4カ月間も常温保存できる豆腐が登場 開発の鍵は「2つの無菌化」
常温で120日間保存できる紙パック入りの豆腐が、全国のスーパーに並び始めた。徳島県のさとの雪食品が発売した「ずっとおいしい豆腐」だ。常温保存できる豆腐はこれまで宅配専用で流通していたが、食品スーパーで売られるのは初めて。その開発の背景を探った。 成熟期が長く続く豆腐市場に、際立つ特徴を持つ商品が登場した。2021年5月、紙パック入りの状態で全国のスーパーマーケットに並び始めたのは、常温で120日間保存できる「ずっとおいしい豆腐」。発売したのは徳島県に本社を置く、さとの雪食品だ。 国内で冷蔵販売が義務付けられていた豆腐は、18年に無菌充填豆腐であれば常温流通・販売が可能になった。これを受けて森永乳業が商品化したものの、宅配専用だった。ずっとおいしい豆腐は食品スーパーに並ぶため、消費者は買いやすくなる。 ずっとおいしい豆腐の場合、常温・長期間で保存できるようになったのは、製造工程における「2つ
在日コリアン差別でDHCを除外 さいたま市、返礼品から ｜ 共同通信
化粧品会社ディーエイチシー（DHC）のウェブサイト上に在日コリアンを差別する吉田嘉明会長名の文章が掲載されている問題で、同社の製品をふるさと納税の返礼品としていたさいたま市が、取り扱いを中止したことが25日、市への取材で分かった。 DHCの文章を巡っては、千葉県横芝光町や高知県南国市が災害時に結んでいた同社との連携協定を解約するなど、各地の自治体で差別を問題視する動きが相次いでいる。 さいたま市財政課によると、市内にあるDHCの工場で生産された化粧品を、2017年から返礼品として採用。20年度は返礼品として希望する申し込みが216件、577万円分あった。
#五輪をどうする：JOC山下泰裕会長 東京五輪「分断された世界が一つになれる機会」 | 毎日新聞
インタビューに答える日本オリンピック委員会の山下泰裕会長＝東京都新宿区で2021年5月21日、宮間俊樹撮影 東京オリンピックは7月23日の開幕まで2カ月を切っても、新型コロナウイルスの感染拡大で開催への理解を得られていない。大会出場を目指す選手たちには、戸惑いが広がっている。1980年のモスクワ五輪のボイコットを経験した日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長は「コロナ禍によって分断された世界が一つになれる機会」と、東京大会の意義を訴える。【聞き手・浅妻博之】 東京オリンピック・パラリンピック開催に対する支持率が上がっていないのは、安全面に多くの日本国民が不安を持っているからだと感じている。国民の安全を守ることを大前提に、大会の準備を進めているものの、そのことを伝えきれていないのが一番の理由だと思う。 新型コロナの世界的な感染拡大で東京大会の延期は2020年3月に決まった。追加経費が
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