東京ーニューヨーク間が約3時間に、大気汚染ゼロ、夢の超音速機の開発計画
東京ーニューヨーク間が約3時間に、大気汚染ゼロ、夢の超音速機の開発計画2011.06.24 12:30 mayumine 東京ーニューヨーク間のフライトが3時間弱、夢の超音速機の開発計画が、先日パリ郊外で始まったパリ国際航空ショーで発表されました！ エアバスの親会社でもあるヨーロッパの欧州航空防衛宇宙会社（EADS）は、ZEHST（＝｢Zero Emission Hypersonic Transport｣、二酸化炭素を排出しないゼロ・エミッションの極超音速輸送）と名付けられた機体は、2つのジェットエンジン、3つのロケットエンジン（！）を搭載。 ターボジェットエンジンを使って離陸し、ある程度の高度に達するとロケットエンジンに点火し、一気に成層圏まで到達し高度３万２千メートルを時速５千キロまで達するそう。 さらに、この音速機は海藻をもとにしたバイオ燃料で離陸し、ロケットエンジンは水素と酸素が燃
水を入れると使える「水電池」 災害・非常用の備蓄に
文具・事務機メーカーのナカバヤシは、水を入れると発電する電池「水電池 NOPOPO」を8月下旬に発売すると発表した。未開封で約20年保存できるといい、災害時や非常用の備蓄品として利用できるとしている。 単三形で、付属のスポイトを使って本体の穴に水を入れれば発電する。水を入れることで化学反応を起こして電池として機能する仕組みだ。通常の乾電池は使っていなくてもわずかに放電しており、長期の保存の間に電池容量が減っていくが、水電池は水を入れなければ長期間の保存が可能という。 水分があれば発電でき、ジュースやビール、唾液でもOK。LEDライトの場合は電池1本で約5時間使用できるという。電力が弱まれば、再び注水すれば数回繰り返し利用できるという。 未使用時の重量は100本で1.5キロと、一般的な電池（100本で2.3キロ）より軽く、大量備蓄にも向くとしている。水銀などの有害物質も含んでおらず、使用後は
東日本大震災：放射線量、ひとり歩き 線量計増加で…各自がネット公開 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
◇「正しい測定を」 東日本大震災以降、放射線量を計測できる線量計（ガイガーカウンター）が多数売れ、インターネットのブログなどには個人が測定した数値を公開する動きが活発になっている。ところが、線量計は適切に使わないと誤った数値を出しやすい道具でもある。科学者らが中心となり「より良い測定の仕方を知って」と呼び掛ける動きが始まっている。 「ウクライナ製１５万９０００円、入荷未定」「アメリカ製３３万円、在庫僅少」。ネット上には通信販売の線量計があふれる。新潟県のある業者のもとには震災以降「政府が出す数値が信頼できない」などと購入申し込みが殺到しているという。 ネット上には、個人が測定した放射線量を公表し「政府の測定よりも高い。（放射性物質が局所的に高い値で検出される）ホットスポットではないか」と警戒を呼び掛けるサイトもある。 こうした状況に、大阪大の菊池誠教授（物理学）は「草の根測定は大事。自分の
ＩＥＡが石油備蓄6000万バレル放出、原油価格は急落
［パリ／ワシントン ２３日 ロイター］ 国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は２３日、日米など加盟２８カ国に義務づけている原油や石油製品などの石油備蓄を放出する方針を示した。ＩＥＡの緊急石油備蓄放出は１９７４年の設立以来３回目。 加盟国は日量２００万バレルを３０日間、計６０００万バレル放出する。世界最大の石油消費国である米国の放出量が全体の半分となる。 ＩＥＡの発表を受け、北海ブレント先物は約５％安の１バレル＝１０８ドル近辺に下落。米原油先物も５％近く下げて９１ドルを割り込み、２月以来の低水準となった。 ＩＥＡは今回の放出をリビア情勢の混乱を受けた供給減に対応した措置としているが、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が前回６月８日の総会で増産を見送ったことから、備蓄放出は驚きと受け止められた。 ＩＥＡによる今回の措置について、多くのアナリストは、先進国のエネルギー政策の重要な転換と捉えている。 ＩＥＡの田中
銀輪の死角：元官僚、自転車政策「反省」 歩道走行４０年放置 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
東京都渋谷区幡ケ谷周辺の都道にある自転車レーン。国土交通省などの自転車通行環境整備モデル地区として２００８年３月に設置された＝２０１０年１０月２０日、梅村直承撮影 ◇重大事故、高まる危険性 自転車と歩行者の事故急増について、元建設官僚で現在は自転車交通の研究に取り組む元田良孝・岩手県立大教授（５９）が「政策的に自転車を軽視してきたことを反省している」と、毎日新聞の取材に語った。事故対策には自転車と歩行者の通行の分離が不可欠として「自転車専用の通行空間整備が必要。政府は腰を据えなければならない」と訴えた。【北村和巳、馬場直子】 元田氏は７５年に旧建設省入省。キャリア技官として道路行政全般を担当、土木研究所交通安全研究室長や大阪国道工事事務所長などを歴任した。９８年に退官後、自転車道整備の歴史や利用実態などを研究する中で、自転車行政の不十分さを痛感したという。 官僚時代は、車の激増による渋滞深
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