「中華鍋ボブスレー世界選手権」、バンクーバー王者も登場 ドイツ
オーストリア・インスブルック（Innsbruck）のイグルス（Igls）で開催された2004年の「中華鍋レース」で滑走するドイツの元リュージュチャンピオン、ゲオルク・ハックル（Georg Hackl）選手。（2004年3月4日撮影、資料写真）(c)AFP/DDP / JOHANNES SIMON 【3月19日 AFP】中華鍋を改造したそりでボブスレーコースを滑走する「Wok World Championships（中華鍋世界選手権）」の第8回大会が19日、ドイツのスキーリゾート地オベルホフ（Oberhof）で開催される。 1354メートルのコースを最大時速100キロの高速で滑り降りる大会は、2人乗りと4人乗りの2種目があり、テレビ中継される。有名スポーツ選手やテレビタレントらが出場するとあって、観戦客は数千人に上る見込み。 優勝が有力視されている参加者の1人は、2010年バンクーバー冬季五
次々に盗まれる道路標識、用途はバーベキュー セルビア
モンテネグロの首都ポドゴリツァ（Podgorica）の道路標識（2006年6月3日撮影、資料写真）。(c)AFP/ANDREJ ISAKOVIC 【3月19日 AFP】セルビア中部で、ただでさえ少ない道路標識が恐ろしい勢いで姿を消していると、現地メディアが18日報じた。住民らがバーベキュー用の鉄板や屋根ふき材として持ち去ってしまうのだという。 独立系ベタ（Beta）通信が伝えた地元当局者の話によると、過去3年間に、チャチャク（Cacak）とバリエボ（Valjevo）を結ぶ約100キロメートルの道路から約150個もの標識が消えた。ゴルニミラノバツ（Gornji Milanovac）地方でも、2009年だけで100個以上が持ち去られたという。 持ち去られた標識の使い道は、ポール部分は門や戸口に、プレートの部分はバーベキュー用の鉄板や屋根の修繕に「活用」されている。 「標識泥棒」による被害は地元
中国の食用油、10％が廃油を利用 当局が取り締まり強化を発表
中国北東部遼寧（Liaoning）省・瀋陽（Shenyang）のスーパーマーケットにならんだ食用油。（2008年4月3日撮影、資料写真）(c)AFP/DDP /HENNING KAISER 【3月19日 AFP】中国の食品安全当局は18日、同国内の飲食業者に対する取り締まりを強化し、「地溝油」と呼ばれる廃油や、厨房の残飯から抽出した油を原料とする食用油を製造・使用した業者を厳罰に処すと発表した。 国家食品薬品監督管理局（State Food and Drug Administration、SFDA）の通達によると、原料が不明、または廃油を再生した食用油を購入・使用した飲食店は、即ちに営業停止処分とし、法の裁きを受けることになるという。 国営英字紙チャイナ・デーリー（China Daily）は19日、中国で使われている食用油の約10％が食堂や厨房などから出た廃油を利用した違法な製品で、発ガン
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Mac PCでもキンドル書籍、アマゾンが閲覧アプリ提供開始
米サンフランシスコ（San Francisco）で海外向け電子書籍端末「キンドル（Kindle）」を披露するジェフ・ベゾス（Jeff Bezos）最高経営責任者（CEO、2009年10月6日撮影）。(c)AFP/Glenn CHAPMAN 【3月19日 AFP】米インターネット小売大手アマゾン・ドットコム（Amazon.com）は18日、電子書籍端末「キンドル（Kindle）｣に対応した電子書籍をMacパソコンで閲覧するための無料アプリケーション「Kindle for Mac」の提供を、世界100か国以上で開始したと発表した。今後、新型タブレットPC「iPad（アイパッド）」にも対応する予定だという。 キンドル対応の電子書籍は現在45万タイトルが販売されている。アマゾンはこれまで、iPhone（アイフォーン）、iPod Touch、リサーチ・イン・モーション（Research In Mot
asahi.com（朝日新聞社）：アニメ性描写規制、橋下知事も検討 まず実態調査 - 関西住まいニュース
