発電の積極導入策が取られている。2000年以降，日本メーカーは太陽電池セルの市場で高いシェアを誇ってきたが，ここにきて国際競争力は急速に揺らぎつつある。2005年には約半分あったシェアが，2007年には約4分の1まで下落。ドイツや中国のメーカーが世界的な需要増を受け，生産量を伸ばしているためだ。 こうした中，日本政府は，環境関連ビジネスで雇用を生み出すグリーン・ニューディールの一環として，太陽光発電産業のテコ入れに乗り出した。2020年までに日本メーカーの世界シェアを3分の1まで引き上げることで，約10兆円の経
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