駅のまわりにどんなカフェチェーンがあるのか……「路線図風に表したらわかりやすいかも」と思い、可視化してみました。題して「カフェ路線図」です。 東急東横線 まず手始めに、渋谷と横浜を結ぶ東急東横線を見てみましょう（図1）。 スターバックスがある駅と、ドトールがある駅の違いに気づいた方は鋭い観察眼をお持ちです。スターバックスは「corner of Main ＆ Main」と呼ばれるコンセプトを掲げ、駅周辺や繁華街など人通りの多い場所や、観光地、歴史的建造物などの目立つ場所に優先的に出店してきました。 一方、ドトールは小さな駅にも幅広く出店しています。 スターバックスとはターゲットの顧客層が異なるので一概に比較できませんが、立地条件を低くし、目立ちにくい場所や店舗面積の狭い物件にも積極的に出店することで、結果的にスターバックスと棲（す）み分けができているように見えます。 各駅の充実度に着目すると

ツイートまとめサイト「Togetter」を運営するトゥギャッターは7月18日、同サイトに「大量のG（ゴキブリ）が写った画像」が広告として表示されたため、該当の広告をブロックしたと報告した。 同様の広告は他のWebサイトにも表示されることがあるという。トゥギャッターは「悪質なクリエイティブは引き続き見つけ次第ブロック＆報告する」としている。Togetterでは2017年にも、Googleを装って不審なアプリをダウンロードさせようとする悪質な広告が確認されたことがある。 関連記事 Twitterの広告収入は50％減──イーロン・マスク氏がツイート Twitterの広告収入は50％減少し、キャッシュフローは依然としてマイナスだとイーロン・マスク氏がツイートした。 電ファミ、悪質リダイレクト広告に注意喚起　閲覧中に偽アンケート ニュースサイト「電ファミニコゲーマー」を運営するマレが、同サイト閲覧中

この記事は、Yahoo!ニュース個人に5月28日に掲載された「クレカの「タッチ決済」 なぜ利用率は低いままなのか」に、編集を加えて転載したものです（無断転載禁止）。 Visaのタッチ決済に対応したカードの日本での発行枚数が、3月末に1億枚に達したことが発表されました。その一方で、対面決済での利用率は20%未満にとどまるといいます。なぜ利用率は低いままなのか、背景を考察します。

6月14日午前4時頃（日本時間）から、米Amazon Web Services（AWS）のクラウドサービスで障害が発生している。その影響で日本国内でもスマートホームデバイス「SwitchBot」に不具合が生じており、関連製品がうまく動かないという声がTwitterなどで相次いでいる。 SwitchBotのアプリを開くと、「デバイスがオフライン、インターネットに再接続」と表示された（画像＝左）、ネット接続が必要な見守りカメラも「読み込みに失敗しました」と表示されて映像を確認できない AWSによれば、障害が発生しているのはUS-EAST-1リージョンという。記者の環境でも同日午前6時50分頃にインターネット接続が必要なSwitchBotのデバイスが動かない状況を確認した。 SwitchBotデバイスの多くは、専用アプリをインストールしたスマートフォンとBluetooth接続して直接操作できる。

2023年5月、バルミューダと京セラが相次いで個人向けスマートフォン事業からの撤退を発表し、FCNTが民事再生法を申請するなど、国内スマートフォンメーカーの撤退・破綻が相次いだ。一連の出来事に大きく影響しているのは国内スマートフォン市場を取り巻く“四重苦”というべき現状であり、今後も国内外問わず、スマートフォンメーカーの撤退・縮小が続く可能性がある。 バルミューダと京セラは撤退、FCNTは経営破綻 夏商戦を控え、メーカー各社からスマートフォン新機種が相次いで発表されている2023年5月。だがその一方で、スマートフォン市場に激震をもたらす出来事も相次いでいる。 口火を切ったのは家電メーカーのバルミューダだ。同社は2021年に「BALMUDA Phone」でスマートフォン市場へ参入、バルミューダらしい強いこだわりを盛り込んだことで注目された一方、それゆえにコストがかさみ性能と価格のバランスを大

