アスレチックフットウェアブランド、ホカオネオネ（Hoka One One）はコロナ禍中の成長を受け、さらなるグローバル展開を計画している。同社トップのウェンディ・ヤン氏は、ファッション界との独自コラボを次々に展開する理由や、マーケティングにおける高機能性とアクセシビリティのバランスの重要性について語ってくれた。 アスレチックフットウェアブランド、ホカオネオネ（Hoka One One）はコロナ禍中の成長を受け、さらなるグローバル展開を計画している。 リテールリサーチ企業NPDグループ（NPD Group）によると、米アスレチックフットウェア市場がコロナ禍中に、「1桁台半ば」の落ち込みを見せた一方、ホカ社の2021年3月期決算での収益は62％増の5億7100万ドル（約630億円）に達した。ホカは2009年にフランスで創業し、2013年にデッカーズ・ブランズ（Deckers Brands）に買

DIGIDAY［日本版］がお届けする、2020年・2021年の年末年始企画「IN/OUT 2021」。この企画では、我々が開催してきたさまざまなイベントでお世話になった、日本のブランドおよびパブリッシャーのエグゼクティブたちへ、新しい1年にトレンドイン・トレンドアウトするであろう事象について考えを伺った。 2021年にも、新しいトレンドは生まれ、役目を終えたトレンドは忘れ去られていく――。 DIGIDAY［日本版］がお届けする、2020年・2021年の年末年始企画「IN/OUT 2021」。この企画では、我々が開催してきたさまざまなイベントでお世話になった、日本のブランドおよびパブリッシャーのエグゼクティブたちへ、新しい1年にトレンドイン・トレンドアウトするであろう事象について考えを伺った。 ハースト婦人画報社の代表取締役社長を務めるニコラ・フロケ氏の回答は、次のとおりだ。 Adverti

多くの企業は、全員がリモートな存在になるという新しい事態に、「過剰なほどのコミュニケーション」を命じるという対応に出た。最初の数週間はそれが役に立ったが、ある人にとってはそれがいま、正直な話、eメールやSlack（スラック）、あるいは普通の電話で済むところまで、止まるところのないビデオ会議の大洪水となっている。 広告エージェンシーTBWA/シャイアット/デイ L.A.（TBWA/Chiat/Day L.A.）のプレジデントを務めるエリン・ライリー氏にとって、これはこの日9回目のZoom（ズーム）会議だった。少なくとも同氏はそう思っていた。「なにもかもがボヤけてきた」というライリー氏は、娘たちと夫がいるロサンゼルスの自宅で仕事をしている。 Zoomの利用は、現在の状況の広範なスキームのなかでの小さな課題だ。だが、それはライリー氏に大きな負担を強いるようになり、気がつけばビデオ会議で1日中話し

今やTwitter上の企業アカウントを代表する存在といっても過言ではないのが、SHARPの公式アカウント・通称「シャープさん」だ。「シャープさん」のゆるいツイートは日々バズを起こしているが、そこには企業の言葉や広告が伝わらない時代に試行錯誤を続ける、シャープマーケティングジャパン・山本隆博氏の強い思いがあった。 企業の奥にいる「人」の存在を、Twitterで伝えることができるか。 DIGIDAY［日本版］主催のクローズドイベント「DIGIDAY BRAND LEADERS（DBL）」で行われた数々のセッションの中でも、多くの参加者に笑いと感動を巻き起こしたのが、シャープマーケティングジャパンのマーケティング統括部・デジタルマーケティング部主任、山本隆博氏による「@SHARP_JP、46万フォロワーを巻き込む『ゆるい』ツイートの真意」だ。 山本氏は、もはや当たり前となった企業のTwitter

メディア業界と広告業界は、欧州で5月25日に施行される「一般データ保護規則（General Data Protection Regulation：以下、GDPR）」に準拠するための準備に大わらわです。その過程で新しい言葉 […] メディア業界と広告業界は、欧州で5月25日に施行される「一般データ保護規則（General Data Protection Regulation：以下、GDPR）」に準拠するための準備に大わらわです。その過程で新しい言葉が次々と生まれています。そのなかには、同意の種類を示すわかりにくい用語もあれば、「データ管理者」や「データ処理者」といった最新の用語もあります。 そして最近では、「非パーソナライズド広告（nonpersonalized ads）」という言葉が、GDPRに関心をもつ人たちのあいだで聞かれるようになりました。Googleが自社の広告サービスのひとつとし

