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![統一教会の「恫喝」に耐えた鈴木エイトの闘い](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/4d6f79bf4a2d96e220862080aad21f43ab89be65/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Ftk.ismcdn.jp%2Fmwimgs%2Fb%2Fd%2F1200w%2Fimg_bd333fcd70807284077aff1be8cdcff6289771.jpg)
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最近、日本の昔話を読む機会が多くあります。正確に言うと、昔話を聞く機会が多くあります。夜に子どもをお風呂に入れた後、日本人の夫が息子に読み聞かせをしてくれます。 ギリシャと日本のハーフというと「2カ国語話せていいね」と言われることも多いのですが、意外と日本語に苦労している方もいるように思います。ギリシャの場合、日本語より英語を使うケースがどうしても多くなりがちですので、日本語を使う機会を意識的に作っていかないと、と思っています。 さて、日本の昔話についてですが、たくさんの話を聞いていると、好きな話、少し違和感を覚える話、「これはちょっと……」と感じる話など、いろいろと感じるところがあります。今回は、かなり個人的ではありますが、お気に入りの話、それは教育上どうなの?と感じる話、絶対受け入れられない話について書いていこうと思います。 私が好きな日本の「昔話」 まず私のお気に入りの話ですが、個人
健康診断の「本当のところ」 皆さんが毎年受けている健康診断。その音の響きから「健康」を「診断」してくれるように思われているかもしれませんが、実際の健康診断で本当に「健康」が診断できるのでしょうか。この記事では、その本当のところを探っていきたいと思います。 そもそも日本の健康診断は、その実施が労働安全衛生法と呼ばれる法律で義務づけられています。また、その内容についても規定されていますので、基本的には日本全国どこでも同様の検査を受けることになります。 内容は、問診、身体計測、血圧測定、血液検査、尿検査、胸部X線、心電図(ただし年齢によって差異あり)というような構成になっています(安全衛生情報センター「労働安全衛生規則」)。毎年の健康診断を受けている方なら、「そんな検査を受けているな」とご理解いただけると思います。 確かに、これだけバラエティに富んだ検査を受ければ、さすがに「健康を診断してくれそ
5月16日、東京・武蔵村山市に本店を構え、「相国最中(しょうこくもなか)」などの人気商品を抱える創業74年の和菓子メーカー、紀の国屋が廃業した。多摩地区を中心に20店舗を展開していた同社の突然の発表にSNSでは惜しむファンの声があふれている。2021年には「宝まんぢゅう」で知られる仙台の宝万頭本舗も自己破産している。 2社とも、自己破産した直接のきっかけはコロナ禍と見られるが、帝国データバンクによると、紀の国屋は1993年に本店工場を移転新設した際の金融負債を抱えていた。1日2万個売り上げるとしていた相国最中など、自社製造の餡など品質への評価は高かったが、顧客層が高齢化したことや、砂糖などの原材料の価格上昇が重荷になっていたとしている。 和菓子への支出は減少傾向 農畜産業振興機構によると、和菓子は生産額のピークは1993年で、その後30年間ずっと右肩下がりである。総務省の家計調査によると、
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「今年は8000億円市場だ」――。 11月下旬、ふるさと納税の仲介を手がけるポータルサイト事業者らが一堂に会した業界団体の初会合。祝辞のため、都内の会場に姿を現した菅義偉前首相はそう切り出した。 ふるさと納税の拡大が止まらない。2008年の制度創設以来、各自治体の受け入れ寄付額の総額は右肩上がりを続け、コロナ禍でのステイホームも追い風にその勢いを増している。2021年は、過去最高を記録した2020年の6725億円を大幅に上回る見通しだ。 かつては高所得者の利用が中心だったふるさと納税は、利用者の裾野を年々広げ、今やその存在を知らない人はほとんどいない。だがその一方で、制度は多くの矛盾を抱えたまま肥大化している。 サイト間の争奪合戦が白熱 「今の制度のままなら、なくなったほうがマシ」。あるポータルサイトの運営会社の社員は、そう漏らす。この社員が心を痛めているのは、過熱するサイト間での寄付者の