昭文社は、過去の都市地図シリーズを復刻した「MAPPLEアーカイブズ」の電子書籍版をAmazonのkindleストアで発売した。価格は1210円（税込）。 1968年、1985年、2001年、2014年の各都市地図を集めたもの。今回は第1弾として東京23区の各区版のうち11区（千代田、中央、港、新宿、文京、台東、墨田、江東、品川、目黒、大田）を5月22日に発売した。 残りの12区（世田谷、渋谷、中野、杉並、豊島、北、荒川、板橋、練馬、足立、葛飾、江戸川）は6月3日に発売する。 いずれも各エリアの変遷や特徴を解説した記事と、年代ごとの分割地図（大判1枚だった原本の区分地図を8～9図に分割）で構成されている。 関連記事 ヤフー、経路検索アプリで「神奈中バス」「江ノ電バス」の接近／遅延情報を提供 ヤフー11日、経路検索アプリ「Yahoo!乗換案内」と、地図アプリ「Yahoo! MAP」に神奈中バ

東京都青梅市は5月16日、事業委託先が不正アクセスを受け1695人分の情報が漏えいした可能性があるとして謝罪した。従業員がPCに表示されたセキュリティ警告に従い偽のMicrosoftサポートセンターに連絡し、指示に従ってPCを操作したところ、不正アクセスを受けたという。 漏えいした可能性がある情報は、市の育児ボランティア事業「青梅市ファミリー・サポート・センター事業」の利用者など1695人の氏名や住所、電話番号、勤務先、資格、活動時間、子供の学年など。 市によると、委託先従業員が使用するPC画面にセキュリティ警告が表示され、サポートセンターに連絡し、指示に従ってソフトウェアをインストールするなどの操作をしたところ、身代金を要求する画面が表示されたという。 市は情報漏えいの有無を調査するとともに、関係者向けの問い合わせ窓口を開設して対応。調査結果が出次第、再発防止に向けて指導するとしている。

インターネット通販で偽物を購入したトラブルに関する相談のうち半数以上を、代金引き換えサービス（代引き）利用によるものが占めていると、国民生活センターが注意喚起した。宅配業者に代金を支払って開封後に商品が偽物だと気づくため、宅配業者に返金を求められず、泣き寝入りすることになるという。 偽物が届く通販サイトは「値引き幅が大きい」「日本語がおかしい」「代引きしか選べない」などの特徴があるとし、注意を呼び掛けている。 ネット通販の偽物に関する相談のうち、代引き関連の相談は、2017年度は9.5％だったのが、2020年度は50.8％、2021年度は63.5％、2022年度は59.3％と、ここ数年で急増している。 SNS上の広告が入り口になるケースが目立ち、代引きしか選択できない／代引きに一方的に変更されるサイトが多いという。大手ECプラットフォームに出店している業者との取引でも偽物が届くトラブルがみ

「新横浜VS. 大宮」　新横浜線開業で“対決構図”はどう変化したのか：関東のスゴい駅（1/5 ページ） 2023年春、相鉄・東急新横浜線が開通し、同線の新横浜駅が開業した。同エリアはこれまで、JR東日本の横浜線と横浜市営地下鉄ブルーラインが東海道新幹線に接続し、主に横浜方面からのアクセスのみが便利だともいえる環境だった。言いかえれば、都内その他からのアクセスが微妙に不便だったのだが、それが相鉄・東急新横浜線の開通により解消された。 今まで実現していなかった相鉄方面からのアクセスは大きく向上。また東急線方面からのアクセスは、東急東横線や東急目黒線だけではなく、目黒線の先にある都営三田線や東京メトロ南北線からの利用も視野に入れている。都心部からだとさすがに東京駅や品川駅になるかもしれないが、東横線や目黒線沿線からの東海道新幹線利用者は新横浜駅での利用へとシフトしていくだろう。 新横浜駅への注目

日本経済新聞のデジタル版に3月15日に掲載された記事で気になるキーワードが使われていた。 「Z世代、次は指輪型の1秒決済や顔認証 乱立のペイは敬遠」という記事の中で登場した「ペイ疲れ」 というキーワードがそれだが、記事によれば電子マネーやコード決済などさまざまな決済系サービスが乱立し、記事中でZ世代とされる主に25歳以下を指す世代の間で「ペイ疲れ」の声が聞こえるなか、「1秒決済」が可能な指輪型の決済デバイスや生体認証の活用が進んでいるというもの。 要は決済の場面でいちいちスマートフォンを操作せずとも支払える手段があり、それが若者世代で人気を博しているということらしい。ところでこの「ペイ疲れ」という話、本当に存在するのだろうか？ 「ペイ疲れ」ってどういうこと？ 記事では「ペイ疲れ」と一くくりに書かれているが、スマートフォンを使う決済手段は複数存在する。代表的なものにはApple PayやGo

