「電子書籍読み放題サービス」について「電子書籍」認知者に聞いたところ、50.9%が何らかの「電子書籍読み放題サービス」を知っていた。一方、「読み放題サービス」利用経験者は9%にとどまった。 「電子書籍読み放題サービス」の利用経験者239名に使用したサービスを聞いたところ、8月3日にサービスを開始した「Kindle unlimited」(Amazon.co.jp)、8月9日に開始した「楽天マガジン」(楽天)の利用経験者は、共に7%だった。 電子書籍の利用経験者に、電子書籍でどのようなジャンルを読むか聞いたところ、1位は「コミック・マンガ」で69.3%、2位「雑誌」(35.5%)、3位「小説・文芸書」(30.7%)、4位「趣味・生活関連の実用書」(18.9%)、5位「新聞」(15.9%)と続いた。 電子書籍で読むジャンルの1位は「コミック・マンガ」 また、電子書籍の利用経験者に「電子書籍」と「

インプレスグループは7月27日、電子書籍市場動向の調査結果を発表した。同調査は、6月3日～19日、NTTコム リサーチが保有する消費者モニター4万4,364人、コロプラ スマートアンサーの保有するモニター1万1,037人を対象に、PC・スマホ上でウェブアンケートを実施している。 2015年度の電子書籍市場規模は1,584億円と推計され、前年比25.1%増となった。電子雑誌市場規模の242億円(前年比66.9％増)だった。電子書籍と電子雑誌を合わせた電子出版市場規模は1,826億円となった。 さらに、2020年度の電子書籍市場規模は、2015年度の1.9倍の3,000億円を推計。なお、電子雑誌市場規模の480億円と合わせた電子出版市場は3,480億円程度と予測される。

Net Applications - Usage Share Statistics for Internet Technologies. Net Applicationsから2016年5月のモバイルOSシェアが発表された。2016年5月はAndroidがシェアを増やし、それ以外のオペレーティングシステム(iOS、Windows Phone、Java ME、BlackBerry、Symbianほか)はシェアを減らした。Androidのシェア増加とiOSのシェア減少の傾向は長期にわたって続いており、2016年5月にはその動向が強く出ている。 バージョン別に見ると、AndroidではAndroid 6.0、Android 5.1、Android 4.4がシェアを増やし、Android 5.0、Android 4.3、Android 4.2、Android 4.1、Android 4.0がシェアを

日本能率協会マネジメントセンター(以下JMAM)は11日、国内企業360社の人事・教育担当者を対象とした、eラーニングの実施状況や導入理由などについてのアンケート調査を実施、その結果を発表した。 調査は、2015年11月10日から2016年1月22日の約2カ月間にわたり、日本全国の主要法人から抽出した企業の教育担当者を対象に行われた(調査方法：ネットリサーチ方式、回収票数360)。eラーニングの実施状況は、2013年度の調査結果(62.3%)から約1.3倍となる80.0%となり、一度も実施したことがない12.8%(2013年 26.5%)と大きく実施率が増加している。 導入理由にスマホやタブレットが増加 導入理由については、「多数の社員の同時教育が可能である」(67.4%)、「手軽に学べる」(60.1%)、「学習時間が短く、隙間時間での学習が可能」(50%)となっている。2013年度との比

矢野研究所は4月6日、国内eラーニング市場に関する調査結果を発表した。 同調査は、eラーニングシステム開発・構築・販売事業者、eラーニングコンテンツ開発・製作・販売事業者、eラーニングを介した研修や講義を提供・運営する事業者(学習塾、語学学校、研修事業者など)、学習ソフトウェア開発・製作・販売事業者などを対象に、2016年1月～3月に、同社専門研究員による面接取材および電話・FAX・電子メールによるヒアリング、文献調査を併用して調査されたもの。 また、同調査におけるeラーニング市場とは、インターネットなどのネットワークを利用した学習形態を対象とし、ゲーム機やパソコン向けソフトウェアを利用したものは除かれている。学習コンテンツは、ビジネス、教科学習、語学、IT技術、資格取得、教養・雑学など幅広いジャンルが含まれている。 調査の結果、2015年度国内eラーニング市場の規模は、前年度比95.9%

イオンは3月22日、同社の電子マネー「WAON」の2015年度の年間利用金額が、2兆円を突破した(2015年3月～2016年2月）と発表した。 同社によれば、2015年度の利用金額は、同年の市場規模の４割超える約2兆592億円に達し、「G.G WAON」「JMB WAON」「サッカー大好きWAON」など、利用目的にあわせた様々な種類のカードを発行しており、累計発行枚数は5,610万枚となったという（2016年2月末現在）。