漫画やアニメで１８歳未満と判断される架空のキャラクターの性描写を規制する東京都の青少年健全育成条例改正案について、大阪府の橋下徹知事は１９日、報道陣に「大阪府も検討する。規制する必要性があるか、まず実態把握する」と語り、規制するかどうかを検討する考えを明らかにした。府は性描写のあるマンガやＤＶＤなどの販売状況などを調査するという。 都の議論に、出版界などは「表現の自由を侵す」と批判している。橋下知事は「表現の自由にかかわるので慎重に見なければいけない。重要なのは実態把握。（規制が必要であれば）表現の自由も絶対的でない」と述べた。 大阪府の青少年健全育成条例では有害図書について「総ページの１０分の１または１０ページ以上」など量的な基準はあるが、都の改正案のように内容で判断する基準はないという。
大ヒット商品が続々「特許切れ」へ。 2010年以降、もう「新薬」は生まれない！? | 追跡！ＡｔｏＺ ～いま一番知りたいテーマを追う！超リアルドキュメント | ダイヤモンド・オンライン
2010年問題――という言葉をご存じだろうか？ ファイザー、メルク、武田薬品･･･、これら巨大製薬会社の売上げは、実は少数の有力製品（ブロックバスター薬）によって支えられている。その特許が2010年を挟んだ数年間で一斉に切れ、薬の値段が下がることにより、製薬会社の経営に大きな影響を与えるのではないかと危惧されているのだ。でも、こんな意見もある。 「薬が安くなるなら、わたしたち消費者にとっては良いのでは･･･？」 確かに「薬の値段が下がる」という面だけ見れば、その通り。でも問題はそんなに単純ではない。アルツハイマー病、がん、うつ病･･･、私たちの暮らしを脅かす病。その画期的な新薬が生まれなくなるのではないかと危惧されているのだ。 今回の「追跡！A to Z」は、製薬業界の現状を追った。 病気の複雑化で、 新薬開発が進まない そもそもいま、なぜ製薬会社が「一斉に」特許切れに悩んでいるのだろう
asahi.com（朝日新聞社）：警察庁長官銃撃事件、容疑者不詳で送検方針 ３０日時効 - 社会
国松孝次・警察庁長官（当時）が１９９５年３月に銃撃された事件は３０日で発生から１５年がたち、同日午前０時に殺人未遂罪の公訴時効を迎える。警視庁はオウム真理教信者による組織的犯行の疑いが強いとみて捜査を続けているが、有力な物証や供述は得られず、立件は困難な情勢だ。同庁は時効後に「容疑者不詳」として書類を東京地検に送る方針で最終的な検討に入った。 南千住署捜査本部は２００４年７月、オウム真理教信者だった警視庁巡査長（４４）＝９６年１１月に懲戒免職＝と元教団幹部らを殺人未遂などの疑いで逮捕した。この時は、元巡査長のコートのすそから、銃を発射した際に付着したとみられる火薬成分を検出したことを物証ととらえたが、供述の信用性に欠けるなどとして不起訴になった。 捜査本部はその後も元巡査長の所持品の鑑定を継続。捜査関係者によると、０７年にアタッシェケース、０８年には事件当時住んでいた寮の机の引き出し、
asahi.com（朝日新聞社）：青森市に官製談合適用へ 公取委「副市長が関与」 - 社会
青森市が発注する土木工事の入札で、市が指名業者をグループ分けして、談合をしやすくさせたとして、公正取引委員会は同市に官製談合防止法を適用する方針を固めた。近く、米塚博・前副市長がグループ分けを主導したと同市に指摘し、改善を求める。 同法に基づく改善要求は８例目。２００７年３月の法改正で、発注官庁側が業者らの談合を容易にする「幇助（ほうじょ）」行為も適用範囲となり、この規定を初めて適用した。 公取委が談合への参加を認定した業者に送った排除措置命令書案や青森市によると、米塚前副市長は、総務部長だった０３年度、市発注の土木工事でＡ級に格付けされている業者３０社を主に二つにグループ分けし、グループごとに入札の参加業者を指名する方法を始めた。自治体経営監を務めていた０６年４月にも、１０社ずつの３グループに分けるよう業者側から要請を受けた際、各社が受注調整をしているのを認識しながら、グループ分けを
asahi.com（朝日新聞社）：クロマグロ「禁輸回避は当然」 漁業関係者、否決にホッ - 社会
ワシントン条約締約国会議の委員会で、大西洋産クロマグロの国際取引を禁止する案が否決された。会議はまだ続くが、国内でマグロに携わる人たちは胸をなで下ろした。しかし「禁輸議論」はいつ再燃してもおかしくない。今回を教訓に「消費大国の日本が率先して資源管理の役割を果たすべきだ」との声が出ている。 大西洋にマグロはえ縄の所属船５隻が出漁している宮城県北部鰹鮪（かつおまぐろ）漁業組合（気仙沼市）の勝倉敏夫組合長は「禁輸回避は当然です。大西洋のクロマグロ資源が絶滅するとは、我々は誰も思っていない。禁輸回避を信じていました」と話した。 しかし「禁輸回避の採決の際に条件などが付いたのか、詳しく知りたい」とも話す。組合をはじめ船主たちは、取ったマグロの一匹一匹に漁獲日や漁場などを示したタグをその場で付けて毎日、水産庁に報告するなど、各船に割り当てられた漁獲枠を厳格に守ってきただけに、今回のワシントン条約締
