新ウェブサービス「Twitter（ツイッター）」をコミュニケーションツールとして利用する動きが急速に広がっている。自分の思いつきや居場所など、ちょっとした「つぶやき（＝Twitter）」として記録しておけるというもの。1回に入力できる文字数は140字まで。つぶやきは、ほかの人が読むことが可能だ。 これまでもウェブベースのコミュニケーションツールには、自分の意見を述べる「ブログ」、知人の書き込みを一覧できる「SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）」などがあった。これに対して、Twitterの面白さは、これまでとは全く異なる“リアルタイム”コミュニケーションが実現し、それによって個人レベルで行動様式が変わる可能性を秘めている点だ。 今、まさに起きようとしている「Twitter現象」とも言うべきうねり。個人の行動にどんな影響をもたらすのか、社会や企業の仕組みにどのような変化を促すのか、

岡　それなんだけど、青春時代ってさ、リアリティーというものがもともとないじゃない？　損得でいえば勉強した方が得なんだろうな、ということは分かるけど、それ以外のことは親も教師も言えない。勉強する理由というのが損得だけということは、それほどはやれないということだよね。また、その時にそれほどやれたら、そいつはまた危険な感じもするんだよ。15～16歳のころから、人生、損得で割り切って、俺は東大に行くぞ、というのも気持ちが悪い。 小田嶋　内田先生のような感性の子は、そこでいったん、リセットしちゃうんだろうね。 岡　それができる、というのはすごいよ。普通はそうはできない。とはいえ、無為に過ごすというのが、また、たまらないものだから、難しい本でも読んでみるか、ということで、「ヘーゲル法哲学批判」なんかの読書会を開いたりしたんだけど、それこそ意味が分からない。結局、世界はわけが分からない、ということが分か

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 多機能携帯電話「iPhone（アイフォーン） 3G S」が日本で発売されてから1週間がたち、購入した人と見送った人、その両方の声があちこちから聞こえてきた。しかし、筆者が聞いた限りでは、「新規にiPhoneを購入するのであればいいだろうが、買い替えであれば特に必要ない」という消極的な見解が概ね支配的だった。 理由はいくつかあったが、最も大きな要因と考えられるのが、製造元の米アップルが同時期に実施したiPhone OS（オペレーティングシステム＝基本ソフト）のバージョンアップが秀逸だということ。あえて3G Sに買い替えなくとも、前モデルの課題や不満が随分と解消された、ということである。確かにiPhoneはハードウエア的には数世代前のパソコンと同

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Arik Hesseldahl （BusinessWeek.com記者） 米国時間2009年6月23日更新 「Apple's iPhone 3GS: What It Costs to Make」 発売から3日間で100万台を売り上げた（BusinessWeek.conの記事を参照：2009年6月22日「Confirmed: Apple Sold 1 Million iPhone 3GS units」）米アップル（APPL）の最新モデル「iPhone（アイフォーン） 3GS」。 見た目は昨年発売された「iPhone 3G」と何ら変わらないように思える。アップル自身も外見を売りにしているわけではなく、テレビ広告では「一見何も変わっていないようでも

経済学では良く知られているトバースキー・カーネマンのプロスペクト理論から、現実の日本政治を分析する試み、たいへん斬新だと思います。政治学者の中ではおそらく初めての試みではないかと思います。それだけ日本の政治学者の研究が実際の政治と遊離してしまっているとも言えるのですが。論理的にも整然としていて、他の政策分野、たとえば外交・防衛にも応用可能な点も評価されます。次回も期待しています。(2009/07/05)

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「今から地下鉄に乗ります」とか「もう寝ます」といった短文による「つぶやき」が盛んに交わされるツイッター（Twitter）。「ピアノを弾く猫」とか「イギリスの中年女性の奇跡の美声」が話題になるユーチューブ（YouTube）。こうした誰もが情報発信に参加できるソーシャルメディアの普及によって、世界に流通する情報の量は爆発的に増加しています。 グーグルなどの検索エンジンは、そうしたあふれる情報を絞り込むための優れたツールですが、毎秒ごとにそのトピックに関する「140文字以内のメッセージ」が、世界中から流れ込む状況では、検索が追いつかない事態になります。それを今週は身をもって体験しました。イランの大統領選挙後の混乱と、それに関するソーシャルメディア上

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 6月13日午後、イランの大統領選挙で現職大統領マフムード・アフマディネジャド氏が63％の有効投票数を勝ち取り再選を果たした。対立候補だった元首相ミルホセイン・ムサビ氏はすぐさま不正を訴え、氏の支持者がデモを始めた。彼らの手にあったもの、それはTwitterだった。 Twitterがデモ・ネットワークを作った 13日の午後以後、テヘランで行われ始めたデモは、不満を持った若者が散発的に広場にやってきて、その場で固まりになる程度。つまり、組織だったものではなかった。しかし日増しに人数が増えていき、大きな変化を見せ始めたのが17日だ。 若者だけではなく、チャドルを着た女性たちや、都市の中間所得者層も繰り出してきた。手には緑のリストバンド。もちろんムサ