GoogleとFacebookの二大巨頭が独占するデジタルメディア業界で、Amazonが強力なライバルとして台頭するという見通しが、ますます現実味を帯びてきている。そしていま、世界の大手ブランドもAmazon向けの予算について検討しはじめている。 GoogleとFacebookの二大巨頭が独占するデジタルメディア業界で、Amazonが強力なライバルとして台頭するという見通しが、ますます現実味を帯びてきている。そしていま、世界の大手ブランドもAmazon向けの予算について検討しはじめている。 この動きが加速してきたのは、今年に入ってからだ。ロイヤルバンク・オブ・スコットランド（RBS）グループでCMOを務めるデビッド・ウェルドン氏や広告代理店グループWPPを率いるマーチン・ソレル氏が、GoogleとFacebookによるオンラインメディアの完全支配を断ち切るために、このインターネット小売業者

ユーザーが20億人を突破したと発表したFacebookは、世界中のメディア消費において先例のない役割を担っている。多くのパブリッシャーにとってFacebookはかなり不快な存在になった。これに対しFacebookは、メディアパートナーシップチームにパブリッシャーたちとの関係改善を担わせている。 Facebookは6月、ニューヨークのオフィスに数十社のパブリッシャーを集め、花形政治記者であるデイビッド・ファーレンソールド氏との質疑応答の会を開催した。出席者はカクテルをすすり、カナッペをつまんだ。Facebookはこのところこうしたイベントを積極的に開いており、そこには「大切にしていますよ」というメッセージが込められている。 しかし、この人気取り作戦は部屋にいた全員を満足させたわけではない。あるパブリッシャー幹部は、「これはセミナーだ。やってくるジャーナリストたちに責任について話をさせている。

「消えてしまうメッセージアプリ」として知られるSnapchatのグローバル・ブランド・パートナーシップ責任者に就任したのは、ベッツィ・ケニー・ラック氏。同社のナンバー2、イムラン・カーン氏の直属として働くことになる。 ラック氏は、コンデナスト（Condé Nast）で8年間「バニティ・フェア（Vanity Fair）」を担当。グレイドン・カーター編集長のもとで、「エスタブリッシュメント・リスト」カンファレンスを利益の出るビジネスに育てた。在職中、NBCニュースのアンディー・ラック社長と結婚し、2016年1月に退職。情報筋によると、同氏は7月からSnapchatで働きはじめるという。 Snapchat（スナップチャット）は、ブランド広告主を口説くために、従来型メディアから大物バッターを迎え入れることにした。 「消えてしまうメッセージアプリ」として知られるSnapchatのグローバル・ブランド

Facebookは1日80億ビュー以上の閲覧数を誇るプラットフォームだ。だが、その大部分は沈黙に包まれている。 Facebook上での動画閲覧の実に85％が音声をオフにしたまま行われていると、複数のパブリッシャーが述べている。たとえば、ほっこり系コンテンツを集めた「リトルシングス（LittleThings）」を見てみよう。2016年の現時点で、同メディアのFacebookでの閲覧数は月間平均で1億5000万回だが、その85％のユーザーは音声を切ったままだった。ミレニアル世代向けニュースサイト「ミック（Mic）」も同様だ。こちらもFacebookでの閲覧数は月間平均1億5000万回だが、30秒以上の閲覧のうち85％が無音だったという。女性向けメディア「ポップシュガー（PopSugar）」も、音声オフの動画閲覧が50～80％を占めるとしている。 Facebookは1日80億ビュー以上の閲覧数を

カナダ発のユース・カルチャーメディア企業Vice Media（以下Vice）は2016年2月29日（米国時間）、低迷するテレビチャンネルに出資・協力して、衛星ケーブルチャンネル「VICELAND」の放送を開始する。 Viceは、1994年のフリーペーパー創刊からデジタルに軸足を移したメディア企業。エッジーでパンクなユースカルチャーを発信することで、テレビから離れるミレニアル世代の受け皿になった。現在、米国における新興デジタルメディアのなかで頭ひとつ抜け出している存在だ。 アナログメディアがデジタルに進出する例は数多あるが、その「逆流」ははじめてだ。この世紀の大実験が新しいメディアコングロマリット（複合体）の誕生につながるだろうか。 カナダ発のユース・カルチャーメディア企業Vice Media（以下Vice）は2016年2月29日（米国時間）、低迷するテレビチャンネルに出資・協力して、衛星ケ

Vice mediaが2015年8月に開始した女性メディア「Broadly」が好調だ。若い男性に強いVice mediaが、巨大広告主ユニリーバの後押しを受け、ライバルのBuzzFeedが固める若い女性にアプローチをかける。 Vice mediaにとってユニリーバとのスポンサーシップは大きい。ユニリーバは「ダヴ」「ラックス」などのブランドで知られる、世界最大級の消費財メーカー。2014年の全世界での広告支出は72億ユーロ（約9360億円）に達している。 売上の8割近くを女性に頼るユニリーバのプロモーションは自ずと女性に対するものになる。特にテレビが届かない若年層にリーチする手段として「Broadly」のスポンサーシップは生きるはずだ。 Vice Mediaが2015年8月にローンチした、女性メディア「Broadly（ブロードリー）」が好調だ。若い男性に強いVice Mediaが、巨大広告主

