あなたは学びやすい人か、それとも「学ばないことを学んでしまった」人か：日経ビジネスオンライン
中原淳（なかはら・じゅん） 東京大学・大学総合教育研究センター准教授。北海道出身。大阪大学より博士号授与。「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人々の学習・成長・コミュニケーションについて研究する。研究室は研究者や実業家を招いて行う“Learning bar@Todai”をプロデュース。共編著・共著に『企業内人材育成入門』（ダイヤモンド社）、『ダイアローグ 対話する組織』（同）、『リフレクティブ・マネジャー 一流はつねに内省する』（光文社新書）、『職場学習論』（東京大学出版会、近刊）。 Blog：nakahara-lab.net,U-TOKYO Twitter ID：@nakaharajun 鈴木：中原先生は、これまであまり学問的研究が多くなかった“企業で働く大人の学び”について着目し、研究してこられました。まず単刀直入に訊きますが、「学ぶ」という行為を中原先生はどんなふう
「星野ジャパン」と姿重なる“ドコモ・ジャパン”：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 北京五輪が幕を閉じた。悲願のメダルを獲得した陸上の男子400メートル・リレーや、宿敵の米国チームを下して金メダルを奪取したソフトボールをはじめ、選手たちの活躍には大いに興奮した。一方、本来の力を発揮することなくメダルを逃した野球の日本チームの結果には、特に応援していただけに残念だった。 この野球で際立ったのが、予選リーグと決勝リーグで日本に連勝し、9戦全勝で優勝を飾った韓国チームの強さである。いくつかの報道で知ったのだが、韓国ではこの1年、北京五輪での金メダルを目指して、国内リーグに国際ルールを導入してきたという。きっかけとなったのが、日本が優勝した2007年開催の第1回ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）での敗戦。その敗戦を受け、国
新電力撤退の大東エナジー、あの対応はアリ？：日経ビジネスオンライン
大東建託の新電力子会社、大東エナジーが電気事業から事実上の撤退を決め、顧客（需要家）の間で混乱が起きている。大東エナジーは「他の電力会社への切り替えのお願い」というレターを需要家に送付。切り替え手続き期限を約１カ月後に設定した（路頭に迷う26万の「大東難民」を救えるか）。 大東エナジーのように新電力事業から撤退する場合、守らなければならないルールはあるのか。顧客への対応で気をつけるべきことは。西村あさひ法律事務所の松平定之弁護士に解説してもらった。 【質問1】 大東エナジーが電気事業から事実上、撤退するに当たり、顧客である需要家が不安に感じている理由の1つが「他の電力会社に1カ月以内に手続きをする」という点です。突然の通知で、1カ月後までに手続きしろというのは乱暴な気がします。 【回答1】 小売電気事業者（新電力）が小売電気事業から撤退する場合、法的に留意する必要がある点が大きく２つありま
結論：俺はタバコ吸っていいんですね？～『禁煙バトルロワイヤル』 太田光・奥仲哲弥著（評：栗原裕一郎）：日経ビジネスオンライン
喫煙嫌煙をめぐる議論は──議論と呼べるものがあったかはともかくとして──喫煙サイドの敗北ということにほぼ決まったといっていいだろう。 社団法人日本たばこ協会（TIOJ）などが主導し設置されたタスポは「未成年喫煙予防」というタテマエの裏に何か思惑が動いていそうなのでおくとしても、「タバコは1箱1,000円に値上げしろ」という案がどんぶり勘定のまま増税項目案として国会にはかられそうな勢いひとつを見ても、タバコ排斥がすっかり社会の合意であり善になってしまったことを裏づけているといえよう。 評者は喫煙者で『禁煙ファシズムと戦う』（ベスト新書、2005年）という共著も持っている。われらが共著以降も、嫌煙の趨勢に疑義を唱え、喫煙の自由と権利を擁護しようとする本がいくつか出版されているが、はっきりいってどれもパッとしない。 たとえば、当コラムのコメント欄が炎上した武田良夫『「タバコは百害あって一利なし」
テスラのトレーラー、充電に4000戸分の電力必要：日経ビジネスオンライン