リクルートテクノロジーズは2月2日、ITエンジニア529名に聞いた「2016年に習得したいプログラミング言語」ランキング」を発表した。 事前調査において、20代～40代のITエンジニア1044名に「2016 年、仕事に関連したスキルアップをしていきたいか」と聞いたところ、「とてもそう思う」が352人、「どちらかと言えばそう思う」が 419人と、計771 人が「そう思う」と回答したという。 「そう思う」と回答した ITエンジニアのうち 529名に、「2016年に最も習得したいプログラミング言語」を聞いたところ、Java が20.4%でトップとなり、2位以下を大きく引き離す結果となったことがわかった。 Javaを選択した理由としては、「OSに依存しにくい言語のため汎用性が高い」など活用の広さを挙げる声のほか、「メインで使用する言語となってきている」というコメントも見られるなど、今後も開発現場に

ニールセンが1月26日に発表した調査結果によると、2015年11月におけるVOD(ビデオ・オンデマンド)の利用者数は、テレビ局系・定額制のいずれでもPCからの利用者をスマートフォンからの利用者が大きく上回ったという。 同調査は、同社のスマートフォン視聴率情報である「Nielsen Mobile NetView」(ニールセン・モバイル・ネットビュー)及び、PC版インターネット視聴率情報である「Nielsen NetView」(ニールセン・ネットビュー)のデータを基に分析したもの。 2015年11月のVODサービスの利用者数を見ると、テレビ局系のVODはPCからが139万人、スマートフォンからが532万人であり、在京民放5社が連携したVODである「TVer」(ティーバー)は、PCからが57万人、スマートフォンからが251万人の利用者があった。 なお、ここで言うテレビ局系VODとは、「NHKオン

「商品開発からリスク管理、マーケティングまで ――デジタルビジネス時代のデータ活用方法を探る」と題した「マイナビニュースフォーラム2015 Winter for データ活用」が12月11日に開催された。成功事例やデータ活用のトピックスを紹介する多彩な講演の中、「未来を変えるBIG DATA 生命保険にどう生かす」というタイトルで語ったのは、アクサ生命 取締役 専務執行役 兼 チーフマーケティングオフィサー 松田貴夫氏だ。 松田氏は冒頭、「保険はデータに非常に敏感な業界」と述べた後、保険業界の変化と実情について紹介した。 その中で語られたのは、基本的に保険の制度設計は創設当時から大きく変化していないということだ。加入者のプロフィールからリスクを分析し、そのリスクに応じて負担金を集め、実際にリスクが発生した場に分配する。保険会社はその運営費用を集まった資金から得るという形態だ。 このリスク分析

シンクエージェントはこのほど、マルチデバイス使い分けに関する実態調査の結果を発表した。調査期間は2015年12月15日・16日で、20代～50代男女550名を対象にGMOリサーチの調査パネルを活用して行われた。 この調査によると、タブレットやPCのうち最も使われているタイプは、多くの世代で「キーボード付きのノートPC」だった。45歳以上の男性はデスクトップPCがノートPCをやや上回っているものの、それ以外の世代では大きな差を付けている。20歳～24歳の男性に限ればキーボード脱着型のノートPCを利用している人が25%で、Surfaceをはじめとする2-in-1デバイスの普及が見て取れる。 一方でタブレットの普及は伸び悩みを見せており、最もタブレットを利用しているという回答は30歳～34歳の男性(13.3%)を除き、1桁台にとどまった。また、スマートフォンやタブレットを活用する上で、PC利用に

MMD研究所はコロプラが提供する「スマートアンサー」と共同で「2015年版：スマートフォン利用者実態調査」を実施、その結果を発表した。 この調査は2015年11月27日～11月28日に、スマートフォンを持つ15歳以上、60歳未満の男女2,750人に対して、スマートアンサーのモニタを利用したインターネット調査によって行われた。 スマートフォンの利用 スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女（N=2,750）を対象に、一日にどれくらいスマートフォンを利用するか聞いたところ、「2時間3時間未満」の割合が最も多く、22.4％となり、3時間以上の割合を合わせると、46.0％だという。 また、メールやメッセージを一日にどれくらい送信するかを聞いたところ、キャリアメールは「1～10回」が46.8％で最多。次いで「0回」が42.6％となり、SMSは「0回」が最多で53.7％、次いで「1～10回」

