世界のニュースメディアはフェイスブック（FB)に頼らざるえない状況に立たされている。でも幸か不幸か、日本のニュースメディアはFBにほとんど頼っていない。 海外の主要ニュースメディアは、日本に比べ約100倍のFBフォロワーを抱えている 海外メディアと日本メディアとでは、FBに取り組む温度差がけた違いに大きい。それぞれの主要ニュースメディアのFBページがどれくらいのフォロワーを抱えているかを見れば明らかである。図1に示すように、海外の大手ニュースメディアが500万人～4000万人規模の大多数ユーザーからフォローされているのに対し、日本の主要ニュースメディアはわずか5万人～35万人くらいしかフォローされていない。1桁どころか2桁くらいの差がついている。 図1　代表的な総合ニュースメディア（デジタル版）のFBページのフォロワー数。ここでは旗艦FBページのフォロワー数を示している。海外の大手ニュース

「検索」から「ソーシャル」へと。オンライン情報の接し方が様変わりしている。 デジタルパブリッシャー(メディア)のコンテンツと出会うのも、検索エンジンではなくてSNSを介する場合が増えてきている。米国を先頭に大半の国では、検索エンジンはグーグル検索が、SNSはフェイスブックが寡占している。ということは、グーグルからフェイスブックへと、メディアへの影響力がシフトしていこうとしているのかも。 この「検索」から「ソーシャル」への流れがモバイルシフトに乗じて加速化し、2年ほど前に米国では一つの転換期を迎えた。オンラインメディア（デジタルパブリッシャー）への外部トラフィックで、フェイスブックがグーグル検索に追い抜いついたからだ。米トラフィック解析会社Parse.lyが明らかにした。それ以降、両者の差は大きく開くようになり、一時、米メディアへの全流入トラフィックのうちの45%前後がフェイスブックから、3

米国のインターネット広告は相変わらず絶好調だ。 IAB（the Interactive Advertising Bureau）とPwC(Pricewaterhouse Coopers）から公表された恒例の“IAB internet advertising revenue report”によると、昨年（2016年）のネット広告売上が725憶ドルとなり、前年比で21.8%も増えた。今年にも、ＴＶ広告を追い抜く勢いである。 このネット広告で最大の課題は、グーグルとフェイスブックの2巨人による寡占があまりにも進んでいることである。Digital Content NextのJason Kint氏がはじいたデータによると、図1に示すように、グーグルとフェイスブックによるネット広告売上の合計が、2016年に517憶ドル（＝376憶ドル+141憶ドル）に達した。これは米国のネット広告売上高（725憶ドル）

若者に圧倒的に支持されている「スナップチャット（Snapchat)」。上場を果たし、今や米国で最も上り調子のSNSとなっている。そのスナップチャットに興味深い動きが出てきた。見向きもしなかった中高年層の人々までも、昨年あたりから次々と仲間入りし始めているのだ。 若者たちがはまっているソーシャルサイトのスナップチャットで、中高年層ユーザーの割合が急上昇している。そのような分析結果を、米comScoreが2月末にリリースした“2017 US Cross-Platform Future in Focus”で明らかにした。そのレポートの中で、米国のスナップチャット・ユーザーの年齢層別分布が2016年の1年間でどのように推移したかを、図1のように示している。 （ソース：comScore) 図1　スナップチャット・ユーザの年齢分布の推移 2015年12月にはスナップチャット・ユーザーの46.8%が18

日本人のメディア接触は受動的で非ソーシャルである。 英ロイター（Reuters Institute）は、26か国のオンライン・ニュース・ユーザーを対象に年初に実施したメディア接触調査で、そのようにレポートしていた。さらにそのレポートを補完する形でロイターは、同じ調査を今年4月に、香港、シンガポール、台湾、マレーシアのアジア4国でも実施し、このほど「REUTERS INSTITUTE DIGITAL NEWS REPORT 2016 - ASIA-PACIFIC SUPPLEMENT」としてまとめた。そのレポートでも、これらアジア4国と比較しても、日本人のメディア接触が最も受動的で非ソーシャルであると見ている。 今回の調査レポートでは、年初に実施した日本、米国、英国、韓国、オーストラリアの調査結果とも比較しており、アジア4国の消費者のメディア接触の特徴を明らかにしている。今回対象としたアジア

ソーシャル化とモバイル化が加速し、インターネットの世界がこの数年の間にすっかり様変わりしてきた。先進国だけではなく新興国も含めてである。世界中のインターネットユーザーが今や、モバイル端末（主にスマホ）からSNSを介してネットに接するのが当たり前になってきたのだ。 かつてソーシャルやケータイのサービスで先行していた日本が、「ソーシャル+モバイル」時代においてもトップランナーとして突っ走ているに違いない。と思っていたのだが、どうも日本はいつもの特異性を発揮して、少し他国とは違った道を歩んできているようである。 インターネットユーザーのうち、SNSを利用している割合を国別に見てみよう。英調査会社GlobalWebIndex（GWI）によると、グローバルのオンラインユーザー（16～64歳）の93%は、少なくとも一つのSNSアカウントを有しているとレポートした。注目すべきは、図1で示す国別（34カ国

日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。 今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N