asahi.com（朝日新聞社）：ビル使用禁止の暴力団、仮処分申請した住民を提訴 福岡 - 社会
福岡県久留米市に本拠を置く指定暴力団道仁会の旧本部事務所ビルなどの使用禁止を命じた仮処分決定でビルが使えなくなったとして、道仁会側が、使用禁止などの仮処分を申請した住民５８３人を相手取り、総額１６５０万円の損害賠償を求めて福岡地裁久留米支部に提訴していたことがわかった。住民側弁護団が１８日、明らかにした。弁護団によると、暴力団事務所の立ち退きなどを求めた裁判で、仮処分を不当として住民側を反訴した例は過去にないという。 提訴は２月２４日付で、提訴したのは旧本部事務所ビルを所有する道仁会の関連会社と、系列組事務所ビルの所有者の組幹部。 訴状によると、道仁会は２００８年８月に本部事務所を市内の別の場所に移転させたが、住民は同月、事務所があったビルなどの使用禁止と裁判所の管理下に置く「執行官保管」を求める仮処分を地裁久留米支部に申請。同支部と福岡高裁が申請を認めたことから、関連会社と組幹部は各
英国では「若い」は36歳まで、58歳から「老い」＝調査
［ロンドン １７日 ロイター］ 平均的な英国人は、「若さ」は３６歳で終わり、「老い」は５８歳から始まると考えていることが、欧州２１カ国で４万人以上から回答を得た調査の結果分かった。 ただ、この節目と考える２つの年齢には、回答者自身の年齢によって大きなバラツキがあり、また一般的に男性の方が女性に比べいずれの節目についても２年早く考えていることも明らかになった。 国別では、「若さ」が終わる年齢が特に低かったのは北欧諸国で、ノルウェーでは３４歳。一方、キプロスでは「若さ」は５２歳に終わり、「老い」は６７歳から始まるというのが平均的な考えだった。
違法ＤＬで120万人失業、欧州で2015年までに＝調査
３月１７日、インターネットの違法ダウンロードが企業の業績に悪影響を与え、２０１５年までに欧州で１００万人以上が失業する可能性のあることが調査で明らかに。写真はマドリードのインターネットカフェで２００８年５月撮影（２０１０年 ロイター/Andrea Comas） ［ブリュッセル １７日 ロイター］ インターネットの違法ダウンロード（ＤＬ）が企業の業績に悪影響を与え、２０１５年までに欧州で１００万人以上が失業する可能性のあることが、１７日に発表された調査で明らかになった。 フランスのコンサルタント会社が国際商業会議所の委託で行ったこの調査は、欧州の音楽、映画、テレビ、ソフトウェア業界における海賊行為を調べたもの。 それによると、これらの業界は２００８年で合計約８６００億ユーロ（約１０６兆円）の市場規模で、約１４４０万人の雇用者を有しているが、海賊行為によって同じ年に約１００億ユーロの損害を受け
ビンラディン「生け捕り」か「殺害」か、米当局者の意見割れる
３月１７日、ウサマ・ビンラディン容疑者を発見した場合の「生け捕り」か「殺害」か、米当局者の意見が分かれている。写真は２００７年７月にインターネット上に流されたビンラディン容疑者の映像（２０１０年 ロイター） ［ワシントン １７日 ロイター］ 米国がアルカイダ指導者のウサマ・ビンラディン容疑者を見つけた場合、殺すのか生きたまま拘束するのかという問題について、米国防総省は「生け捕りが目的」と主張してきているが、ホルダー米司法長官は「その可能性は低い」との見方を示した。 ホルダー長官は１６日の下院委員会で、ビンラディン容疑者が「米国で法廷に姿を現すことは決してないだろう」と発言。ビンラディン自身が、捕まるよりは戦って死ぬ方を望むと示唆しているとし、米軍もしくは仲間内のいずれかに殺されることがほぼ確実との考えを示した。 米国を標的とした攻撃を企てたアルカイダ幹部らの扱いをどうするか、米国では大きな
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クロマグロ国際取引禁止案を否決、ワシントン条約締約国会議委員会
車内で性行為のロシア人カップル死亡、一酸化炭素中毒 | 世界のこぼれ話 | Reuters
干ばつ続く中国南西部、空港の滑走路にひび入る