日本のノンアルコールビールが不味すぎる理由 ドイツとの決定的な差は財務省の規制にあった | JBpress (ジェイビープレス)
ドイツ南部ミュンヘンで、ビールの祭典「オクトーバーフェスト」の開幕後、ビールを運ぶウエートレス（2017年9月16日撮影）。(c)AFP/dpa/Felix Hhager〔AFPBB News〕 長らく不思議に思いつつ、まじめに調べずにいたことの1つに、どうして日本のノンアルコールビールは、ここまで破壊的に不味いのか、という点があります。 生産者の方には申し訳ないのですが、ミュンヘンから大半のドイツ人の正直な感想とともにお送りしています。 必ずしもビールの味にうるさくない大半の日本人にとっても、具体的に商標などは出しませんが、素直に言ってノンアルコールビールは全般においしいというものではない気がします。 安全運転その他の理由で仕方なく飲まれる「代替飲料」で、それ自体として楽しまれる独立した飲み物とは、残念ながら言いがたいのが2017年日本の現状ではないでしょうか？ これを痛感するのは、ドイ
日本経済の再生は弱火でグリル？ アベノミクスの5年間が達成したことと、していないこと(1/4) | JBpress（Japan Business Press）
経済成長率は上向いたが、インフレ率はそうではない。 東京は皇居の北に位置する飯田橋界隈。会社帰りの若い男女が、お酒と焼き鳥を楽しもうとお手ごろ価格の居酒屋チェーン「鳥貴族」に集まっている。 ここでは、テーブルに据えつけられたタッチパネルを客が操作して注文を出す。賃金を抑えることが難しくなっているため、運営会社が店員の数を減らすために導入したのだ。 それでも先月には、国産鶏肉の焼き鳥2串の価格を6％以上引き上げ、税別298円にせざるを得なかった。同社にとっては28年ぶりの値上げだ。 焼き鳥がマクロ経済指標として取り上げられることは一般的ではない。しかし鳥貴族の決断は、安倍晋三首相の名前にちなんだ日本経済再生策「アベノミクス」が下敷きとするロジックの好例だ。 安倍氏の経済戦略は、強力な金融緩和を通じて消費と投資を刺激することを狙っていた。消費と投資が増えれば雇用が創出されて賃金も上昇し、ひいて
潜水艦の時代は終わる？ 英国議会報告書が警告 大量のドローンから潜水艦は逃げられない | JBpress (ジェイビープレス)
質・量ともに圧倒的な中国の軍拡と、自衛隊の予算・人員の無駄遣いによって、日本の対中軍事優位性が日々減少している。そうした中、残された数少ない対中優位性の1つが日本の潜水艦戦力である。中国は対潜水艦作戦能力が低く、一方、日本の潜水艦は静粛性が高いので、日本がこの点では有利というわけだ。 しかし、英国のシンクタンクが議会の要請に応じて作成した報告書によれば、小型偵察ドローンが潜水艦の優位性である「ステルス性」を無力化していく可能性が出てきているという。今回はその内容を紹介しつつ、意味するところを論じたい。 何千もの無人機が潜水艦を探索 2016年3月、英国の英米安全保障情報会議（BASIC）は、科学ジャーナリスト、デイビッド・ハンブリング氏による「対潜戦における無人兵器システムの網」と題する報告書を発表した。報告書の作成を求めたのは英国議会である。英国が潜水艦型核ミサイルシステムを維持すべきか
日中提携の落とし穴、日本の地図情報が危ない 第一交通と中国配車アプリ「滴滴」が提携、潤うのは誰か？ | JBpress (ジェイビープレス)
スマートフォンの画面に表示された「滴滴」などの配車アプリ（2015年2月14日撮影、資料写真）。(c)AFP〔AFPBB News〕 日本最大手のタクシー会社である第一交通産業グループ（本社：北九州市、以下「第一交通」）が、配車アプリの中国最大手である滴滴出行（ディディチューシン、以下「滴滴」）と連携に向けた協議を開始した。 共同で始める新サービスは、スマートフォンのアプリを使って、日本で中国人観光客向けにタクシーを配車しようというもの。訪日中国人旅行者が移動手段を確保できるようになれば、昨今問題となっている「白タク」の撲滅も期待できる。白タク問題が指摘される中、民間で日中連携が立ち上がるという実にタイムリーな展開である。 だが、第一交通の広報室は「滴滴とは、今年に入ってアプローチが一度あっただけ」だと言う。広報担当者の歯切れの悪さからは、寝耳に水の報道だった可能性も伝わってくる。 ビジネ
