Microsoftが、セキュリティソフト「Security Essentials」の次期版について、パブリックベータ版を公開した。誰でもダウンロードして試用が可能だ。 Microsoftは、64ビット版の「mseinstall-amd64fre-en-us.exe」と32ビット版の「mseinstall-x86fre-en-us.exe」の2バージョンを提供している。使用しているWindowsが32ビット版か64ビット版かによって、両バージョンをまとめて、あるいは別々にダウンロードできる。同ソフトは、「Service Pack 3」適用済みの「Windows XP」、「Service Pack 1」または「Service Pack 2」を適用済みの「Windows Vista」、「Service Pack 1」適用済みの「Windows 7」に対応している。 新たなベータ版では、現行のバー
Microsoftは、マルウェア対策プログラム「Microsoft Security Essentials」次期ベータ版の公開に向けて、ベータテスターとして登録してくれる人を募集している。 ベータ版を試してみたいユーザーはサインインページで正式登録ができる。登録には「Microsoft Live」アカウントが必要となり、ベータ版がダウンロード可能になれば電子メールで知らせてくれるという。 Microsoftが先ごろ同社ブログで述べたところによると、今回募集するベータテスターの数は限られるが、年内にはベータ版を一般向けに公開する予定だという。 Security Essentialsの次期版は、インターフェースの簡略化、パフォーマンスの向上、検出および駆除機能の改善など、いくつかの新機能を盛り込んだものになるとMicrosoftは述べている。次期版ではまた、深刻なマルウェアに感染しても、ユーザ
OracleはJavaの定例アップデートとデータベースやSun製品などの定例アップデートを米国時間の10月18日に公開すると予告した。 米Oracleは、Javaの定例アップデートとデータベースなど各種製品の定例アップデートをそれぞれ米国時間の10月18日に公開すると予告した。 Javaのアップデートとなる「Java SE Critical Patch Update」では、20件の脆弱性に対処を予定している。このうち19件をリモートで認証を経ずに悪用される恐れのある深刻な脆弱性が占める。危険度を示すCVSSベーススコアは最も高いもので最大値の10.0となる。 一方、Java以外のOracle製品のアップデート「Critical Patch Update」では合計56件の脆弱性に対処する。対象となるのはOracle Database、Fusion Middleware、PeopleSoft
アプリケーションや接続された周辺機器の制御・監視機能を強化し、不正プログラムがコンピュータに与える影響を抑止するという。 カスペルスキーは10月13日、法人用エンドポイントセキュリティの最新版「Kaspersky Endpoint Security 8 for Windows」およびAndroid端末向けの「Kaspersky Endpoint Security 8 for Smartphone」、運用管理ツールの「Kaspersky Security Center 9」を発表した。31日から順次、提供を開始する。 Kaspersky Endpoint Security 8 for Windowsでは新たに、レピュテーションベースのマルウェア検出、アプリケーションやWeb、周辺機器を監視および制御する機能を搭載した。 マルウェア検出の新機能は、コンシューマー用製品に搭載されているもので、今
シマンテックは10月12日、コンシューマー向けオールインワンセキュリティスイート「ノートン360 バージョン6.0」のパブリックβ版をリリースした。 最新バージョンでは、ノートンアカウントを利用して、複数のPCのセキュリティ状態をWebベースの画面から管理できる「ノートンマネージメント」や、Webサービスで利用するIDとパスワードをクラウド上で管理し、ほかのPCでも共有できる「IDセーフ イン ザ クラウド」など、先日リリースされた「ノートン2012」の機能を搭載している。 パブリックβ版は「ノートンベータセンター」から無料でダウンロードが可能。ユーザーからのフィードバックは「ノートン 360 バージョン6.0 パブリックベータフォーラム」で受け付けている。 関連記事 被害者は1日100万人:サイバー犯罪は“一大産業”に――「ノートンインターネットセキュリティ2012」発表会 あなたがまば
マカフィーは9月29日、「マカフィー オール アクセス 2012」など個人向けセキュリティソフトの最新版の販売を開始した。価格は1年1ユーザーで9980円。 販売が開始したのはオール アクセスのほか、「マカフィー トータルプロテクション 2012」(1年3台で8280円)、「マカフィー インターネットセキュリティ 2012」(1年3台で6980円)、「マカフィー アンチウイルスプラス 2012」(1年1台で4280円)の計4製品。搭載される機能はソフトウェアごとに異なる。 オール アクセスは1つのソフトウェアで、WindowsやMacだけでなくスマートフォンやタブレットもサポートする。対応するOSはSymbianやBlackBerry、Android。iOSには対応していない。端末の数が増えても新たにライセンスを購入する必要はない。 マカフィーの小川禎紹氏(CMSB事業本部プロダクトマーケ