12月6日の朝、ツイッターでアメリカ大使館領事部が、日本の警察が外国人を「レイシャル・プロファイリング」していることについて、日本で暮らすアメリカ国民に警告を発したことを知った。レイシャル・プロファイリングとは、特定の人種や民族、肌の色、宗教などを対象に捜査活動を行うことだ。 そのツイートは、文字通り非常警報で、次のように書かれている。「レイシャル・プロファイリングが疑われる事案で、外国人が日本の警察から職務質問を受けたという報告があった。数名が拘束され、職務質問や所持品検査をされた」「拘束された場合は領事館への連絡を要請する必要がある」。 自転車に乗っていると突然警官が来て… 私は驚かなかった。 数週間前のある日の午後、八王子駅の近くで、自転車でブラブラしていると、突然警察官が目の前に割り込み、私に止まるように合図した。私は驚いた。そして、私の中にいるブラック・アメリカンが、一抹の恐怖と
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新型コロナウイルスの感染拡大を理由に、2020年に開催を予定していた東京五輪は延期された。それから1年、いまだ日本はコロナ禍の渦中にある。 1964年に開催された東京五輪は、日本が戦後復興を果たしたことを世界へアピールする狙いがあった。そうした事情から、開催都市・東京のインフラ整備も急ピッチで進められた。 東京五輪とともに高度経済成長のシンボルとして語られることが多い東海道新幹線は、東京五輪の開催決定前から建設されることが決まっていた。しかし、五輪開催が決定すると大会前に開業することが求められた。そのため、「五輪に合わせて開業した」と表現されることがある。実際、東京五輪は10月10日に開幕したが、東海道新幹線は10月1日に一番列車が走った。 東京モノレールが浜川崎に? 東京五輪とセットで整備された鉄道で、もうひとつ忘れてはならないのが東京モノレールだ。 東京モノレールは五輪開幕直前の9月1
携帯電話大手のNTTドコモは3月26日、格安の新プラン「ahamo(アハモ)」の提供を開始する。 そんな中、昨年12月から同社がドコモショップを営む携帯販売代理店に対し、アハモを前面に押し出して客を勧誘したうえで、高額な大容量プラン「ギガホ」などに誘導するように指示をしていたことが、東洋経済の取材でわかった。ドコモは事実と異なる説明をするように代理店に奨励しており、景品表示法違反(おとり広告や優良誤認、有利誤認)のおそれがある。 アハモは利用できる月間データ容量が20GB、5分以内の通話無料で月額税別2700円という内容だ。オンライン受付専用のプランで、ドコモショップからは申し込めない。 にもかかわらず全国各地のドコモショップの出張販売の出店では2020年12月以降、ドコモからの指示に従ってアハモのポスターや旗を掲げ、盛んに宣伝している。ドコモはこうした手法を「アハモフック」(フック=「ひ
全国の大学生の86.1%がアルバイトという労働者の立場で働いている(独立行政法人日本学生支援機構 平成30年度学生生活調査結果)。コンビニ、レストラン、居酒屋、学習塾など多くの産業でアルバイト学生はなくてはならない存在だろう。 一方、社会経験がなく「おとなしい」といわれる若者が、労働者として正当に扱われているか、疑問な点も多い。「15分未満の残業は賃金が支払われない」「有給休暇など一度も取ったことがない」といった声をよく聞く。 そうした中で、アルバイトをする多くの学生が必ずしも法律について十分な知識を持っているわけではないという弱点を突かれて、実は違法な労働環境で働いているケースが多いのではないか。 立教大学法学部消費者法ゼミ(細川幸一兼任講師)のゼミ生有志が、学生アルバイトの労働条件通知書、残業時間の賃金支払い、有給休暇取得の3点について実態を調査した。 労働条件通知書の交付がない 労働