「新品」を欲しがる自衛隊的発想、米陸軍少将が批判 「新装備を買う前に、もっと維持整備を考えよ！」 | JBpress (ジェイビープレス)
米カリフォルニア州沖で行われた演習で、海上自衛隊のひゅうが型護衛艦に着艦する米海兵隊のオスプレイ（2015年9月3日撮影、資料写真）。V-22オスプレイやAAV7などの新規調達が日本の防衛装備品の維持費を圧迫している。(c)AFP/MARK RALSTON 〔AFPBB News〕 近年、自衛隊の装備調達が「維持費」を無視しているとして批判を受けている。実際に、それは自衛隊の装備品の稼働率を低下させ、また現場を苦労させることにもつながっている。 こうした中、米陸軍安全保障援助コマンドの司令官がそうした発想を批判するインタビューが公表された。同司令官は、153カ国に対する1720億ドル（約19.4兆円）・5300件以上の米陸軍系装備品の提供と維持整備指導を担当している。 今回はその批判の概要を紹介し、我が国にとってどれほど重要な意味をもっているのかを論じたい。 その装備は本当にその国に必要な
白昼堂々の中国「白タク」を野放しにしていいのか タクシー業界で中国式「闇ビジネス」が急拡大 | JBpress (ジェイビープレス)
千葉県の零細ハイヤー会社X社に勤務するYさんは、ことあるごとに経営者に訴えていた。 X社は、最近、ハイヤー業の事業免許を取得したばかりの会社である。大手タクシー会社で業務経験を積んだYさんにとって、X社のコンプライアンス意識の低さは目に余るものだった。 X社による違反の1つに、白昼堂々と行われる「区域外営業」がある。日本では、タクシーやハイヤーは需給量を調整するために法令で営業区域を定められている。タクシー会社は、配車場所・降車場所のどちらかが、定められた営業エリアに入っていれば配車ができる。だが、配車場所・降車場所のいずれも営業エリア外となる場合、客を乗せてはならないことになっている。 ところがこのX社は営業エリアを遵守していない、というのだ。 「羽田空港にお客さんを迎えに行き、都内のホテルに送り、その後、新幹線で大阪に向かうお客さんを『回送』で追いかけて再び大阪で乗せる、といった違反を
今に始まった話ではない米国のユネスコ不信 こんなに不透明で偏向しているユネスコという組織 | JBpress (ジェイビープレス)
仏パリのユネスコ本部で、イリナ・ボコバ現事務局長の後継に投票で指名され、記者会見するオードレ・アズレ仏前文化相。（右、2017年10月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/Thomas SAMSON〔AFPBB News〕 具体的な理由は、ユネスコの「反イスラエル傾向」だとしているが、背景にはトランプ政権のユネスコ自体への不信感がある。ユネスコとは特定の政治意図を持つ活動組織のような機関だと認識しているのだ。 また、米国の保守派の間では歴史的に国連のような国際機関への批判が強い。とくにユネスコに対しては歴代政権がボイコットしてきた歴史がある。だから米国内では、今回の脱退宣言は意外なほど賛同を得ているようである。 十分な理由がある米国のユネスコ脱退 10月12日、米国政府はユネスコを2018年末で脱退することを正式に発表した。 翌日付の大手紙ウォール・ストリート・ジャーナルの社説は、「米国は
日本から美味しいイチゴを盗んで恥じない韓国 後手に回る農水省、期待は日本の得意技ロボットとAI | JBpress (ジェイビープレス)
【本記事（2017年8月25日公開）は特別無料公開中です。プレミアム会員にご登録いただくとJBpressのほぼすべての過去記事をお読みいただけます。ぜひご登録ください。】 220億円の損失――。 韓国に日本ブランドのイチゴの品種が流失した結果、日本産の輸出が阻まれ、韓国産に置き換えられた日本の損失金額だ（農水省）。この損失額に対し、日本産イチゴの昨年1年間の輸出額は、11億円に過ぎない。 韓国のイチゴ栽培は、90％が日本の原種をもとに育成されたものだという（農水省）。 韓国への流出が最終確認されたのは、イチゴ収穫量日本一の栃木県が育成した「とちおとめ」「栃の峰」や、「レッドパール」「章姫（あきひめ）」。 農水省によるとこのうち、韓国の「錦香（クムヒャン）」はとちおとめと章姫を、「梅香（メヒャン）」は章姫と栃の峰を、「雪香（ソルヒャン）」はレッドパールと章姫をそれぞれ交配させ、開発したものと
