［農コミ！！］令和のサクナヒメ！ ぐうたらっ子稲作奮闘記①（動画あり） / 日本農業新聞公式ウェブサイト
ぐうたらな生活をしていて、責任感にも乏しい主人公「サクナヒメ」が急に辺境の地に追放され、未開の土地で、田起こしを始めるところから物語は始まります。一から稲作を学び、すくすくと育つ稲穂に愛情を持つようになるサクナヒメの成長をぜひ観ていただきたいです。 時代設定がだいぶ昔の話を参考にしているため、ゲームやアニメでは稲作も手作業の工程が出てきます。収穫した稲を乾燥させるにしても、今は機械でやると思いますが、劇中では刈り取って束にした稲を台に掛けて干す「はさがけ」をやるんです。他にも、田植えの場面では、苗を一本ずつ手で植えます。 大変な作業も多くて、最初は「嫌じゃ」と、だだをこねちゃうこともあるサクナヒメですが、経験を重ねると変わっていくんです。育った稲を見て「可愛いのお」と思うようになるんです。 話が進んでいくと、サクナヒメが田んぼを離れる場面も出てきます。すると「稲、大丈夫かのう」「あの工程や
長期化するグリコ出荷停止 需要期前に不安の声 Ａコープは他社製品で代替 / 日本農業新聞公式ウェブサイト
江崎グリコの基幹システム障害に伴い、同社子会社の４工場で牛乳・乳製品など冷蔵商品の製造停止が長期化し、産地に懸念が広がっている。例外的に製造を続ける学校給食用牛乳に加え、４月末から病院や児童施設向けの牛乳製造も再開したが、全体に占める分量は少ない。それ以外の商品の製造再開は６月中を見込み、産地関係者は「牛乳消費量や酪農家の手取りへの影響がないようにしたい」と対応に追われる。 先月１４日からの冷蔵商品の出荷停止に伴い、同社は他社での委託加工による生乳の完全処理に努めている。指定生乳生産者団体は配乳計画を変更するなど取引先と連携し、生乳廃棄を防いでいる。 九州生乳販連を通じて佐賀県全酪農家の生乳を同社佐賀工場に出荷するＪＡさがは、酪農家の不安の声に対して「安心して今まで通り搾ってほしい」と呼びかける。生乳生産量への影響はないという。「牛乳消費がこれ以上落ちないことが大切。今後気温が上がり、需要
水稲多収７６７キロ 業務向け新品種 全農と農研機構 / 日本農業新聞公式ウェブサイト
東北以南、早生で耐倒伏性 ＪＡ全農は６日、多収で業務用需要に向く水稲の新品種「ＺＲ１」を、農研機構と共同で育成したと発表した。東北以南での栽培に向き、移植・多肥栽培の試験では１０アール当たり収量が７６７キロ。いもち病などに抵抗性を持ち、倒伏しにくい。早生で他品種との作期分散もしやすいとする。２０２５年産から本格普及させる計画だ。 全農による業務用米品種の育成は初。同機構との共同育成も初という。全農は中食・外食向け業務用米の契約栽培を推進している。実需者と生産者の双方にメリットがある良食味かつ、多収で作りやすい品種を目指した。 育成地は、秋田県大仙市の同機構東北農業研究センターと神奈川県平塚市の全農の営農・技術センター。移植栽培の試験では、１０アール当たり収量は複数年平均で、標準的な窒素施肥量（１０アール当たり元肥５キロ、追肥２キロ）で６６３キロ、多肥栽培（同元肥７キロ、追肥２回計５キロ）で
［農家の特報班］ホタテパウダーの農薬除去効果「水道水と同じ」 千葉大名誉教授が検証 / 日本農業新聞公式ウェブサイト
