Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 中国の上海交通大学と深せん大学、廈門大学、カナダのマギル大学による研究チームが発表した「Wi-Fruit: See Through Fruits with Smart Devices」は、Wi-Fiを活用して果物の中身を外から計測するシステムだ。 このシステムは、果皮が厚いもの（スイカやグレープフルーツなど）から、薄いもの（ドラゴンフルーツやリンゴ、ナシ、オレンジなど）まで幅広く計測でき、推定結果から内部の腐敗具合を判断できるという。 外見は正常でも中身が腐っている果物は、外から見て腐敗の具合を判断しにくい。逆に外見は腐っているように見えても中身は正常な場合もある。果皮が分厚いスイカやグレ

食べずに「のどごし」を体感できる装置、電通大が開発　バーチャル環境で飲食を再現：Innovative Tech 電気通信大学の研究チームは、喉の皮膚を引っ張る方法で、食べ物を飲み込んだ感覚を再現する嚥下感提示装置を開発した。何も食べてないにもかかわらず、「のどごし」を提示できるという。

日本でのQRコードの普及は、欧米や中国に比べて遅れている──IT資産の管理サービスなどを手掛ける米Ivantiの調査で、こんな実態が見えてきた。欧米や中国ではQRコードを使ったことがあると答えた人が約70～90％に上ったが、日本では約60％にとどまったという。 調査は2021年2月に実施。QRコードの使用状況や意識について、米国や英国、ドイツ、フランス、中国、日本の男女4157人（18～60歳）から回答を得た。 「QRコードを使用したことがある」と答えた人は英国が約91％、中国が約89％、米国／フランス／ドイツがいずれも約70％を超えているのに対して、日本は約62％と調査対象の中で最低となった。 支払いや金融取引の場面でQRコードを使用したことがある人は、キャッシュレス決済の普及が進む中国が約86％とダントツ。一方で、米国は約21％と低調な結果に。この結果についてIvantiは「クレジット

アサヒビールは4月8日、缶ビール「アサヒスーパードライ 生ジョッキ缶」の販売が好調で商品供給が追い付かず、出荷を一時停止すると発表した。6日にコンビニエンスストア限定で販売を始めたばかりだった。 プルトップを引き上げると缶の上面が全開し、自然にきめ細かい泡が発生する缶ビール。缶の内側に塗った特殊な塗料で表面に微細な凹凸ができ、缶からグラスに注いだ時に発生する泡よりきめ細かい気泡を発生させる。飲み口が大きく開くため、ジョッキのようにゴクゴク飲める。 アサヒビールは茨城工場や神奈川工場など4カ所の工場で生ジョッキ缶を製造しているが、4月5日から全国のコンビニエンスストアで先行販売を始めたところ、販売数量が想定を大きく上回り店頭で品薄になった。「商品供給が追い付かず、出荷を一時停止せざるを得なくなった」ととしている。 生ジョッキ缶は1月の発表後、その目新しさで注目を集めた。テレビCMやSNSなど

窪田製薬ホールディングス（東京都千代田区）は5月18日、子会社のクボタビジョン（米国ワシントン州）が、特殊な光で目に刺激を与えるアクティブスティミュレーションの効果検証を行い、眼軸長（角膜から網膜までの長さ）の短縮が確認できたと発表した。この技術を生かし、近視の予防や治療に使えるメガネ型デバイスの開発を進める。 近視の多くは、眼軸長が伸び、眼球の中で焦点が網膜より手前になることで引き起こされる。眼軸長は年齢とともに伸びるか成長が止まるが、それを「初めて逆に動かした」のが今回の技術だ。 クボタビジョンは、人種の異なる21〜32歳の男女12人（近視患者）にアクティブスティミュレーションの試作機を使用させ、「人工的な光により、対象眼と比較して眼軸長の短縮を確認した。世界でも前例がない」としている。詳細なデータは論文として発表する。 ただし、一回の治療に数時間かかるため、試作機のような卓上型デバイ