米国がサウジアラビアを見捨てる日 ロシアとの歴史的和解が米国の虎の尾を踏んだ？ | JBpress (ジェイビープレス)
ロシアの首都モスクワのクレムリンで会談するサウジアラビアのサルマン国王（左）とロシアのウラジーミル・プーチン大統領（右、2017年10月5日撮影）。(c)AFP/SPUTNIK/Alexey NIKOLSKY〔AFPBB News〕 8月末のハリケーン「ハービー」襲来以来、原油市場は強気ムードに転じ、9月26日に米WTI原油先物価格は1バレル＝52ドルを突破した。だが、その後下落に転じ、10月4日には9月20日以来2週ぶりに節目の同50ドルを下回った（その後OPECなどが原油需要見通しを上方修正したことで原油価格は1バレル＝51ドル台に上昇した）。 価格下落の要因としては、ハリケーン襲来で操業停止していた製油所の稼働率が通常の水準に戻ったことに加え、米エネルギー省が10月4日に発表した9月最終週の米国の原油輸出量が日量平均198万バレルと前年比4.5倍になった（前週比同49万バレル増）こと
“ガラクタ”製造業を見捨てなかった中国 一帯一路で「メードインチャイナ」がさらに世界へ | JBpress (ジェイビープレス)
中国で発生した大量の“在庫”を沿線国にばらまく――これもまた、中国が描く「一帯一路」戦略の狙いの1つだと言われている。 在庫の運搬手段の1つが貨物列車である。2011年から、中国と欧州の間で貨物列車が走り始めている。蘇州発ワルシャワ行、広州発モスクワ行き、西寧発アントワープ行きなど、すでに10を超える路線が開通している。この“鉄のシルクロード”は、今年だけでも運行はすでに1000を超えている。 飛躍的に向上した中国製品の品質 この中で筆者が特に注目しているのは、今年、開通した浙江省・義烏（イーウー）と英国ロンドンを結ぶ国際貨物列車である。 何しろあの義烏の商品が英国市民の生活に中に入っていくのだから、実に感慨深いものがある。 義烏といえば、世界最大の日用雑貨の卸売市場として知られている。正式名を「中国小商品城」という。 この卸売市場は、少し前まで「巨大なニセモノ市場」という異名があった。た
誘拐に死体遺棄？中国「ラブドール」のカオスな事件 性別不均衡社会の産物か？ 中国、狂気の人形物語 | JBpress (ジェイビープレス)
中国北京で開催された販促イベントで展示されたレンタルラブドール。タッチ（Touch）提供（2017年9月14日撮影）。(c)AFP/Touch〔AFPBB News〕 今年8月17日午前11時頃、山東省温嶺市郊外の派出所にそんな通報があった。電話の主は近所の村人である朱おばさんである。「これは殺人事件だわ！ 村でこんなに凶悪な事件が起きるなんて！」と、火曜サスペンスの冒頭のごとく驚き騒ぐおばさんをなだめ、現場に向かった人民警察が見たのは、緑色に濁った川面にたゆとう、豊かな黒髪の妙齢の女性と思しき「死体」であった。 やがて、村人の一人が竹竿を持って来て、警官と協力して「死体」を引き揚げたことで事件の真相が明らかになる。女性の水死体と思われたのは、持ち主によって遺棄されたと見られる成人向けのラブドール。見物する村人たちと警官の間で、一斉に引きつった笑い声が上がった──。
日本とドイツの未来を分かつ、かつての「金の卵」 日本は地方からドイツはトルコから、その違いで差がついた次世代切符 | JBpress (ジェイビープレス)
ドイツ西部オーバーハウゼンで、トルコ首相が参加して行われた集会でトルコの国旗を振る人々（2017年2月18日撮影）。（c)AFP/Sascha Schuermann〔AFPBB News〕 このようなタイミングで、珍しくミュンヘンやベルリンにいますので、私なりの遠近感ですがほかの記事にはない観点からドイツの政策などについて記してみたいと思います。 私なりの観点と言うのは、前回まで記した「大学」の「格付け評価」と「国際性」を「移民問題」さらには「イノベーション」との関連で考えてみたいと思うのです。 投資としての移民受け入れ 最初に、日本とドイツで最も異なっていると感じる点を1つ記してみましょう。 政治的難民が発生したとき、例えば「ボートピープルがやって来た」というようなとき、それを「拒否する」という市民感情が、全世界で普通に見られます。 2014年からの中東紛争で発生した難民については、米共