マカフィーは9月29日、2012年版の個人向けセキュリティ製品として、「マカフィー オール アクセス」、「マカフィー トータルプロテクション」、「マカフィー インターネットセキュリティ」、「マカフィー アンチウイルスプラス」を発表、同日より販売を開始した。これまでのラインアップに、マルチデバイス向けの「マカフィー オール アクセス」が新たに加わっている。 マカフィー オール アクセスは、Windowsだけでなく、Macやモバイルプラットフォームなど、ユーザーが所有するさまざまなデバイスに1パッケージで対応するセキュリティスイートで、ウイルス・スパイウェア対策をはじめ、双方向ファイアウォールやWebサイトの安全性評価、迷惑メール対策、2Gバイトまでのオンラインバックアップなど、さまざまな保護機能を備える。また、ユーザー数ベースのライセンス管理により、所有するデバイスが増えても新たにセキュリテ
米Symantecのエンリケ・T・セーラムCEOが来日し、ワールドワイド事業戦略を説明。IT業界に見られる5つのトレンドを挙げ、「今こそがSymantecの時だ」とアピールした。 米Symantecは9月27日、同社のワールドワイド事業戦略を説明する記者発表会を実施した。当日はエンリケ・T・セーラムCEOが登壇し、IT業界における変化に対応したSymantecが目指すべきビジョンを描くとともに、富士通のクラウドサービスである「FGCP/S5」に、Symantec System Recovery 2011が採用されたことを発表した。同社は2010年に富士通と戦略提携を結び、すでにSymantec Endpoint Protectionを提供している。自らがクラウドサービスを展開するだけでなく、クラウドサービスプロバイダと協業することにより事業展開を図る基本方針を示した形だ。 セーラム氏はまず
あなたがまばたきをする一瞬の間に、世界のどこかでサイバー犯罪による被害者が生まれている。シマンテックが最新のセキュリティ調査結果と、2012年版「ノートン」を発表した。 シマンテックは9月13日、コンシューマー向けセキュリティソフトウェアの最新版「ノートンインターネットセキュリティ2012」および「ノートンアンチウイルス2012」を発表した。同日よりダウンロード版の販売を開始し、9月16日にパッケージ版を発売する。パッケージ版の実売予想価格は6480円。 同日行われた発表会では、シマンテックでノートンサイバーセキュリティリードアドバイザーを務めるアダム・パーマー氏が登壇し、サイバー犯罪の最新調査結果を報告した。これによると、インターネット上で犯罪に遭遇する人は1日あたり100万人以上、わずか1秒の間に14人にも上る。これは1日に生まれる新生児の2倍に相当する数だ。日本では毎日3万人の被害者
カスペルスキーは9月6日、コンシューマー向けセキュリティスイート「カスペルスキー2012 マルチプラットフォーム」を発表した。Windows向けセキュリティ製品「カスペルスキーアンチウイルス2012」に加えて、Mac向けの「カスペルスキーアンチウイルス2011 for Mac」と「カスペルスキーモバイルセキュリティ9」を1パッケージにしているのが特徴だ。1年3台版の価格は7140円で、9月9日より店頭販売を開始する。 新製品発表会の冒頭に登壇したKaspersky Labの最高責任者、ユージン・カスペルスキー氏は、前回来日した4月を振り返り、「震災の影響で東京の雰囲気も沈みがちだったが、いまこうして再び訪れ、復興の兆しが見えていることをうれしく思う。新製品の発表にもちょうどいいタイミングだ」とあいさつ。「一方で、サイバー犯罪の脅威は依然として変わらずに存在する。インターネット上の犯罪はより
トレンドマイクロは8月25日、Android端末向けセキュリティソフトの新製品「ウイルスバスター モバイル for Android」を発表した。同日から同社のオンラインショップで販売している。9月2日から店頭でも販売される。オープン価格だが、オンラインショップでの価格は2980円となっている。 対応するAndroidのバージョンは2.2、2.3、3.0、3.1であり、スマートフォンとタブレットの両方に対応する。5月からベータ版として提供していたものの正式版になる。 不正アプリ対策として、不正なアプリがインストールされた場合に自動的に削除を促すリアルタイム検索が可能という。同社の吉井直子氏(マーケティング本部コンシューマ&SBマーケティンググループプロダクトマーケティング課)は「AndroidはPCと違って、アプリがファイルの入出力を見ることはできない。あるアプリをインストールした後で、その
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