デンソーウェーブ、日立キャピタル、日立システムズは12月11日、ロボットとRPAを活用して契約書などの押印を自動化するサービスを発表した。金融機関や自治体など、契約書・請求書の電子化が進んでいない業界の押印作業を効率化する狙い。2020年3月から月額制で提供する予定。 デンソーウェーブのロボットアーム「COBOTTA」2台とカメラで構成された専用のマシンを、PCに接続して使用する。COBOTTAは、アームの先端に装着した社印を押す作業と、書類のページをめくる作業を担う。ページをめくるたびに、カメラで書類を撮影し、押印欄を識別する仕組み。 RPAは、カメラで撮影した書類の画像を分析。契約書・請求書といったカテゴリー別に分類した上で、PCにフォルダを作成し、画像を保存する。 デンソーウェーブはCOBOTTAを提供し、日立キャピタルはサービスの提供窓口を担当する。日立システムズはRPAの初期設定

「見破るのは実質不可能」──ECサイトからカード番号盗む“最新手口”、セキュリティ専門家の徳丸氏が解説（1/2 ページ） ECサイトからクレジットカードや個人情報などの情報漏えいが相次いだ2019年。記憶に新しいところでは象印、19年前半ではヤマダ電機などのECサイトからクレジットカード情報が漏えいした。セキュリティ専門家の徳丸浩氏は、「情報漏えい事件が急増した1年だった」と振り返る。情報を盗もうとする攻撃者の最新手口については「自分でも気付けるか分からない」と状況は深刻だ。 サイトはクレジットカード情報を保持していないのに…… 徳丸氏は、19年に目立った攻撃手法として「入力画面の改ざん」と「偽の決済画面」という2つの手法を挙げる。 これらの攻撃を受けるECサイトは、決済方法について2種類に分けられる。1つは、クレジットカード情報をECサイトの画面で受けつつも直接決済サーバに送り、決済サー

ヤマト運輸は、宅急便の送り状作成から配送料の決済までスマートフォンで完結できる新サービス「宅急便をスマホで送る」を9月3日にスタートした。まずヤマト直営店で受け付けを開始。今後、全国のセブン-イレブンやファミリーマート店頭にサービスを拡大していく予定だ。 専用サイトにアクセスし、荷物の内容や届け先住所、氏名、配送希望日時など必要事項を入力すると、QRコードを発行。荷物をヤマト直営店に持ち込んで店頭端末でQRコードを読み取り、配送料金を支払って発送できる。 会員制サービス「クロネコメンバーズ」の会員なら、アドレス帳から発送先を入力したり、ApplePayやキャリア決済などのオンライン決済も可能だ。 今後、全国のセブン-イレブンやファミリーマート店頭にサービスを拡大していく計画だ。コンビニでの利用は、クロネコメンバーズ会員限定。 LINEの友だちリストからも配送先を選択でき、住所を知らない相手

「スーツにリュックサックを合わせるのはマナー違反」「周囲に非常識な印象を与える」――。最近、こんな意見が話題になった。 一部メディアに掲載されたコラムが「スーツにリュックは非常識、合成皮革の靴もダメ」と批判的に取り上げ、Twitterではユーザーからさまざまな意見が相次ぎ、トレンドにも入った。「今どきは問題ない」という声も多かった一方、「スーツにリュックはダサい」「抵抗がある」「普通のかばんの方がいい」といった声もあった。 ただ、書類やPCなど多くのアイテムを収納できる点や、両手が自由になる点など、リュックには一定のメリットがある点も事実だ。ビジネスシーンに適した、落ち着いたデザインのリュックを展開するメーカーも増えている。 アリなのか、ナシなのか。NPO法人 日本サービスマナー協会に所属する専任マナー講師で、身だしなみに詳しい上田由佳子さんに、プロの視点からの意見を聞いた。 「スーツにリ

左から順に、三菱UFJニコス 経営企画本部 デジタル企画部 桑原康史副部長、アカマイ・テクノロジーズ 新村信CTO、三菱UFJニコス常務執行役員 鳴川竜介CTO、MUFG Bank ディジタル企画部 杉本理記調査役 三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）と米Akamaiが5月に発表した、「決済速度2秒以下、毎秒100万件取引」を可能にするという決済特化型の新型ブロックチェーン。 パブリック・ブロックチェーンである仮想通貨、ビットコインの取引処理速度は毎秒2～7件で、イーサリアムは最大でも毎秒15件。ブロックチェーンではないが高速な取引ができるといわれる仮想通貨リップルでも毎秒1500件の処理速度であることから、毎秒100万件というまさしく桁違いの速度は驚きをもって迎えられた。 なぜ、MUFGとAkamaiはブロックチェーンに注目し、このような高速性能を実現できたのか。三菱UFJニコ