日本のマンションは100年後「ほぼ存在していない」、理由は？：マンション業界の秘密（1/2 ページ） 私はマンションの資産価値についてアレコレと言ったり書いたりすることを生業としている。日々そういう仕事をしている中で、むなしくなることが度々ある。 私はマンションの資産価値についてアレコレと言ったり書いたりすることを生業としている。日々そういう仕事をしている中で、むなしくなることが度々ある。 それは、私が資産価値を評価しているすべてのマンションは、早ければ50年後、遅くとも100年後にはほぼ存在していないことが確実だからである。 ローマには、2000年以上前に建築された集合住宅が、今も「現役」としてその役割を果たしている。パリにはナポレオン時代に建てられたアパートに今も人が住む。 ちなみに、日本でマンションについて定めた区分所有法の淵源は、ナポレオン法典の「共有」概念に行き尽くらしい。 パリ

イトーヨーカ堂、低迷の理由は「店の2階」にあり　残る100店舗弱に起きる変化：巻き返しの可能性は（1/2 ページ） セブン＆アイホールディングスは3月9日、今後3年以内にイトーヨーカ堂14店舗の閉店が新たに決まったと明らかにした。これまでにも19店舗の閉店が決まっており、発表時点での126店舗から2026年2月末までに93店舗となる見込み。 「物言う株主」として知られる米ファンドなどはヨーカ堂の撤退も視野に抜本的な改革を要求しており、セブン＆アイは経営の見直しを実施して事業を継続する方針だという。 かつては182店舗（16年2月時点）を有したヨーカ堂は、なぜ10年で半減するほどに低迷してしまったのか。取材すると、その理由は「店の2階」にあることが見えてきた。 アパレルの売上減　客は専門店に流れた スーパーは大きく、食品を中心に扱う食品スーパーと、雑貨やアパレルもそろえる総合スーパーの2つに

横浜・山下ふ頭にある実物大の“動くガンダム”を運営するEvolving G（東京都杉並区）は2月20日、「GUNDAM FACTORY YOKOHAMA」の開催期間を1年間延長すると発表した。2024年3月31日まで公開を続ける。 昨年に続き2度めの延長となる。同社は「2022年も新型コロナウイルスの度重なる感染拡大が続き、依然としてコロナ前のような国内外の移動が難しい状況。来場できていない方々からたくさんの（延長の）熱い要望が寄せられており、横浜市をはじめ関係者と協議のうえ決定した」としている。 動くガンダムはアニメ「機動戦士ガンダム」の放送40周年を機に6年をかけて開発した“最大の可動型ヒューマノイドロボット”（ギネス認定）。当初は20年10月に公開予定だったが感染拡大を受けて公開を2カ月延期したり、公開後も緊急事態宣言などで時短営業を余儀なくされたりとコロナ禍に翻弄されてきた。 今回

米Twitterも認めたプラットフォームで2月9日午前7時ごろから続く不調。10日の午前7時現在、幾つかの問題は解消されたが、公式アカウントから復旧したかどうかの発表はまだない。 そんな中、Twitterの動静を追っている米メディアPlatformerは現地時間の9日、「API呼び出しの回数制限を超えました」と表示されるエラーの原因が、Twitter API v2のレート制限を設定する社内サービスのデータを、従業員が誤って削除してしまったことだと報じた。このサービスを担当していたチームは昨年11月にTwitterを去ったという。 「Elon Musk fires a top Twitter engineer over his declining view count」（イーロン・マスク氏は、ビュー減少を理由にトップエンジニアを解雇する）というタイトルのこの記事では、マスク氏がTwitter

2月6日、全ての市区町村でオンラインによる転出届の提出が可能になった。マイナポータルから転出元市区町村に転出届を提出できる。これにより、転出元の市区町村への来庁が原則不要になる。 サービスの利用条件は「電子証明書が有効なマイナンバーカードを持っている」「日本国内で引越しをする」の2点。単身で引越す場合の他、同一世帯員や自分以外の世帯員の引越しでもサービスを利用できる。 転出届をオンライン提出する際には、転入先市区町村に来庁予定の連絡（転入予約）も同時に行う。これにより、申請者は転入予定市区町村で必要な手続きや持ち物を、マイナポータル上でも確認可能に。手続き漏れや忘れ物を防止できるようになる。転入先の市区町村は、来庁予定の連絡を受け取ることで、手続きを効率化できるという。