米テスラがこのほど発表した初の電気だけで走る大型トレーラーは、充電に最大4000戸分の住宅が使うのと同量の電力が必要になるという──。 これは、エネルギー関係を手がける欧州のコンサルティング会社、オーロラ・エナジー・リサーチがこのほど調査して弾き出した推計で、テスラが2019年から出荷を開始する予定の大型EV（電気自動車）プロジェクトの実現可能性に疑問を投げ掛ける格好となった 。 テスラは11月16日にEVの大型トレーラー「セミ」を発表した。そして、同社が新たに開発する充電設備「メガチャージャー」を利用すれば、わずか30分間の充電で400マイル（約640km）の走行が可能だとしていた。 30分で充電するには1600キロワットの電力が必要 英オックスフォード大学の教授らが2013年に設立したオーロラ・エナジー・リサーチの最高経営責任者（CEO）を務めるジョン・フェダーセン氏の推計によれば、メ
電気自動車は石油消費を減らせない？：日経ビジネスオンライン
EV（電気自動車）シフトが報道を賑わしている。フランスや英国が「2040年にガソリン・ディーゼル車の販売禁止」を打ち出したことがきっかけだ。その動きに呼応するかのように欧州を中心に自動車各社はEV戦略を喧伝（けんでん）し始めている。 ガソリン車やディーゼル車がEVに置き換わっていくとしたら、石油など一次エネルギーの供給構造にどのような影響を及ぼすことになるのだろうか。 国や自動車メーカーで異なる思惑 同じようにEVシフトを打ち上げていても、国や自動車メーカーにより、それぞれの思惑は異なる。発表の仕方を見ていると、フランス政府は「CO2削減」を第1の目標に掲げているのに対して、英国政府は「NOx（窒素酸化物）などによる都市部の大気汚染の緩和」に重きを置いている。 1つ言えることは、英国とフランスに共通することとして、自動車産業の国際競争力はさほど強くないということだろう（2016年の自動車生
テスラよりミラージュの方が、環境に優しい？：日経ビジネスオンライン
三菱自動車の小型車「ミラージュ」は、一見して環境に優しい革新的なクルマには思えない。内燃機関（エンジン）で走り、排気管から排ガスを撒き散らすガソリン車にすぎないからだ。 しかし、部品の調達から燃料、部品の再利用に至るまで、つまりクルマが誕生する過程から廃車までの全ライフサイクルで弾き出した二酸化炭素（CO2）排出量で見ると、話は違ってくる。発電によるCO2排出量が多い地域で使用すると、米テスラが販売する一部の電気自動車（EV）よりも、エンジンを搭載しているミラージュの方が環境に優しいことになるのだ。 EVだからといってCO2排出量が常に低いわけではない 米マサチューセッツ工科大学（MIT）のトランシク・ラボの調査によると、米国の中西部でテスラのセダン「モデルS P100D」に乗った場合、ライフサイクル全体で排出されるCO2排出量を走行1km当たりに換算すると226gになるという（下記の表を
「深層学習で逆転できるのかなと思っていたが、もう敗戦かもしれない」 - 日経BigData
様々な分野で深層学習を活用したビジネスが立ち上がってきた。しかし、東京大学大学院の松尾豊特任准教授は、「世界で勝てる感じはしない」と危機感を持つ。楽天の森正弥執行役員も「40歳ぐらいから下の若い研究者・技術者は、深層学習をコア技術と見ているのに、それより上の人たちは深層学習をツールだと見るにとどまり、メーンストリームと捉えていないことは問題になり得る」と語る。深層学習の活用で成功するにはどうすべきなのか。 ※「特集（3）実用化間近、深層学習を活用した医療画像診断支援」の続きです。 国内における深層学習ビジネスは、このほかにもたくさんある。例えば、ファナックや安川電機などは深層学習や深層強化学習などを活用して、バラ積みロボットや組み立てロボットの開発に取り組んでいる。 この1～2年で、様々な深層学習ビジネスが次々と立ち上がっていくとみられている。 そんな中、深層学習のインパクトと早期の実用化
「言われたことばかりではなく、自分で考えろ！」と言う上司がダメな理由：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「少しは自分の頭で考えろ！」 「言われたことだけじゃなくて、考えて仕事しろ！」 おそらくマネジャーの皆さんなら、こんな言葉を一度や二度は（いやもっともっと）部下に投げかけたことがあることでしょう。この台詞はいったい、日本中の部下と上司の間で毎日何千回繰り返されていることでしょうか。 単なるうさ晴らしで言っているのならともかく、もしマネジャーの皆さんが部下には自分で考える習慣を付けてほしいと本当に願っているのであれば、この言葉は部下の成長には何の効果もないということを知るべきでしょう。なぜなら、「頭を使う」とか「考える」という行為は、「走る」や「投げる」という行為とは違って、目に見える行動ではないからです。 走るや投げるといった目に見える行動で
需給管理を“サボって”儲けた事業者が続出：日経ビジネスオンライン
