パキスタン北部のギルギットで、世界第2の高峰K2の山頂（中央）が見える場所にテントを張るポーターら（2019年8月14日撮影、資料写真）。(c)AMELIE HERENSTEIN / AFP 【1月17日 AFP】ネパールの登山家チームが16日、パキスタン側から世界第2位の高峰K2（8611メートル）の冬季登頂に初めて成功した。 K2は標高8000メートル台の山の中で冬季登頂が達成されていなかった最後の高峰で、ここ数週間で数十人の登山家が登頂を競っていた。 登山隊の一つを手配したセブン・サミット・トレックス（Seven Summit Treks）はツイッター（Twitter）に「ネパールの登山隊が現地時間きょう午後5時、ついにK2の山頂に到達した」と投稿した。 一方で、同日午後、危険に満ちたK2で、スペイン人登山家のセルジ・ミンゴテ（Sergi Mingote）氏が転落事故で死亡した。パキ

Ｅｍｍａｎｕｅｌ　Ｔｏｄｄ／１９５１年生まれ。政治や社会を、家族構造や識字率などを踏まえた独自の視点で分析。ソ連崩壊やトランプ氏当選などを予見。著書に『グローバリズム以後』など　（ｃ）朝日新聞社 大野博人（おおの・ひろひと）／１９５５年生まれ。朝日新聞でジャカルタ、パリ、ロンドンの特派員や論説主幹を歴任。コラム「日曜に想う」を執筆した。昨春に退社後は長野県に移住　（ｃ）朝日新聞社 バイデン新政権のスタートを目前に、トランプ氏に攻撃されてきたエリートたちは変わったか。コロナ禍で見えた中国の脅威とは何か。AERA 2021年1月18日号でトッド氏が語った。 【ジャーナリスト　大野博人さんの写真はこちら】 ＊　　＊　　＊ 大野博人：社会の分断が各地で深刻化しています。米国のトランプ氏は国民を統合する指導者の役割を放棄して、分断し続けたように見えました。 エマニュエル・トッド：ちがうと思います。も

科学技術が経済や安全保障を左右するいま、日本の研究力低下が止まらない。米欧の後追いを脱却しようと、国は1996年度に科学技術基本計画を打ち出し、90年代後半には米国などに次ぐ地位を誇った。その後も世界のけん引役を担うはずだったが、日本の研究力は中国などの後じんを拝し、今では世界9位に沈んだ。日本はどこでつまずいたのか。落日の四半世紀を検証する。【次回記事】大学の研究力低迷、「選択と集中」奏功せず　広がる格差「科学研究から経済成長に必要なイノベーションを搾り取ろうとしたが、明確な成功はなかった」。英科学誌ネイチャーは8日付の論説で、約7年半にわたる安倍政権の科学政策を総括した。安倍晋三前首相は「世界で最もイノベーションに適した国を造る」として、出口を重視するトップダウンの大型プロジェクトを相次いで立ち上げた。首相がトップの科技政策の司令塔を「総合科学技術・イノベーション会議」に改称するなど、

野澤電機（野澤レガシーデバイスセンター） @nozawadenki_com 名古屋に所在する中古家電の通販店「野澤電機」の店主が気まぐれにつぶやきます 自社サイト/Amazon/楽天等で販売中 インボイス非対応（適格請求書発行不能）です メール:info@nozawadenki.com TEL:052-825-5663（11時〜18時、日祝除く） FAX:052-825-5664 https://t.co/nQPOhoaECf