昨年末、大手百貨店そごう・西武がセブン＆アイ・ホールディングスからヨドバシ・ホールディングスと連携する外資系不動産ファンドに売却されることが決定したとして話題になった。 西武池袋がヨドバシカメラを核店舗とした商業施設に替わるのではないかというニュースが報じられると、西武ホールディングスの社長や豊島区長が池袋がこれ以上、家電量販店激戦地となってもいかがなものかという意見を発信。これが話題となり、ついには売却期日の延期も発表されるなど紛糾している。 このことで、百貨店よりも、家電量販店の勢力図にまつわる関心が大きくなったと感じている。実際、池袋はヨドバシのライバルであるビックカメラの本拠地であり、他にも渋谷、横浜、千葉などの百貨店にヨドバシが出店するようになると、ビックの既存店との激突となるのは避けられず、業界シェアは大きく変動する可能性がある。 家電量販店の業界地図　「カメラ系」「電器店系」

「大規模修繕の積立金復元にご支援ください」――。三鷹市が寄付の受け付けを始めたのは、10月11日。12月31日までの82日間で2000万円の寄付を目標に掲げているが、12月22日現在、集まった金額は315万円。目標金額の15.7％だ。 同館は三鷹市が所有する。運営はスタジオジブリと三鷹市などが出資し設立した公益財団法人「徳間記念アニメーション文化財団」が担っている。 コロナ禍の打撃で積立金を取り崩し 同館はコロナ禍で客足が激減し、収入が大幅に減少した。市はこれを補うため、21年3月、同文化財団に交付金5000万円を支出した。しかし、運営継続のため、同館は積立金の半分近くに相当する3億5000万円の取り崩しを余儀なくされた。 市によると、この積立金は、将来想定される施設の大規模修繕に向けた大切な原資だといい、これを復元することが「施設の運営と今後の計画的な維持保全にとっての最重要課題」だとい

米Twitterは12月18日（現地時間）、ユーザーがTwitter以外のSNS上の自分のアカウントや投稿をツイートすることを正式に禁じるとツイートで発表した。特に、Facebook、Instagram、Mastodon、Truth Social、Tribel、Nostr、Post.を対象としている。 違反するツイートは削除され、アカウントは一時的に凍結される。繰り返せば完全に凍結される可能性がある。 同社は15日、複数の著名ジャーナリストのアカウントと凍結し、他のユーザーがそれらのジャーナリストの他のSNSアカウントをツイートすると、それらのツイートを削除した。ジャーナリストの凍結はその後解除された。 Twitterのヘルプセンターに新たに追加された関連ポリシーのページ（日本語版はまだない）によると、他のSNSに関するツイートは「無料のプロモーション」とみなし、「今後、Twitterでの

企業や研究機関、官公庁向けに、宇宙実験サービスや通信インフラなどのサービスを展開する他、消費者向けサービスとしてスポーツや映像・動画配信など宇宙空間を使ったエンターテインメント領域での活用を見込む CSSをは、通信やドッキング機構、クルーの居住施設などの機能を持つ居住・コアモジュールの他、研究用途のサイエンスモジュールや消費者向けサービス用途のエンタメモジュールの3つで構成する予定。 日本政府は11月、2030年までの国際宇宙ステーション（ISS）運用延長に参加すると表明。しかし、ISSは30年で運用を終える予定であるため、ISS退役後を見据えた「ポストISS」の検討を進める必要があるという。米国では民間企業4社によって、ポストISSの開発が進む一方、日本国内では具体的な動きが見えない。 日本も参加を表明している米国宇宙航空局（NASA）による月探査の国際プロジェクト「アルテミス計画」では

生きている間は手元にあってほしいけれど、死んだら自分と一緒に消滅してほしい。そんな都合のいい仕組みを簡単に作れるWindows用のフリーソフトがある。「死後の世界」だ。 特定のデータを時限装置で消去できる あらかじめ登録したドライブやフォルダー、ファイルなどを時限で消去するのが主な機能となる。消去するタイミングは年月日指定と、最終起動日からの期間指定が選べる。 年始を消去する日に指定して、毎年の大みそかに設定を更新するといった付き合い方もできるし、「30日間起動しなかったら自分に何かがあったとき」などと心に決めて期間指定で付き合い続けるのも有効だろう。生死とは無関係に、経理書類を数年間保管した後に自動で消去するといった使い方も便利そうだ。 拡張機能として、消去実行時にメッセージを表示する機能も備えている。家族が遺品整理の段階でPCを開いたとき、「このメッセージが表示されたとき、私は生きては