最近、気付いてしまったことがある。 この間、何となくブログの検索ワードを見ていると、そう少なくない数の人が"Sexy Zone 売れない"というショッキングな検索語句でこのブログに辿り着いていることに気付いてしまったのである。私は愕然とした。だって泣く子も黙るジャニーズ事務所からデビューしていて、新曲が出るたびにMステに出れて、映画の主役を張れるほどのメンバーのいるグループが、"売れない"と一蹴されるなんて芸能界とはなんて厳しい世界なんだろう、と。確かに、今やお茶の間で見ない日はない嵐や、飛ぶ鳥を落とす勢いの快進撃中のJUMPに比べると知名度や数字面では見劣りするかもしれない。それにしても"売れない"とまで評価が下がるとはあまりに衝撃的だった。でもちょっと待ってくれ。悪いがSexy Zoneは絶対に売れるのである。百歩譲って"今は"売れてないにせよ、いずれ必ず売れるのである。理由はたくさん

歴史家として見るなら、起きたのは当然のことです。ここ１５年間、米国人の生活水準が下がり、白人の４５歳から５４歳の層の死亡率が上がりました。で、白人は有権者の４分の３です。 自由貿易と移民が、世界中の働き手を競争に放り込み、不平等と停滞をもたらした、と人々は理解し、その二つを問題にする候補を選んだ。有権者は理にかなったふるまいをしたのです。 奇妙なのはみんなが驚いていること。本当の疑問は「上流階級やメディア、大学人には、なぜ現実が見えていなかったのか」です。 選挙戦では、候補個人について多くのうその応酬がありました。しかし、社会について語る場面では、真実を口にしていたのはトランプ氏の方でした。 彼は「米国はうまくいっていない」と言いました。ほんとうのことです。「米国はもはや世界から尊敬されていない」とも言いました。彼は同盟国がもうついてこなくなっている事実を見ています。そこでも真実を語ったの

anond.hatelabo.jp この匿名ダイアリー、誰が書いたんだろう？ ……って、状況証拠（本人か本人に近い人しか知らないような情報が書かれている（本当かどうかはわからないけど）と、これについている「はてなブックマーク」からすると、川上さん御本人の可能性が高そうです。 僕もあの番組は観たのですけど、率直に言うと、「なんかめんどくさい人の『逆鱗』みたいなものに触れちゃって、川上さんも気の毒だな」って感じました。 宮崎駿という人は、「アニメーションをつくる天才」であって、別に人格者である必要はないわけで、そもそも「天才」ってそういうものなのだろうな、という気はします。 川上さんもまた「天才」であり、身も蓋もないことを言ったりやったりする人ですし。 このエントリを以前書きました。 fujipon.hatenablog.com ルソーさんって、本当にひどい人ですよね。 ただ、ネットとかをやっ

1941年、京都市生まれ。64年早稲田大学政経学部卒、朝日新聞社入社。68年から防衛庁担当、米ジョージタウン大戦略国際問題研究所主任研究員、同大学講師、編集委員（防衛担当）、ストックホルム国際平和問題研究所客員研究員、ＡＥＲＡ副編集長、編集委員、筑波大学客員教授などを歴任。動画サイト「デモクラＴＶ」レギュラーコメンテーター。『Superpowers at Sea』（オクスフォード大・出版局）、『日本を囲む軍事力の構図』（中経出版）、『北朝鮮・中国はどれだけ恐いか』など著書多数。 田岡俊次の戦略目からウロコ 中国を始めとする新興国の台頭によって、世界の軍事・安全保障の枠組みは不安定な時期に入っている。日本を代表する軍事ジャーナリストの田岡氏が、独自の視点で、世に流布されている軍事・安全保障の常識を覆す。さらに、ビジネスにも役立つ戦略的思考法にも言及する。 バックナンバー一覧 11月8日の米国

訪日外国人の数は年間33％も増加した 2011年から2015年にかけて、日本を訪れた外国人（訪日外客）の数は年間33％も成長した。これは世界でも最速の成長率である。 日本政府は、こうしたインバウンド観光が日本経済を成長させる強力な原動力になり得ると考え、年間の訪日外客を2015年の1,970万人から2020年には4,000万人にまで倍増させ、訪日外客が日本国内で消費する額を3兆5,000億円から8兆円に急増させるという大きな目標を立てた。 日本の観光産業は大きな節目を迎えている。執筆者が所属するマッキンゼーは、最新レポート「日本の観光の未来: 2020年への持続可能な成長に向けて」で、日本のインバウンド観光の目標達成に向けた課題と、取り組むべき方策を提言した。本稿でそのエッセンスをご紹介する。 GDPに占める「観光産業」の割合はまだ低い 訪日外客の数が急増しているため、観光産業の収益は拡大

2016.11.17 まだ時差ボケですが、文科省、内閣府と打ち合わせしました。 まず、学会出席などの時に、託児費用を研究費から「出せます」。 研究に必要な経費として、明示されていないけれども出せるというのが文科省の見解です。 競争的資金の様々な書類に関しては、来年度からを目指して、内閣府で統一を図ります。 さて、文科省調査の附属病院を除いた教員、職員数です。 年度　　1６年度　１７年度　　２６年度　　２７年度 教員 常勤 51, 328 50,547 50,208 50,400 (除付属学校・附属病院) 非常勤 -　　　　　　31,296 42,000 42,644 職員 常勤 27,025 27,175 23,494 24,376 非常勤 – 33,620 57,651 59,984 非常勤職員数の伸びが大きいことがわかります。「研究者の皆様へ」でお示しした教員数は常勤数から付属学校を除

映画やドラマの中で「プログラマー」と設定されている人物が仕事をしている時に映るPCの画面がまったくでたらめなものだったり、数式が適当なものだったりすることはよくあります。しかし、2017年公開予定の映画「メッセージ(原題：Arrival)」では、制作陣がリアリティを求めて理論物理学者でありMathematicaの作者でもあるスティーブン・ウルフラム氏に協力を依頼。ウルフラム氏は映画に「最良の科学」をもたらすべくこのオファーを受けました。 Quick, How Might the Alien Spacecraft Work?—Stephen Wolfram Blog http://blog.stephenwolfram.com/2016/11/quick-how-might-the-alien-spacecraft-work/ 映画『メッセージ』 | オフィシャルサイト | ソニー・ピクチャ

quillette.com 今回紹介するのは Quillette というサイトに掲載された、ユリ・ハリス（Uri Harris）という経済学者?の記事。アメリカ大統領選挙にてドナルド・トランプが勝利した理由について社会科学的に分析している記事…ではなくて、トランプの大統領当選を予測できなかった（そして、当選した理由を科学的に説明することもできない）社会科学をこき下ろす記事である。こき下ろされている側の社会科学の具体例がないのでちょっと藁人形論法っぽい感じはあるが、この記事の数日後に掲載された Part 2 では実際の論文を取り上げて具体的な批判を行っているので気になる人はそっちも参照してほしい*1。 「ドナルド・トランプと、主流派社会科学の失敗」 by ユリ・ハリス 先の大統領選挙におけるドナルド・トランプの勝利は多くの人々にショックを与えた。世論調査、メディアに出演する専門家たち、そして