農作物の残留農薬を除去できるとうたうホタテパウダー。だが、その効果は「水道水と変わらない」とする検証結果を、農薬学の第一人者・千葉大学の本山直樹名誉教授がまとめた。６種類の有効成分を意図的に残留させたトマトで実験。ホタテパウダーを溶かした水と水道水でそれぞれ洗い、分析したところ、効果に有意な差がなかったという。 実験には、市販の慣行栽培のトマトを使った。市販の農作物で残留基準値を超える農薬が検出されることはほぼないため、購入後にトマトの表面に農薬を散布。実験のための処理で、国内で収穫後の農産物に農薬を使うことはない。 実験で使ったホタテパウダーの販売会社が除去できるとうたう、ネオニコチノイド系と有機リン系の農薬を含む６種類の有効成分を付着させた。 実験は、次の手順で行った。①規定の濃度に希釈した農薬を霧吹きで吹き付け、自然乾燥②所定の量のホタテパウダーを溶かした水や水道水に１０分間漬けた後
［農家の特報班］農薬を除去？「ホタテパウダー」怪しい効果（動画あり） / 日本農業新聞公式ウェブサイト
「ホタテパウダーで農作物の残留農薬を除去できるという書き込みをＳＮＳ（交流サイト）で見て、残念な気持ちになった」。鳥取県の水稲農家の４０代男性から、本紙「農家の特報班」にメッセージが届いた。真偽不明の情報で農薬や慣行栽培の農作物に嫌悪感が広がるのはよくないと思い、投稿したという。本当にそんな効果があるのか――。記者が検証した。 記者が検証実験 「有機」も同じ反応 ホタテの貝殻を焼成・粉砕した粉。水に溶かすと強アルカリ性の水溶液になる そもそもホタテパウダーとは何か。ネット通販大手のアマゾンで検索すると、約３００種類の商品が見つかった。複数の商品の説明によると、ホタテの貝殻を焼成・粉砕した粉で、強アルカリ性。水に溶かして野菜や果物を洗うと、残留農薬を除去できるとうたう。 ツイッターでは、ホタテパウダーを溶かした水で農作物を洗った動画で、残留農薬の危険性を指摘する投稿が目立つ。漬け置き洗いした
移住前にリアル知って 厳しい？「７カ条」に共感も / 日本農業新聞公式ウェブサイト
移住者の定着に向け“田舎暮らしの７カ条”を打ち出す地域がある。福井県池田町は１月、移住希望者向けに「池田暮らしの７カ条」を公開。「都会暮らしを地域に押し付けない」などの条文にネット上では賛否が割れた。実はこの条文のモデルは、和歌山県かつらぎ町天野地区。既に１２年前に７カ条を作っていた“元祖”の同地区では、移住者世帯が地区の３割を占めるまでに増えている。 農業が主産業の池田町では、冬の除雪や夏の草刈りなど地域住民が共同で行う作業に「移住者が来ない」不満が高まっていた。町によると、「７カ条」は地域社会の一員になる覚悟を記したもので、かつらぎ町の条文を基に区長会が作った。 １月の公開後、「都市にはなかった面倒さの存在を自覚し協力してください」「品定めがなされていることを自覚してください」などの条文がネット上で炎上した。交流サイト（ＳＮＳ）に「ムラ社会の闇」など批判が並んだ一方、「移住側としては親
厚労省が新目標 野菜１日３５０グラム、果物２００グラム摂取を / 日本農業新聞公式ウェブサイト
厚生労働省は３１日、健康増進法に基づき食物摂取量などの目標値を定める「健康日本２１」を１０年ぶりに改訂し、公表した。２０２４年度以降の１人１日当たり摂取量として、野菜は３５０グラムと前回と同じだが、果物は２００グラムと事実上２倍に増やした。一方、前回目標値と実際の摂取量には開きがあり、同省はアクションプランを策定して目標の達成を図る方針。 同省は２１世紀入りした２０００年度から食物摂取量や睡眠時間など約５０項目の目標値を設定している。今回は１３年度の改訂以来。１９年１１月に行った「国民健康・栄養調査」や国内外の研究論文などを基に目標値を定めた。 野菜は前回目標３５０グラムに対し国民調査では２８１グラムと２割も下回った。果物は「１００グラム未満を３割にする」目標だったが、調査では６割に上った。同省は改訂に当たり「野菜は前回目標が妥当」と判断。果物は目標値が少な過ぎたとし、表現も変更して「２０