三菱自動車の「i-MiEV（アイミーブ）」459万9000円、富士重工業の「プラグインステラ」472万5000円。これが7月に発売される電気自動車（EV）の“実力”である。 昨年来、メディアではすぐにでもEVがクルマそのものや業界の勢力図を激変させるという見解が見られたが、コストの現実を見て少しはクールダウンするだろうか。 今年は「EV元年」という表現もよく聞かれる。確かに、現状では最先端のリチウムイオン電池を搭載したEVが量産ラインに乗り、市中を走り始めるという点では画期的だ。しかし、環境対応車としてのEVは、「元年」というより西暦でいえばまだ紀元前に位置すると見た方が妥当ではないか。 ありがたいことにメディア関係者からEVの展望について聞かれることがよくある。「軽自動車だが、価格はレクサス並みというクルマが普及しますか」とコメントすると、取材は大体終わってしまうし、筆者の談話が使われる

井上理 日経ビジネス記者 1999年慶応義塾大学総合政策学部卒業、日経BPに入社。以来、ネット革命などIT業界やゲーム業界の動向を中心に取材。日本経済新聞への出向を経て2014年4月より日経ビジネスの電機・ITグループ この著者の記事を見る

自動車の聖地、デトロイト（米ミシガン州）が財政破綻した。7月18日、デトロイト市は米連邦破産法第9条を裁判所に申請、負債総額は180億ドルを超えるという。日経ビジネスでは2009年、ゼネラル・モーターズ（GM）の破綻で“瀕死”の状況に陥った同市をリポートしていた。当時描いた負のスパイラルから抜け出せず、ついに20世紀最強の産業都市は、産業転換の狭間に堕ちることとなった。 ゼネラル・モーターズ（GM）破綻から一夜明けた6月2日。バラク・オバマ政権が真っ先に打った政策は、ほとんど知られていない。 デトロイト救済策──。 失職した労働者の救済策に4900万ドル（約48億円）を投入し、1000万ドル（約9億8000万円）でデトロイトの警察官を100人増員する。 緊急発表された2つの施策が、巨大都市が陥った惨状を物語る。 「死んだ街」 貧困と犯罪。この2つの病理が絡み合いながら、デトロイトは転落の一

HD-DVDの撤退によりソニーなどが主導するブルーレイ ディスク（BD）勝利で決着したはずの新世代DVD規格争いに、異変が起きている。 舞台は13億の人口を抱える中国市場。中国政府機関は新世代DVDの独自規格「CBHD（チャイナ・ブルー・ハイ・ディフィニション）」を打ち出し、その対応プレーヤーを、中国のTCL集団と江蘇新科電子集団が4月末に相次ぎ発売した。米映画大手ワーナー・ブラザーズもCBHD支持の姿勢を打ち出しており、年内に「ハリー・ポッター」など100タイトル以上の人気映画ソフトを揃える。 HD-DVDを基に独自規格 独自規格とは言うが、使われているのは、世界でBDに負けたHD-DVDの技術。BDをソニーとパナソニックなどが提唱していたのに対して、HD-DVDは東芝が主導していた。 「HD-DVDは死んでいない」。東芝と一緒にHD-DVDを支えてきたディスク製造大手、メモリーテックの

もうすぐ、2009年のホリデーシーズン（年末商戦）の趨勢を決めるイベントが始まります。ぜひ6月2～4日にロサンゼルスで開催される、世界最大級のテレビゲーム展示会・E3（Electronic Entertainment Expo）2009に注目してください。 ご存じの方も多いでしょうが、開催規模が肥大化したことを理由に、2006年開催を機に、E3はいったん規模を縮小しました。つまり2～3年前は、業界全体に「ゲームビジネスは伸び悩んでいる」という共通認識があったわけですが、2009年から、ふたたび大々的なイベントとして復活する見通しです。 これはニンテンドーDSやWiiの爆発的普及により、新規ユーザーが大幅に増加したことが大きいでしょう。市場が活性化されたことにより、多くの資金を投入しても、それに見合うだけのメリットがあると判断されたのですね。 かくして、今年のE3は、数年ぶりに大手メーカーが

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 2008年10月頃からどうも不思議な感覚を持つことが増えてきていた。ちょうどリーマンショック直後で、経済環境の急激過ぎるほどの変化がスタートし始めていた時期だった。振り返ると「先が見えない」という言葉を聞く頻度がこの頃から急激に高まっていった。 筆者らはプログレス・パートナーズというコンサルティングファームに籍を置いており、NBオンラインではWeb、ムックともに経営に関わる記事をこれまで十数回ほど寄稿させていただいている。筆者らはコンサルタントという職業柄のせいか、急激な変化に追いついていけない企業の状態を見ることも少なからずあるのだが、メディアで語られている内容と、「会社の中からの視点」で見た内容とが、どうも何か違っていたのだ。 両者の間で