最先端「無人店舗」の虚ろさを突いた中国のおばさん ジャック・マーのデジタル革命で中国人は幸せになったのか？ | JBpress (ジェイビープレス)
中国人の生活を一変させたEC市場。中国におけるその草分けと言えば、ジャック・マー（中国名：馬雲）氏が創業したアリババグループだ。 インターネット上で仮想店舗の一大帝国を築いたジャック・マー氏が、最近リアルな店舗への進出に力を入れ始め、中国人の耳目を集めている。 この夏、アリババグループは「無人スーパー」を浙江省杭州市に開店した。この24時間営業のスーパーにレジ係はいない。アリババグループのオンライン決済サービス「アリペイ」のユーザーであれば、商品をカゴに入れて決済エリアを通過するだけで清算が終わる。スマホなどを使って商品に貼られたQRコードを読み取る必要はない。中国メディアはこの前代未聞のスーパーをこぞって報道し、中国の一般市民も好意的に受け止めている。 本質をついたおばさんの発言 その一方で「微信（ウィーチャット）」には、こんな記事が流れた。中国人記者が近隣住民にコメントを求めたものだっ
伝統的な中国医薬：国家が支援するインチキ医療(1/3) | JBpress（Japan Business Press）
中国南部・広西チワン族自治区の玉林の市場で売られる伝統薬の原料（2015年6月21日撮影、資料写真）。(c)AFP/JOHANNES EISELE〔AFPBB News〕 サイにとっても人類にとっても危険 「十分に科学的でないとしてかつては疑いの目で見られていた伝統的中国医薬（中医薬）が、まさに世界を席巻することになるかもしれない」。中国国営の新華社通信は昨年、ある記事にそう書き記した。 もちろん、遊び半分の誇張だった。中国共産党といえども、現代の医学を捨てて、有効性が確かめられていない古代の医療を採用するようなことは計画していない。 しかし同党は、英語圏で「TCM」という略称で知られる中医薬の治療法を世界に売り込むこと、そして中国国内でそれを提供する病院や医院の大規模なネットワークをてこ入れすることに、真剣に取り組んでいる。 中医薬は近年、中国で急成長を遂げている。この医療を手がける病院
中国のシェア自転車が街のゴミと化した本当の理由 罰金制度を導入しても根本的な解決にはならない | JBpress (ジェイビープレス)
四川大学望江キャンパスに散乱、廃棄されている大量の自転車（2017年7月4日撮影、資料写真）。(c)CNS/張浪〔AFPBB News〕 昨年秋から中国で瞬く間に普及した「サイクルシェアリング」サービスが、早くも逆風にさらされている。問題になっているのは、街にあふれ返る放置自転車だ。 中国のシェア自転車は、どこでも乗り捨てられるのが売りだ。昼間に乗り捨てられた自転車は、夜にトラックで乗り付けた“整頓部隊”によって定位置に戻される。だが、最近は自転車の数があまりにも増えすぎて、回収が追いつかない。 その結果、歩道は乗り捨てられた自転車だらけで、歩くのもままならない。都市生活を便利にするはずのシェア自転車が、逆に街の混乱を招いているのだ。 すでにいくつかの都市では政府が規制に乗り出している。例えば上海ではシェア自転車を停める専用スペースを設置し、そこに停めない者には罰金を科すようになった。シェ
ついに化けの皮が剥がれた“観光立国”韓国 外国人観光客急減中、女性観光客にとり世界一危ない国指定も | JBpress (ジェイビープレス)
観光客の激減で閑古鳥が鳴く韓国・仁川国際空港。外国人のリピーター率は約39％。6割の外国人が「二度と韓国には行きたくない」と、”嫌韓逆風”で壊滅的な打撃を受ける韓国の観光産業（筆者撮影） 【本記事（2017年8月10日公開）は特別無料公開中です。プレミアム会員にご登録いただくとJBpressのほぼすべての過去記事をお読みいただけます。ぜひご登録ください。】 「（外国人観光客は）二度と韓国に来ない！」（韓国経済新聞） 「観光地として韓国は、魅力がない！」（聯合ニュース） 韓国メディアがこのところ、こんな内容の記事を掲載し、壊滅的な状況に喘ぐ韓国の観光産業に警鐘を鳴らしている。 一昔前までは韓国メディアは、「ダイナミック・コリア」などと、世界に向け、韓国の広告塔を自ら演じ、観光客数拡大に貢献。数年前までは、訪韓外国人が訪日外国人を上回り、「魅力いっぱいの韓国」「隣国の日本なんて目じゃない」と豪
