タグ

ブックマーク / mediado.jp (4)

  • PRESIDENT Onlineの記事に関して | 株式会社メディアドゥ

    このたび、PRESIDENT Online 2月16日の「平均勤続年数ランキング 2021版」の記事において、調査対象3,694社のうち当社の平均勤続年数が「1.3年」という発表がなされております。 記事元:https://president.jp/articles/-/54676 記事の見出しに用いられている「ワースト」という言葉と当社社名が容易に結びつき、当社社員、当社へのご入社を検討いただける方々、取引先の方々の不安を煽りかねないことから、記事をご覧になった方がご安心いただけるよう、以下の通り背景を説明いたします。 当社は2017年3月、電子書籍流通において国内最大手(当時)の株式会社出版デジタル機構を子会社化。これを契機とし、2017年9月に持株会社として株式会社メディアドゥホールディングスに社名を変更、事業会社である株式会社メディアドゥを子会社として新たに設立いたしました。そ

    PRESIDENT Onlineの記事に関して | 株式会社メディアドゥ
    TakamoriTarou
    TakamoriTarou 2022/02/21
    プレジデントの記事でも一応はフォローしてるのね
  • 株式会社エブリスタの株式取得(子会社化)及び特定子会社の異動に関するお知らせ | 株式会社メディアドゥ

    株式会社メディアドゥ(東証第一部 3678、社:東京都千代田区、代表取締役社長 CEO 藤田恭嗣、以下「メディアドゥ」)は、2021年9月29日開催の取締役会において、株式会社エブリスタ(以下、「エブリスタ」)の株式を株式会社ディー・エヌ・エーから取得し(持分比率70%)、子会社化することについて決議するとともに、同日付で株式譲渡契約を締結いたしましたので、下記の通りお知らせいたします。 なお、エブリスタの持分取得実行時の出資の額が当社の資金の額の100分の10以上に相当するため、エブリスタは当社の特定子会社に該当することもあわせてお知らせいたします。 株式取得の理由 エブリスタは、小説・エッセイなどの作品を一般の方が気軽に投稿でき、直接読者に出会える小説投稿サイトの運営、及び投稿された作品等の出版やコミカライズ・映像化などのプロデュース事業を手掛けています。小説投稿の老舗プラットフォ

    株式会社エブリスタの株式取得(子会社化)及び特定子会社の異動に関するお知らせ | 株式会社メディアドゥ
    TakamoriTarou
    TakamoriTarou 2021/09/29
    とりまメディアドゥが買収するなら特定の囲い込みとかの心配は無くて安定だろうし、読者としてはありがたいことだけれども、よくお金有るなあ。仲卸業って重要度高い割にそんな儲からんじゃん。
  • 株式会社メディアドゥホールディングス | メディアドゥ開発の音声自動文字起こし・AI要約サービス「Smart書記」が徳島県庁で本格運用開始

    株式会社メディアドゥホールディングス(東証第一部 3678、社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員CEO 藤田 恭嗣)は、出版社および電子書店事業者のご協力をいただき、近時報道等により社会的関心が高まっております、インターネット上のマンガ等に関する海賊版サイトの影響と思われるマンガ出版事業、電子書籍流通事業に関する被害状況について、以下のとおり取りまとめました。 海賊版サイトは運営管理者の特定が困難であり、侵害コンテンツの削除要請ができないことから、閉鎖や無効化に向けた有効な手立てが不足している状況です。日発表いたしました当社2018年2月期決算においても、海賊版サイトによる影響が連結業績にも表れております。 著作物を公正な利用環境のもとで出来る限り広く頒布し著作者に収益を還元するという理念を掲げる当社は、“著作物の健全なる創造サイクルの実現”をめざし、日における文化の発展およ

    株式会社メディアドゥホールディングス | メディアドゥ開発の音声自動文字起こし・AI要約サービス「Smart書記」が徳島県庁で本格運用開始
    TakamoriTarou
    TakamoriTarou 2018/04/20
    事実としての情報。具体数値に対しグラフ悪いとか単に「ボク認めない」と言うだけの輩多い。音楽のように不可逆的致命的になるまで認めないのは法治の否定に等しいが、そう言う輩に限って憲法違反等と言う矛盾
  • 株式会社出版デジタル機構の株式取得(子会社化)に関するお知らせ | 株式会社メディアドゥ

    当社は、平成29年2月28日の取締役会において、以下の通り、株式会社出版デジタル機構(以下、出版デジタル機構)の70.52%の株式を株式会社産業革新機構(以下、産業革新機構)より取得し、子会社化することを決議いたしましたので、下記の通りお知らせいたします。 尚、取引の実行にあたり、公正取引委員会による企業結合審査の届出を行っております。係る審査において排除措置命令を受けないことが実行の条件となっております。 1.株式取得の理由 当社は、「著作物のデジタル流通」を事業コンセプトとして、「ひとつでも多くのコンテンツをひとりでも多くの人に届ける」ことで著作物の健全な創造サイクルを実現することを目指しております。電子書籍の領域においては、数多くの出版社からお預かりした電子書籍コンテンツを電子書店に提供、配信しており、急成長している国内電子書籍市場の一翼を担うとともに、海外に向けて日の優れたコン

    株式会社出版デジタル機構の株式取得(子会社化)に関するお知らせ | 株式会社メディアドゥ
    TakamoriTarou
    TakamoriTarou 2017/02/28
    確報来た。「可処分時間獲得競争に挑み、読書時間の拡大や新しい読者の獲得を進め、出版市場全体の一層の拡大及び活性化とともに社会全体の質的向上に貢献できる」時間獲得競争。まさにだよなー。
  • 1