ネット広告の獲得できる予算は、テレビ広告とは依然として大きな差がある。 米ヤフーは、米プロフットボール「NFL」の１試合のライブ動画配信に1700万ドル（約20億円、推計）を投下した。NFL中継は米国で高視聴率を誇る優良コンテンツだが、ヤフーは投資資金を回収できていないとも指摘される。 2015年10月25日に、ヤフーはジャクソンビル・ジャガーズ対バッファロー・ビルズ（開催地・ロンドン）の対戦を配信した。米国の東海岸で午前9時30分から始まるなど、試合としては地味だ。ブルームバーグは、この配信にヤフーが1700万ドルを投じたと報じている。 ネット広告の獲得できる予算は、テレビ広告とは依然として大きな差がある。 米ヤフーは、米プロフットボール「NFL」の１試合のライブ動画配信に1700万ドル（約20億円、推計）を投下した。NFL中継は米国で高視聴率を誇る優良コンテンツだが、ヤフーは投資資金を

Facebookが、オーガニックリーチの削減を続けています。企業・ブランドの投稿に対しての削減しはじめたのが2012年。16%まで抑えることから始まり、2013年には、さらに抑制される事態になりました。 どうやら、これは不可逆な流れのようです。オーガニックリーチそのものが、なくなると噂されるほどの事態です。こういった状況に、どう対処すればいいのか。しかし、お金を払う以外にも、出来ること、すべきでないことがあります。 本記事は、企業のアニメーション動画制作をサポートするCrevo（クレボ）が運営する、動画制作・動画マーケティングのニュースメディア「VIDEO SQUARE」からの転載となります。 ◆　◆　◆ Facebookが、オーガニックリーチの削減を続けています。オーガニックリーチそのものが、なくなると噂されるほどの事態です。こういった状況に、どう対処すればいいのか。 Advertise

2015年8月、ウォール街にて大手メディア企業の株が下落して以来、テレビの終わりが近いとウワサされている。しかし、テレビ業界が大規模な変革を遂げようとしているなか、世間がウワサするように、現実にテレビ業界が無くなることはないだろう。 事実、オンラインビデオにおいてテレビは、重要な役目を担い始めている。米有料テレビ放送局HBOが、新しい事業としてストリーミングアプリをローンチした後、多くの放送局やスタジオが同様のアプリを開発。また、老舗である大手メディア企業のNBCユニバーサルやハーストも、ビデオ事業も手掛ける新興デジタルメディア企業のBuzzFeed、Vox Media、Complexなどに投資をはじめた。 結局、テレビは生き残る。よりデジタル化しているだけなのだ。そんな未来を予感させる、5つのグラフを見ていこう。 2015年8月、ウォール街にて大手メディア企業の株が下落して以来、テレビの

2015年夏に始まったインスタグラムの新広告メニューに広告主が群がっている。これまでは厳しい選定基準を越えた広告主に限られていたが、現在は代理店を活用し、販売網を拡大した。同社の動画広告は１ビューあたり２セントの価格だが、親会社のFacebookを上回る広告効果があると業界関係者の声もある。 2015年夏に始まった、インスタグラムの新しい広告メニューに広告主が群がっている。これまでは厳しい選定基準をクリアした広告主しか出稿できなかったが、複数の代理店を通して、出稿が可能になった。 業界関係者によれば、同社の動画広告は１ビューあたり２セント。親会社のFacebookを上回る広告効果があるとの声も聞こえる。インスタグラムは将来性を有望視されており、2018年までに全米のインターネットユーザーの3分の1が、同サービスを利用するという予測もあった。その一方で、急拡大の反作用による広告品質の劣化を懸

新興バイラルメディア「Upworthy（アップワーシー）」が、独自で導入したサイト評価指標「アテンション時間（Attention minutes）」。PV数ではなく、閲覧者のインタラクションを重視する。新興プラットフォーム「Medium」も「TTR（Total Time Reading）」という読者のコンテンツ閲覧時間を計測する指標を導入。また、大手メディア「フィナンシャル・タイムズ」も「CPH （cost per hour）」をもとに広告を販売することを発表した。各サービスの新しい試みは、より正確なユーザー動向のデータを解析し、広告効果の証明に繋げている。 この記事は、メディア業界に一目置かれる、海外メディア情報専門ブログ「メディアの輪郭」の著者で、講談社「現代ビジネス」の編集者でもある佐藤慶一さんによる寄稿です。 ◆　◆　◆ 新しいメディアが次々と生まれ、新しい広告のあり方も議論される