ソニーデジタルネットワークアプリケーションズは、市場に流通しているAndroidスマートフォンアプリケーション(apkファイル)から、「脆弱性のあるアプリ」の動向について分析した結果をまとめた「Androidアプリ脆弱性調査レポート 2015年12月版」を公開した。 同社は2年前に、Androidアプリのセキュリティを専門とする立場からリサーチを行い、最初の「Androidアプリ脆弱性調査レポート」を発表を開始。今回のレポートでは、2年前のデータを踏まえ、現在のAndroidアプリの脆弱性状況の分析結果と、開発者が脆弱性に対処するための「実践的な脆弱性対策」を解説している。 調査によると、脆弱性対策の取り組み状況の指標となる「アクセス制御不備」の割合が、前回調査(2013年)の88%から29%減の59%となった。同社はこの結果を「アプリの脆弱性対策が本格的に開始された状況がデータとして表れ

fossBytesに12月4日(米国時間)に掲載された記事「Top Programming Languages That Generate Most Security Bugs」が、WordPressやDrupalといったCMSプラットフォームを脆弱な状態にすることが多いプログラミング言語トップ10を発表した。評価には「Flaw Density per MB」という方法が使われており、ソースコードの量に対してどの程度のセキュリティ上の問題が存在しているかを示している。 発表されたプログラミング言語および点数は次のとおり(点数の単位は1MB当たりのセキュリティ上の問題の数)。 Classic ASP - 1,686 ColdFusion - 262 PHP - 184 Java - 51 .NET - 32 C++ - 26 iOS - 23 Android - 11 JavaScript

シンガポールPayPal(ペイパル)の東京支店が11月27日に発表した「ペイパルによる越境ECグローバル調査2015」によると、中国におけるネットショッピング利用者の35%が2015年中に1度以上は海外サイトでのショッピング(越境EC)をしており、その比率は2014年と比べて9ポイント増加している。日本でも12%が利用しているが、その比率は主要国の中で最も低いという。 同調査は同社がイプソスに依頼して、29カ国(イギリス、アイルランド、フランス、ドイツ、オーストリア、スイス、イタリア、スペイン、オランダ、スウェーデン、ポーランド、トルコ、ロシア、イスラエル、アラブ首長国連邦(UAE)、アメリカ、カナダ、ブラジル、メキシコ、アルゼンチン、インド、中国、日本、韓国、シンガポール、オーストラリア、南アフリカ、ナイジェリア、エジプト)のインターネット対応機器を所有する/使用する/所有しかつ使用する

ヤフーは11月26日は、2015年10月より博士号を持つ修了者などを対象とした「サイエンスプロフェッショナルコース」と、博士研究員（ポスドク）などを対象とし、自身の研究をより深めるためにYahoo! JAPAN研究所で任期付きで研究ができる「特任研究員コース」を新設し、毎年20名程度の博士号取得者とポスドクの採用を目指すと発表した。 研究分野は、自然言語処理、画像処理、音声処理、機械学習、情報検索、レコメンデーション、コンテキストアウェア、ヒューマン・コンピュータ・インタラクション、大規模分散処理、統計モデリング、セマンティックウェブの11文野 採用された場合、Yahoo! JAPAN独自のマルチビックデータを活用して、「自然言語処理」や「機械学習」など11分野の研究に携わり、研究成果は、自社の人工知能技術やIoT、広告技術などへの導入に加えて、研究成果を積極的に国内外の主要な学会で発表し

MMD研究所は3月18日、同社が実施したタブレット端末に関する利用動向調査の結果を発表した。同調査によると、タブレット端末所有者の常時携帯率は約3割だったという。 同調査はタブレット端末を所有する20歳以上の男女、計1071人を対象に実施したもの。調査対象に、利用しているアプリ、タブレット端末の携帯率、購入したアクセサリ・周辺機器などを聞いた。期間は2014年2月17日から19日まで。 同調査において、タブレット端末を携帯しているかを聞いたところ、「よく携帯している」と回答した人は30.6%。タブレット端末を常時携帯しているのは約3割であることがわかった。 続いて、タブレット端末が便利だと思う点を聞いたところ「Wi-Fi があればどこでも利用できる」が51.7%、「持ち運びに便利」が50.8%、「パソコンサイトが閲覧できるから」が45.3%だった。さらに、自身が購入したタブレット関連の周辺

PCサーバの2013年度におけるメーカシェア出荷台数はNECが上半期24.3%、下半期24.0%、富士通が上半期22.4%、下半期22.0%と圧倒的な販売パワーとサポート体制を誇るNECと富士通が出荷シェアを支える販売チャネルとなっている。 PCサーバの設置については、2003年以降に出荷されたPCサーバは294万台設置と推定され、その内訳は民間で54.0%、公共11.4%、データセンター31.4%。地域別の設置割合は、東京が27.5%とトップ、東京都及び関東で48.5%とほぼ半数が首都圏に設置さている。東京市場では民間企業の高い設置比率、特にDC向け設置が東京の実績をさらに高めている。 データセンターへのPCサーバ設置は、2012年度商用データセンターのPCサーバ設置台数が92万4,950台と推定され、その比率は31.4%。東京が全体の48.8%と約半数を占めている。さらに東京と関東を合