電力の安定供給の一環として新電力などの小売電気事業者や発電事業者に課されている「同時同量（需給管理）」。だが、全面自由化を契機に導入した新制度の下で、ルール通りに同時同量をしないことが儲けにつながる状況が発生していた。新電力の参入を助けるはずの新制度を逆手に取った行為に非難が集まっている。 「参入要件が低くペナルティ性も緩いと、こういうことが起きる」。6月6日に開かれた経済産業省の有識者会議（電力・ガス基本政策小委員会制度検討作業部会）で委員の1人が憤慨気味に指摘した。 俎上に上ったのは「インバランス料金」の算定方法の見直しだ。 小売電気事業者や発電事業者は電力広域的運営推進機関に事前に提出した需要量や発電量の計画と、当日の実績を30分単位で一致させることが規定されている。電力の安定供給に欠かせない需給管理の責任を事業者が個々に負う。これを「計画値同時同量制度」と呼び、2016年4月の全面
コンサルタントになって痛感した日本メーカーが勝てないワケ
日経ビジネス2012年10月8日号の特集「日本を救う次世代ベンチャー100」にも登場した「Amaz技術コンサルティング」。三洋電機でリチウムイオン電池事業を引っ張ってきた技術者、雨堤徹氏が定年を待たずして退社し、2010年に郷里の淡路島にある兵庫県洲本市に設立した企業だ。 電池に関するコンサルティング事業のみならず、今夏には電池の開発・評価などが可能な研究所まで建設した。長年勤めた大手メーカーを辞め、自ら企業を立ち上げた背景には何があったのか。なぜ研究所までつくる必要があったか。電池そして日本の電池メーカーの将来をどう見ているのか――。同氏に率直な思いを語ってもらった。 （聞き手は田野倉保雄）
外国人が7割、驚愕の公立小が横浜にあった：日経ビジネスオンライン
宗像 誠之 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション、日本経済新聞社産業部、日経コンピュータを経て、2013年1月から日経ビジネス記者。 この著者の記事を見る
ロールス・ロイス襲う2つの危機：日経ビジネスオンライン
英国のロールス・ロイスと聞いて今でも高級自動車メーカーを思い浮かべる人は、同社の現在の本拠地を見たら衝撃を受けるに違いない。そこは質素な工業団地なのだ。商用ジェット機用エンジンで世界第2の規模を誇る「トレントXWB」は、まさにこの地で組み立てられている。このエンジンの部品には許容誤差が50ミクロン（人間の髪の毛の太さと同じ）のものもある。 今、このロールス・ロイス・ホールディングスの経営は少々面倒な事態に陥っている。 同社は1月16日、事業を獲得する目的で過去に贈賄に及んだという疑惑を決着させるため、合計6億7100万ポンド（約950億円）を支払うことで米国、英国、ブラジル各国当局と合意した。このうち英国が科した罰金は、同国が企業1社に対して科した金額として史上最高だった。 だが不正の内容を考えれば、これでも軽く済んだ方だろう（近年の経営陣が協力したことが大きい）。同社は数十年という期間に
コンチネンタル、日本での受注額2年で倍：日経ビジネスオンライン
レーダーやカメラなど自動運転に欠かせない製品に強みを持つ独コンチネンタルの存在感は、日本でも高まっている。 今年4月に発売した新型「カローラ」にトヨタが初めて搭載した衝突回避システム「トヨタ・セーフティ・センスC」。前方の障害物を検知し、時速30～80kmの間であれば自動的にブレーキをかけて衝突を回避するか、衝突時のダメージを軽減する。 このシステムにセンサーを納入したのがコンチネンタルだったことが、業界の話題をさらった。新技術ではトヨタはデンソーなどグループ各社に開発を依頼するのが慣習だったからだ。 コンチネンタルのシャシー・アンド・セーフティー部門のトップであるフランク・ヨーダン取締役も「我々も『ケイレツ』の考え方を理解しているから、トヨタはデンソーと組むと思っていた。当社にとっても大きな出来事だった」と明かす。自信はあった。コスト競争力で優位にあったことに加え、「（デンソーとの間で）
組織の知を高めるには、「タバコ部屋」が欠かせない：日経ビジネスオンライン
この連載では、先月まで米ビジネススクールで助教授を務めていた筆者が、世界の経営学の知見を紹介していきます。この連載は月1回ペースで書いているのですが、筆者の日本帰国（早稲田大学ビジネススクールへ移籍）のため、9月中はこのコラムを配信できませんでした。失礼しました。 さて、私は昨年『世界の経営学者はいま何を考えているのか』（英治出版）という本を刊行したのですが、その中で特に大きな反響をいただいたのが、組織パフォーマンスの向上に重要な「トランザクティブ・メモリー」を紹介した章でした。 大事なのは「情報の共有化」ではない トランザクティブ・メモリーは、世界の組織学習研究ではきわめて重要なコンセプトと位置づけられています。その要点は、組織の学習効果・パフォーマンスを高めるために大事なのは、「組織のメンバー全員が同じことを知っている」ことではなく、「組織のメンバーが『ほかのメンバーの誰が何を知ってい