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Aaron Ricadela （BusinessWeek誌記者、シリコンバレー） 米国時間2009年4月21日更新 「What Oracle Sees in Sun」 誕生から13年が経つ米サン・マイクロシステムズのプログラム言語「Java（ジャバ）」。コンピューター業界で広く知られた言語だが、資産としてはあまり高く評価されていない。 そこに目をつけたのが米オラクル（ORCL）だ。同社は4月20日、シリコンバレーの草分け的企業の1つであるサン（JAVA）を74億ドル（約7250億円）の現金で買収することを発表した（BusinessWeek.comの記事を参照：2009年4月20日「Oracle Agrees to Buy Sun for $7

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Aaron Ricadela （BusinessWeek誌記者、シリコンバレー） 米国時間2009年4月23日更新 「Oracle's Sun Deal: A Closer Look」 米オラクル（ORCL）は4月20日、米サン・マイクロシステムズ（JAVA）を74億ドル（約7200億円）で買収すると発表した。 同日、市場アナリスト向けに開催した電話会見では、ラリー・エリソンCEO（最高経営責任者）をはじめとする同社幹部らは、買収するハードウエア資産とソフトウエア資産の活用法について簡単な概略を述べるにとどまり、サンのスコット・マクニーリ会長も、事前に用意した声明を極めて事務的に読み上げるにとどまった（BusinessWeek.comの記事を

米オバマ政権の経済政策「グリーンニューディール」が始動した。 環境を切り口に巨費を投じ、停滞した米国経済の復活を目指す。 特需は最先端の環境技術を持つ日本企業にとっても追い風となる。 今後10年で環境分野に1500億ドル（約14兆7000億円）を投じ、500万人の雇用を創出する――。米オバマ政権が経済政策「オバマノミクス」の一環として掲げたグリーンニューディール政策が、いよいよ動き始めた。 グリーンニューディールは、再生可能エネルギーの導入や環境ビジネスへの参入などを政府が支援することで、環境を切り口にした21世紀型の新しい産業を起こす経済政策だ。1929年に起きた世界恐慌を克服するため、フランクリン・ルーズベルト大統領（当時）が公共工事などに巨費を投じて雇用を創出した「ニューディール政策」の現代版と言っていい。 バラク・オバマ大統領が掲げた目標は壮大なものだ。柱の1つが再生可能エネルギー

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 心が晴れないプレゼン プレゼン、プレゼン、プレゼン…。「明日、ついにプレゼンなんです」「今週、急に取引先へ製品のプレゼンをすることになったんです」など、私たちは事業を売り込むために日々プレゼンをする機会を狙い相手へアクションしていたものの、いざプレゼンする機会を得たというのに心が晴れない人も少なくありません。その気持ちお察しいたします。 私は中小企業のプレゼンの仕方についてアドバイスしてきた経験があり、相談者約500人のプレゼンの改善点を基に「3・2・1の法則」を見つけました。せっかく手に入れたプレゼンの機会にて、あなたの期待する結果が生み出せるように、ぜひこの法則を紹介します。 プレゼンが終わった後、あなたの心が晴々とし笑顔でガッツポーズし

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Jack Ewing （BusinessWeek誌フランクフルト支局長） Moon Ihlwan （BusinessWeek誌ソウル支局長） 米国時間2009年1月14日更新 「How Bad Is the Mobile Meltdown?」 わずか数カ月前まで、携帯電話業界は世界的な景気後退がもたらす最悪の事態は免れるかと思われていた。何と言っても、新興国市場にはまだ何十億人もの潜在顧客が眠っているからだ。フィンランドのノキア（NOK）をはじめとする携帯電話メーカーは、欧米での販売不振分は新興国での累積需要で取り返せると考えていた。 ところが、そうした期待は急速に薄れている。携帯電話市場の専門家は、ここ数年に爆発的成長を遂げてきた中国などで

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン BusinessWeek誌スタッフ共同執筆 米国時間2009年1月2日更新 「Ten Business Predictions for 2009」 「もううんざり！」――2008年を言い表すとしたら、この一言に尽きるのではないか。混迷を極める金融市場、人員削減の嵐が吹き荒れる不安定な雇用情勢、世界大恐慌以来、最も大胆な、米政府による公的資金の投入。これだけ暗い話が続けば、大抵の人は2009年が明るい年になることを期待するだろう。 BusinessWeek誌は今年も予言者になって、おなじみの“水晶玉”を覗き、2009年の展望についていくつか（過去の経験を踏まえての？）予想を立てた。 だが、実際のところ、本誌は2008年の予想で重要な2つの出来事

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