若い人たちからは特に「アフターピル」と呼ばれ、認知度が高まりつつある緊急避妊薬。それを市販薬(OTC薬)とする方針が、10月8日報じられた。内閣府は8日、女性の社会参画に関する有識者会議で示した「第5次男女共同参画基本計画」案に、以下のように明記したという。 「避妊をしなかった、または避妊手段が適切かつ十分でなかった結果、予期せぬ妊娠の可能性が生じた女性の求めに応じ、処方箋なしに緊急避妊薬を利用できるよう検討する」 「アフターピル後進国」の日本 アフターピルは、性交渉の後72時間以内に服用することで妊娠を高い確率で回避する。現在は原則として医師の処方箋なしには購入できない、いわゆる処方薬だ。一方、欧米やアジア諸国90カ国以上ではすでにOTC化されている。風邪薬や胃薬と同様、薬局に出向けば簡単に手に入るのだ。日本は完全に「アフターピル後進国」なのである。 ナビタスクリニックではOTC化の早期
精神疾患により医療機関にかかっている患者数は日本中で400万人を超えている。そして精神病床への入院患者数は約28万人、精神病床は約34万床あり、世界の5分の1を占めるとされる(数字は2017年時点)。人口当たりで見ても世界でダントツに多いことを背景として、現場では長期入院や身体拘束など人権上の問題が山積している。日本の精神医療の抱える現実をレポートする連載の第4回。 都内在住の元大学教員Aさん(52歳男性)は、今でもそのときのショックが忘れられない。2012年12月、たまたま実家に泊まった翌朝8時過ぎ、階下が騒がしく目を覚まして寝間着のまま階段を降りかけると、駆け上がってきた見知らぬ男2人に、両脇と足を押さえられ、家から無理やり連れ出されそうになった。 恐怖からAさんは柱や玄関の開口部を手でつかんで必死に抵抗したが、もう1人の男も加わり3人に引きはがされて抱えられたまま、家の前に停められた
最近の鉄道車両は、車内に防犯カメラが設置される例が増えてきた。7月にデビューした東海道新幹線「N700S」や来年2月デビュー予定の東京メトロ有楽町線・副都心線の新型車両「17000系」など、新たに開発される車両は最初から防犯カメラを搭載していることが多い。 既存車両は定期的な検査のタイミングに合わせて防犯カメラを設置する動きが進んでいる。だが、これが一筋縄ではいかない。 ネックとなるのは防犯カメラの価格よりもむしろ、繁雑な設置作業とそれに伴う設置コストである。電車内への設置となると、カメラの取り付け作業だけでなく、新たな配線を敷設する必要もある。もともと鉄道車両には空調から照明までさまざまな配線が張り巡らされており、そこに防犯カメラ用の配線が割って入るわけだから大ごとになる。 一挙1200両に防犯カメラ だが、この問題は簡単に解決できた。蛍光灯に防犯カメラを組み込んで、蛍光灯の電源から電気
日本が誇る「メイド・イン・ジャパン」は、多くの分野において世界で通用しなくなっている。 もはや海外で「日本の家電」の姿は見られない 日本メーカーが一時代を築いた家電では、中国のハイアールやグリー、韓国のLGやサムスンが世界の主役の座を奪っている。スマートスピーカーに代表されるスマート家電の分野では、前述のメーカー群に加え、アメリカのGAFA、中国のBATやシャオミなどが攻勢をかけている。 ひとりの消費者として、海外へ行ったときに周りを意識して見てみれば、愕然とするほどにメイド・イン・ジャパンの存在が薄れていることに気づくはずだ。ホテルの客室でも、知人宅でも、家電売り場でも、日本の家電メーカーの姿はもうほとんど見られない。 シャンプーや洗剤といった一般消費財の分野では、アメリカのP&GやJ&J、イギリスとオランダのユニリーバがしのぎを削り合っている。街中で目にする自動車ではさすがに日本も一矢
皆さん、デビットです。最初にうれしい報告です。このコラムでもいろいろ紹介している日本語に対する私の素朴な疑問や誤解をまとめたものが本になりました。『外資系社長が出合った不思議な日本語』です。興味があったら手に取ってみてください。 実は私のPCの「メモ帳」というアプリに15年以上書き留めてきた日本語についてのメモがあり、そのメモはこの本のネタ帳とでもいうべきものです。PCを交換してもこのメモだけは必ず引き継いできた、非常に思い入れのあるメモです。そして「死ぬまでに絶対やりたいこと」の1つとしていつかこれを本にしたいと思ってきました。まさに私の「バケットリスト」の1つがかなったというわけです。 バケットリストってなんだ? あれ? バケットリストって通じませんか? だって映画は日本でも大ヒットしましたよね? ジャック・ニコルソンとモーガン・フリーマンの共演で、天海祐希さんと吉永小百合さんでリメイ
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