「モバイルファースト」は当たり前になってきた。そしてサービスによっては、さらに「モバイルオンリー」に絞る流れも出始めている。 数年前まで、ほとんどの主要なインターネットサービスはPCサイト向けが中心であった。ところが爆発的なスマホの普及を受けて、モバイル向けから優先して開発し、その後でPCサイト向けを手掛ける、いわゆる「モバイルファースト」が主流になってきた。このモバイルファーストの成功事例としてはフェイスブックが挙げられる。図1に示すように、3年ほど前にはモバイルオンリー・ユーザーがPCオンリー・ユーザーの1/4しかいなかったのが、最近では逆に、モバイルオンリーの月間アクティブユーザー数が7億2700万人以上とPCオンリー（1億6000万人）の4～5倍近くと膨れ上がっている。その結果モバイル広告売上も急成長を続け、昨年の第2四半期には広告売上全体の76%も占めるようになったのだ。 図1　

フェイスブックは今や約14億人近い利用者数（月間アクティブ利用者数）を抱え、グローバル市場で圧倒的なシェアを誇るSNSとなっている。普及が出遅れていた日本でも、この数年の間に急成長を続け、すっかりメジャーなSNSとして定着してきたようだ。その日本での利用率の調査結果を、先週、総務省が「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の中で公表していたので、覗いてみた。 また、米国内でのファイスブック利用率はPew Research Centerから公表されていたので、年齢別利用率を日米間で比較してみた。 総務省の調査は、2014年11月に13歳から69歳までの1500人を対象に実施した結果である。10代から60代までの年代別回答者の利用率を示しているが、グラフでは10代の利用率（25%）を除いている。 米国のPew Research Centerのフェイスブック利用率調査

バズフィード（BuzzFeed)は、激変するニュースメディア産業で台風の目となっている。バイラルメディアとして一気に時代の寵児としてのし上がり、今やNYタイムズを凌ぐほど話題を振りまく存在になっている。 図1　Google検索におけるBuzzFeedとNYタイムズの人気比較推移。グーグル・トレンドより。 新しいことに果敢にチャレンジするバズフィードは、大きな成果を上げる一方で、いろんな問題も引き起こしている。今月に露見したトラブルも、オンラインメディア界に格好の議題を提供している。 事の起こりは、4月8日の午後にバズフィードサイトに投稿された編集記事である。ダヴ(Dove)のキャンペーンが女性消費者を見下していると批判した記事である。 図2　Doveのキャンペーンを批判したBuzzFeedの編集記事（最初に掲載された削除前の記事） 30万ビュー数に達するほど人気を集めた記事なのに、掲載され

インターネット・ビジネスの高成長はまだまだ続く。スマホなどのモバイル端末の台頭が、その勢いを加速化させている。市場がグローバル化していることも特徴で、先進国だけではなく新興国でもほぼ同じように展開している。モバイル先進国の日本は当然のように、これからも際立った成長を続けていくはず・・・。 ところが、eMarketerの最新の予測によると、日本のモバイルインタネット人口の伸びに鈍化の兆しが見え始めるようだ。特に気になったのは意外と天井が低くなりそうなことである。 最初の表1は、アジア太平洋地域の主要国における、モバイル・インターネットの普及率である。大雑把に言えば、スマホでインターネットを利用している人の割合である。2018年までを予測しているが、スマホ先進国の日本や韓国、オーストラリアでは来年あたりから普及率の伸びが鈍り始める。普及率の上限が韓国が70%台半ば、オーストラリアが70%台前半

フェイスブックのユーザー数は、地球レベルではまだまだ増え続けている。ところが一方で、昨年後半からそろそろ頭打ちとの声も出てきていた。特に欧米では、10代のフェイスブック離れがあちこちで報告され始めている。さらに大人にも雪崩現象的にフェイスブック離れが波及し、2015年～17年までに80%のユーザーを失うだろうという、とんでもない論文がプリンストンの研究者から発表されたりもした。 それだけに、フェイスブックの2013年第4・四半期決算で公表されたユーザー数推移に注目したい。同社の発表によると、月間のアクティブユーザー数（MAU)は2013年12月31日に世界で12億2800万人に達した。これは世界人口の約17%に相当する。3年間のMAUの推移で少し鈍化傾向が見られるが、まだ伸び続けている。ただ確かに米国・カナダにおいては成長が鈍化している。 上のグラフからも明らかなように、アジアやその他地域

米国でも、モバイル広告費が急成長しているのに対し、PC（デスクトップ）広告費が頭打ちになってきた。eMarketerの予測によると、今年のデジタル広告費のうちモバイル向けは1/4弱であるが、3年後には約半分になり、4年後にはPC向けを一気に引き離す。 今年の米国のモバイル広告費は96億ドルで、前年比120%増と急増する。一方、デスクトップ/ラップトップ向けの広告費は324億ドルで、前年比1.69%増の微増に終わる見込み。来年以降も、以下のグラフで示すように、モバイル広告費は毎年伸び続けるのに対し、PC広告費は峠を迎え2年後からは減り続けるとeMarekterは見ている。

大英図書館（The British Library）は100万点以上の画像をFlickr Commons上に公開した（こちら）。誰もが無料で利用できる。この画像を素材として自由に利用できるのだ。 17世紀、18世紀、19世紀に発行された本の中の画像が今回の公開対象で、これらの本はマイクロソフトによってデジタル化されている。地図やイラスト、風景画、壁画などの画像が多い。スクロールしていくと明治維新前後の日本を描いたイラスト出会ったので、それを掲載している書籍の画像集を見てみた（こちら）。以下はその一部。 書籍のタイトルなどは次の通り。英国人にとって人跡未踏のニッポンの風俗などをイラストで紹介した、1885年発行の本である。各イラストは高解像度でスキャンされているので、フル画面でもきれいに見ることができるものが多い。 Title: "Unbeaten Tracks in Japan ... N