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17:30…僕は対談の会場である齊藤ハウスの最寄り駅にいた。 齊藤ハウス初訪問ということで、ストリートビューを使って念入りに場所を確認した僕はディレクターよりも早く対談場所についてしまった。 齊藤ハウスだが…セキュリティー面が一癖も二癖もある不思議なマンションだった。詳細は言わないが、さすがは都内の一等地にあるマンションである。 齊藤ハウスに行くと出迎えてくれて、開放スペースにいくつかお菓子が出ていた。 「おもてなしかな?」と思ったら、昨日訪問してきた人が自費で買ってそのあまりを置いて行ったそうだ。 本人曰くパソコンの前から動かない人らしく、昨日のままお菓子が置いてあったり、寝床が置いてあったりしてるのだという。 オタクというよりどちらかと言うとアニメやマンガに出て来る典型的な「サイバー」な感じの人。 人を呼ぶからにはキレイだったり、私的なスペース・汚い部分を隠してルのかと思ったら布団がご
小渕優子大臣の政治資金使い込み報道のせいで、世の中には5000円もするネギの詰め合わせを贈り物にする階級の人たちもいることを知ってしまい、嫉妬に狂っている。
1:ラスカル ★@\(^o^)/:2014/10/17(金) 17:18:47.70 ID:???0.net LINE社とみずほ銀行が提携して年内にも開始すると発表された LINE利用の決済サービスで顧客に損害が生じた場合、 補償の主体はみずほ銀行ではなくLINE社になる、との見解が みずほフィナンシャルグループ(FG)より出された。 この見解に従えば、LINE社に十分な補償能力がないときは、損害を受けた顧客は 満額の補償を受けられなくなると見られる。 みずほFGの回答では、(現時点においてはサービス提供前であるため、詳細な回答は 出来ないのの)「LINE社が発表したサービスについては、サービスの主体がLINE社に ありますので、補償を実施する主体もLINE社になると認識」とある。 なお、 (1)LINE社への韓国国家情報院の傍受についてのファクタ報道と (2)それに対するLINE社の回答
格差論争 ピケティ教授が語る 10月17日 13時10分 格差は拡大しているのか。どこまでの格差なら許容できるのか。そんな世界的な論争のきっかけとなった本が「21世紀の資本論」です。 著者は、フランスのパリ経済学校のトマ・ピケティ教授(43)。アメリカではことし春の発売以降、半年で50万部のベストセラーとなり、多くの言語に翻訳されています。“ピケティ旋風”の裏にあるのは何か、経済部・飯田香織デスクの解説です。 300年のデータで実証 「21世紀の資本論」は英語版で685ページにも及ぶ、漬け物石のような分厚い本です。特徴をひと言で言えば、何となくみんなが思っていることを「実証」しようとしたことです。 ピケティ教授は、20か国以上の税金のデータを、国によっては300年前までさかのぼって集め、「所得」と「資産」を分析。日本については明治時代から調べています。 その結果、▽資産を持つ者がさら
麻生太郎財務相は17日、来年10月と法律で定めた消費税率10%への引き上げを見送った場合は、再増税を前提にしている待機児童解消など少子化対策の実行が「極めて困難になる」との見方を示した。来年度予算案に、再増税の影響を和らげる対策を盛り込むことを検討していることも明らかにした。 衆院財務金融委員会で古川元久氏(民主)の質問に答えた。消費税率5%から10%への引き上げで増える税収(年間14兆円)のうち2・8兆円を子育てや医療など社会保障の充実に回す方針が決まっている。麻生氏は「仮に(税率)8%にとどまった場合、社会保障の充実に振り向けられるのは1・3兆円ぐらいになり、予定した充実案の実行は極めて困難になる」と述べた。 また、再増税の先送りで「政府の財政健全化の意思に疑念を持たれると市場の反応は予測しがたく、(政府としての対応は)極めて困難」と強調し、再増税を前提に「経済の好循環を確かなものにす
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■独立しやすい制度が「目立つOB」を生んだ 私は、「元リク」だ。大学を卒業後、97年にリクルートへ入社し、05年に退職した。「元リク」とカミングアウトするときは、少しだけ緊張する。世代やスタンスなど、相手によって反応がまるで違うからだ。 世間には「リクルート信者」と呼ぶべき人たちがいる。社会人から学生まで、いまの自分の立場に不満を持っている人が多いようだ。彼らは目をキラキラとさせて「リクルート出身なのですね。すごい! その頃の話を聞かせてください! 」などと言ってくる。ただ、こういう人たちは、驚くほど実態を知らない。 いまやリクルートは「普通の日本の大企業」である。グループ従業員数は約2万8000人。昨年度の連結売上高は1兆1915億円。このうち海外部門は2800億円と23%を占め、グローバル化が進む。20年前には約1兆4000億円の有利子負債があったが、完済している。「人材輩出企
「困窮邦人」──。海外で経済的に困窮状態になっている在留邦人を指す言葉です。その困窮邦人がもっとも多いのがフィリピン。2010年に、在外公館に援護を求めた困窮法人の総数は768人。そのなかでもフィリピンは332人と半数を占め、2位のタイ92人を3倍以上引き離しています(日本外務省・海外法人援護統計)。困窮状態の日本人の2.5人に1人はフィリピンにいるという状態です。 彼らはなぜ、困窮状態になってしまったのでしょう。強盗被害にあう、ギャンブルに負ける、投資話にだまされるなどといった理由から、所持金や全財産を失ってしまう人もいますが、何よりも多いのは、日本でのフィリピンクラブで出会った女性を追いかけて渡航し、困窮状態になったというもの。 そうやって女性を追って困窮状態になった人の多くが50歳以上。つまり、日本人女性に相手にされなくなった自分に対して、優しく微笑みかけてくれるフィリピン女性に自尊
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