「かけるだけで顔認識できなくなるサングラス」「指に転写するだけで指紋を盗めなくなるシール」――このように機械を“だます”技術を、国立情報学研究所（NII）が開発している。 これらは、情報セキュリティや匿名化技術などを研究しているNIIの越前研究室が開発。NIIが研究成果を一般向けに公開するイベント「国立情報学研究所 オープンハウス 2018」（6月22～23日）で披露した。 顔認識防止グラス「プライバシーバイザー」 スマートフォンの普及でカメラがより身近になったことで、他人の写真に意図せず映り込んでしまい、ネット上に掲載された結果、顔認識によって自動で個人が特定されてしまう――。そんなプライバシーの侵害が社会問題になっているとして、越前研究室は「顔認識を“撮影される側”で防止する新技術」を世界で初めて開発したという。 「プライバシーバイザー」と名付けられた顔認識防止グラスは、既に第2弾まで

なぜ地方のクリーニング屋で機械学習？　「無人店舗作りたい」 たった1人、独学でAI作る副社長の挑戦（1/2 ページ） 「中小企業でお金もない、人もいない。ここ10年でIT化に取り組んできたが、今ある課題や業界の将来を見据え、今はAI（人工知能）を自作している」──福岡県田川市でクリーニング店を8店舗展開するエルアンドエーの田原大輔副社長はこう話す。同社はスーツやズボンなどを判別する画像認識システムなどを導入。人材が不足するクリーニング業界の中で業務効率化を図るためいち早くIT化に取り組み、いずれは無人店舗のオープンを目指す。 IT化に取り組んだ10年 電話からSkypeによるビデオチャットへ、メールからチャットワークへ、ExcelからGoogleスプレッドシートへ──2008年ごろから10年近くクリーニング業務のIT化を進め、15年11月にGoogleの機械学習用オープンソースライブラリ「

米Googleは2月28日（現地時間）、プロダクティビティスイート「G Suite」ユーザー向けチャットサービス「Hangouts Chat」をリリースした。日本語を含む28カ国語をサポートする。管理者が設定すれば、G SuiteのユーザーはPC、Mac、iOS／AndroidのHangouts Chatアプリで同サービスを利用できる。 Googleは昨年3月、2013年に統合メッセージングサービスとして発表した「Hangouts（日本では「ハングアウト」）をビデオ会議アプリ「Hangouts Meet」（以下「Meet」）とメッセージングアプリ「Hangouts Chat」（以下「Chat」）に分割すると発表。Meetは発表段階からローリングアウトしたが、Chatは約1年でようやく公式版になった。 Chatの特徴は、Slackのようにプロジェクトごとにチャットルームを作ってやり取りできる

Windows 10は最新のセキュリティ機能を導入している。しかし、使う人間がミスを犯さないとは限らない。そして、長年にわたって標準ブラウザだったInternet Explorerにも危険が潜んでいる。そのリスクを回避する方法を考える。 Windows 10では2要素認証やデータ保護機能などを導入してセキュリティ機能を大幅に強化した。しかし、OSがどんなに高レベルのセキュリティ機能を実装しても、その機能を適切に使うことができなければ、Windows 10はセキュリティリスクを抱えたままだ。 Windows 10で導入した強力なセキュリティ機能を無駄にしないために、ユーザーも努力しなければならない。そのためには1つ1つは地味な作業だが確実にこなすのが意外と面倒な対策が必要だ。 Windows 10のセキュリティ機能強化を無駄にしかねない伏兵は他にもいる。長らくWindowsシリーズに付属する

講談社は、漫画誌「ヤングマガジン」「モーニング」「アフタヌーン」「イブニング」「Kiss」「BE・LOVE」が読み放題の新Webサイトとアプリ「コミックDAYS」をリリースする。2月15日にWEB版をプレ公開し、3月1日にアプリ版を公開予定だ。月額720円で利用できる（初月無料）。 6誌を定期購読できるほか、ポイントを使い、作品を1話単位で購入することも可能。1話購入後、その話を含むコミックを1冊分欲しくなった場合は、コミック1冊分との差額を支払うだけで購入できる。書店員による「人力オススメ機能」も備えた。 2月15日にプレ公開するWEBでは、6誌の現連載陣による作品2000話超が読み放題に。アプリ版は「何事もなければ」3月1日にリリース予定だ。 講談社が「圧倒的マンガアプリ」「悪魔的Webサイト」として開発してきたサービス。アプリ開発はグッドパッチが、Webサイト開発ははてなが担当してい