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風速３０ｍ耐えた…ペットボトルの簡易ハウス 製作費３万円、手引作成へ 千葉県立農大校 / 日本農業新聞公式ウェブサイト
天敵昆虫飼育や育苗に活用 千葉県立農業大学校（東金市）は、再利用ペットボトルを骨組みに使った農業用ハウスを完成させた。２０１８年に発表したものを改良し、強度を高めた。３万円程度で製作でき、天敵昆虫の飼育や育苗などに活用できる。今年度中をめどに、農家が自作するための手引を作れるよう学生が実証を進めている。 ハウスは間口３メートル、奥行き４メートル、高さが２メートル。厚みのある２リットル入りのペットボトルの底に園芸支柱「ダンポール」とマイカー線を通し、アーチ状に１８本を連結したものを骨組みに使う。 枠として地面に打ち込んだ単管パイプの両端にアーチを４列一組、中央部に３列一組にして接続。テントを張る要領で防虫網を覆った。 同大学校はアブラムシ類を防除するナミテントウを販売する。ナミテントウやタバコカスミカメなどの天敵昆虫を飼う小型ハウスが必要となり、同大学校の病害虫専攻教室の清水敏夫准教授が、１
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［営農ひと工夫］「たこ足主枝」で早期多収 太陽光取り込み樹勢強化 梨栽培・高知の川渕良範さん / 日本農業新聞公式ウェブサイト
高知市針木で「新高」や「あきづき」「豊水」などの梨１ヘクタール、かんきつ類１・５ヘクタール、露地野菜１ヘクタールを栽培する川渕果樹園の川渕良範さん（７３）は、梨の主枝を四方八方に配置し、隙間を埋めて、木の周囲の太陽光を最大限に活用する早期多収栽培を実践する。 梨の仕立てとしては、現在主流のジョイント栽培では、主枝は１本しか伸ばさないのが主流だ。 川渕さんによると、定植から１０年ごろまでは、主枝を８本ほど確保。１０年前後で４本とし、２０年ほどをめどに２本主枝の最終形とする。初期から実のなる枝を確保していくことで、効率よく収量を確保できるという。 「無秩序にやるわけでなく、将来残すべき２本の主枝、１０年使う亜主枝は初期に決めている」と川渕さん。「８本出すと、樹勢が弱ると考えがちだか、全く逆で樹勢は強くなる」と強調する。 川渕さんは「品種、樹勢などにより、違いはあるが、定植後５年目で、１本で１０
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共生重視し好循環 「半農半Ｘ」実践者５人に聞く 農業体験、高齢者支援…地域の信頼獲得 / 日本農業新聞公式ウェブサイト
農業と他の仕事を「Ｘ」として組み合わせた「半農半Ｘ」の実践者が農村の新たな人材として定着してきた。実践者はどう働き、どう暮らしているのか――。日本農業新聞は地域外から移住し、実践する全国の５人に取材。Ｘは地元に根差した仕事で、地域との共生を重視しているとの傾向が浮かび上がった。（丸草慶人） 取材対象の５人の年齢は２０～５０代と幅広い。農業は米や野菜が中心。Ｘは多様だ。 新潟県十日町市の佐藤可奈子さん（３４）は東京から移住後、サツマイモ２０アールを栽培しながら、農閑期は干し芋加工を営む。地元農家の協力を得て、干し芋の取引先の要望を満たす数量を確保。事業を始動させた。 ＪＡや行政の栽培講習会に積極的に参加し、知り合った農家らに協力を打診。９人が応じた。「仲間の協力のおかげで干し芋加工という新たな収入源を作ることができた」と実感する。 東京から移住後、地元農家と始めた農村体験受け入れと並行して、
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