「10センチ離してください」の冷酷：日経ビジネスオンライン
遙から この社会はつくづく不完全だなぁ、ある種類の人たちの目線で仕上げられているなぁ、と最も感じるのが、車椅子の人と街に出た時だ。 高齢者施設で暮らしている知人の男性を歌舞伎にお誘いした。施設のホールでは高齢者たちが風船でバレーボールみたいなゲームをやっている。 知人の高齢男性は「あんなこと、やってられるか…。僕はいつも参加せん」と言ってのける。彼にとっては高齢者＝幼稚園児のように扱われることに辟易としているようだ。 「では、私たちは歌舞伎に行きましょう」 「行こう！」という時の知人は輝いた表情だった。 お洒落は不要ですか 出がけに「ハンカチとティッシュを」と施設の職員にお願いしたが、答えは「ありません」。 …そうだった。「お洒落な方ですので、観劇の日にはスーツを着せてあげてください」という私の依頼に、施設は「え？ 服はありませんが」という回答だったのを思い出した。 確かに日頃の生活にスー
「ねずみ男」にドルは貸さない：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 日中が衝突したら韓国は中国側に付くのか――。神戸大学大学院の木村幹教授と展開を読む（司会は坂巻正伸・日経ビジネス副編集長）。 半妖怪の韓国 前回は日韓関係が悪化し、信頼関係も消えた今こそ、紛争の予防を真剣に考える必要があるとの話でした。 鈴置：日韓関係が良くなることは――日本人が韓国に気を許すことは今後、まずないと思います。「韓国はねずみ男」との認識が広まったからです。 「早読み 深読み 朝鮮半島」の書籍化第1弾である『中国に立ち向かう日本、つき従う韓国』で使った「ゲゲゲの鬼太郎」モデルですね。以下、プロローグの「中国の空母が済州島に寄港する日」から引用します。 読んでくれた知り合いの1人は「韓国って『ゲゲゲの鬼太郎』に出てくる『ねずみ男』のような国なのですね」と言った。確かに、米国たる目玉親父や、日本たる鬼太郎の側にいるようで、肝心な時は妖怪側――中国につくのが「ねずみ
生活保護費削減で存亡の危機に立つ福祉アパート：日経ビジネスオンライン
日本最大の日雇い労働者の街とされる大阪市西成区のあいりん地区（通称釜ヶ崎）。労働者が減った15年ほど前から、簡易宿泊所を転用した、「サポーティブハウス」と呼ばれる新たな住まいの形が登場した。主に65歳以上の高齢者や、病気やケガなどで働けない人向けに、「定住」するための場所を提供するとともに、日々の生活を様々な面からサポートする。 今では寄る辺ない人たちの「終（つい）のすみか」としての役割も果たしている同施設。だが、幾つか課題も重くのしかかる。 サポーティブハウスにおける取り組みの実態や直面する課題について、自らハウスを営み、NPOサポーティブハウス連絡協議会の代表理事も務める山田尚実さんに話を聞いた。 （聞き手は 庄子育子） まずは、大阪のあいりん地区にサポーティブハウスができた経緯をお聞かせください 山田：サポーティブハウスが初めてできたのは2000年です。バブルの崩壊により1997年ご
「南シナ海」が揺らす米韓同盟：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 「南シナ海」でアジアに緊張が走る中、韓国は米国陣営から中国側へとさらに軸足を移した。米韓同盟はどうなるのか。神戸大学大学院の木村幹教授と考える（司会は坂巻正伸・日経ビジネス副編集長）。 洞ヶ峠の韓国 「南シナ海」で米中の緊張が高まりました。 鈴置：中国の軍事基地化は許さない――と、米国は行動に出ました。10月27日、中国が暗礁を埋め立て、滑走路を作っている南シナ海の人工島周辺の12カイリ内に米国は駆逐艦を進入させました。米国は今後もこのパトロールを実施する方針です。 中国は、そこは領海であるとして反発しており、軍事的な衝突が起きる可能性もあります。韓国がいつまで米中間で二股外交を続けられるのか、注目を集めることにもなりました。 日本とフィリピンは米国を断固支持する姿勢を明らかにしました。しかし、韓国政府は「米中どっちつかず」の姿勢を見せたに過ぎません。 中央日報の「青瓦台
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ルビコン河で溺れ、中国側に流れ着いた韓国：日経ビジネスオンライン