脳梗塞患者に朗報、画期的治療法にメド 兄弟で起業したベンチャーが世界最小径の治療デバイス開発中 | JBpress (ジェイビープレス)
脳梗塞は、脳血管に血栓がつまり血流が阻害され、脳に酸素や栄養が行き届かなくなって、自律的な機能に支障をきたす病気。発症してから間もない急性期の脳梗塞治療は一刻を争う。 一般的には、半身不随などの身体麻痺になり、リハビリや回復に専念する姿を思い浮かべるのではないだろうか。突然襲いかかるこの病気により、毎年約6万5000人が命を落としている。 脳梗塞の治療デバイス開発は、世界の医療機器メーカーが最先端の技術力でしのぎを削る。その中で、国内の医療機器ベンチャーが頭角を現した。 慶應義塾大学を卒業した兄弟、正林康宏さん（34歳）と正林和也さん（31歳）が2人で4年前に起業したバイオメディカルソリューションズだ。 従来品では困難だった末梢血管に詰まった血栓を除去する治療デバイスを開発している。弟の和也さんと開発早期から資金面と事業構想のアドバイスしてきたメドベンチャーパートナーズ社長の大下創さん（4
漁獲量が激減！ 大阪湾のアナゴの隆盛はどこに？ ウナギと比べられてきた魚の過去・未来（前篇） | JBpress (ジェイビープレス)
アナゴの蒲焼き。ほかにも寿司、天ぷら、アナゴ飯、八幡巻きなどと、アナゴはさまざまな料理として食べられてきた。 食材の中では、「アナゴ」ほど「それに比べて」と語られる魚もないだろう。比べられるのはもちろんウナギ。分類的にはどちらもウナギ目に属し、体型も特徴的な上に酷似している。比べないほうがおかしいくらいだ。 ウナギの需要は「土用丑の日」の7月に一気に高まる。一方、アナゴについても、築地市場の統計によると、7月は12月に次いで活アナゴの卸売取扱量が多くなる。 私たちは「ウナギに比べてアナゴは」といった文脈でアナゴを語りがちだ。でも、アナゴを“主役”に捉えることはできる。日本人がどう接してきたかを知ることから、この食材の魅力を見いだせるかもしれない。
カリフ制国家の落日：近づくISの最期(1/4) | JBpress（Japan Business Press）
戦いに勝つ前から、イラクの新しい夜明けの希望はしぼみつつある。 花火が発注され、街頭でのパーティーが企画された。イラク政府は、アブバクル・バクダディが率いる自称カリフ制国家の崩壊を祝う行事を1週間行う準備をした。 チグリス川とユーフラテス川が作り出した広大な沖積平野を3年前に制圧し、イラク北西部やシリア、そしてそのほかの国々でおびただしい数の犠牲者を生んだ過激派組織「イスラム国（IS）」が、ついに最期を迎えようとしている。 シリアでは7月4日、米国主導の部隊がISの首都ラッカの旧市街を取り囲む壁を突破した。また本誌エコノミストが印刷に回った7月6日現在、イラクの都市モスルは、旧市街の一部を除いて政府軍が奪回していた*1。 しかし、モスルの解放を祝うとしても、それに適した舞台を見つけるのは難しいだろう。ISと有志連合があまりにも多くのモスクや廟（びょう）を破壊してしまったため、歴史的な価値の
AIで急速に進化を遂げる医療、患者の負担が激減 個人の技からネットワークを介したチーム力で精密で総合的な治療が可能に | JBpress (ジェイビープレス)
MRIの準備を進める医師。スウェーデン・ストックホルムの病院で。(c)AFP/JONATHAN NACKSTRAND 〔AFPBB News〕 1999年に東京大学に着任して18年、大学での戦略担当、またTLO（大学の技術移転）の役員として技術評価委員などを務めてきましたが、そういう現場からのご紹介です。 例えば、病院に行きます。CTスキャンとかMRI装置の中に横たわり「全身断層撮影」をしてもらいます。 頭の先から足の先までスキャンされ、「大根の輪切り」のように得られたあなたの全身データをAIがチェックします。 AIは膨大な臨床データの画像診断結果を自己学習しており、かなりの確率で見落とすことがありません。 これに、血液検査や超音波エコーと、心電図などほかの診断をすべて統合して「デジタルヒューマン」としてコンピューターの中に「あなた」自身の内臓を含めた全身が再現され、現時点で発生し得る病気
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