最初に紹介したのは、『てふてふ荘へようこそ』乾ルカ著 格安のボロアパートはいわくつきの理由があって・・・というほのぼの幽霊小説。 生徒「それほど幽霊でほのぼのしたいっていう気分じゃないな」 と却下。 次にすすめてみたのは、映画にもなった『百瀬、こっちを向いて。』中田永一著 クラスの中でも恋愛には無縁そうな登場人物たちがおりなす恋物語。 生徒「単行本しかないの?文庫本じゃないと重たくていやです」 と却下。 その後も生徒は 「さわやかスポーツ話はいやだ」「シリーズは今は読む気分じゃない」「ミステリーは頭をつかう」 と、ことごとく紹介した作品を断り、 最終的に 『佐藤さん』片川優子(講談社) を借りていきました。 司書「この本も幽霊がらみのほのぼのストーリーだけど?」 生徒「いい、いい。さらっと読めそうだし、苗字が題名って面白い!」 数日後には、「なかなかいい話だった!」 と笑顔で返却しに来た
桜を見る会に、反社会的勢力が大挙して押し寄せていたことが、国会で問題になっている。彼らは、政治家との親しい関係を、自分の“ビジネス”を信頼させる切り札として使う。それだけに、政治家、しかも政府の要職にある立場であれば、交際には慎重にならねばならない──。 「きっかけは11月18日、東京・永田町の国会議員事務所に投函された1通の“怪文書”でした。そこには、今年の総理主催の『桜を見る会』で、参加男性数人がポーズを取っている写真や、彼らが海外のプールで入れ墨を見せている写真が載せられていました」(政治ジャーナリスト) 連日、国会で「桜を見る会」問題が紛糾を続けている。 安倍晋三首相を中心とした自民党議員らが地元支援者を大勢招待し、税金で“接待”した疑惑や、招待者リストが不可解なタイミングでシュレッダーにかけられて闇に葬られた問題など、次から次へと疑惑が噴出するなかで、突然、追及の火の手が上がった
(左から)下地幹郎氏、佐喜真淳氏、玉城デニー氏 9月11日投開票の沖縄県知事選が25日告示されたことを受け、琉球新報社は沖縄テレビ放送、JX通信社と3社合同で26~28日の3日間、県内全域の有権者を対象に電話世論調査を実施し、選挙戦の序盤情勢を探った。調査結果に本紙の取材を加味すると、無所属現職の玉城デニー氏(62)=共産、立民、社民、社大、にぬふぁぶし、れいわ推薦=が先行し、無所属新人で前宜野湾市長の佐喜真淳氏(58)=自民、公明推薦=が追い掛ける。無所属新人で前衆院議員の下地幹郎氏(61)は伸び悩んでいる。一方、投票先をまだ決めていないとする有権者も一定数いるほか、同日選の統一地方選などは告示されておらず、今後の展開は流動的だ。 >>候補者の情報アプリでまとめてチェック 「投票行く」97%、高い関心 今回の知事選について、投票に「必ず行く」「たぶん行く」との回答が97.1%に上り、有権
(前回のご報告)https://anond.hatelabo.jp/20220602124912 拾ったねこなので誕生日とかもわからないのだけど、ボロボロのこねこを9月に拾った時に多分生後3ヶ月くらいだった。ということで毎年6月をお誕生月にしているのでこないだ22歳になったばかりなのですが、たいそう老いたねことの生活は毎日がおなじことの繰り返しである一方で、こねこにも負けない速さでうつろっていくことを身にしみて感じています。日常と非日常が並立する中で感じたことを文字にしたく思い、ここに駄文を記します。 あいもかわらぬねこ一匹ひと一人の生活ですが、どうもお食事を召し上がる際に飲み込むよりもお口からぽろぽろと落としてしまうことが多くなりました。幸いなことに食欲はもりもりとあるので、そのもどかしさを晴らすような勢いでお皿の中にお顔を突っ込むような食べ方をされるようになりました。お皿をかつかつと鳴
An inspection team from the UN nuclear watchdog is on its way to Ukraine's embattled Zaporizhzhia nuclear power plant, the organisation's head said. Rafael Grossi, director general of the International Atomic Energy Agency (IAEA) said the team was expected to arrive at the plant later this week. "We must protect the safety and security of Ukraine's and Europe's biggest nuclear facility," he tweete
Lives will be at risk this winter, experts and charities have warned, after the energy regulator hiked the price cap on household bills by 80%. A typical household gas and electricity bill will rise to £3,549 a year from October, Ofgem announced on Friday. Save the Children said young people's health was at risk and money expert Martin Lewis predicted grave consequences without more state help.
オリンパス、祖業の科学事業売却 米投資ファンドに4276億円 2022年08月29日18時42分 オリンパスのロゴマーク(EPA時事) オリンパスは29日、生物顕微鏡などの科学事業を米投資ファンドのベインキャピタルに売却すると発表した。売却額は約4276億円。同事業はオリンパスの祖業に当たるが、今後大幅な成長が見込めないと判断、内視鏡や治療機器などの医療分野に資源を集中させる。 祖業の顕微鏡、4月分社化 売却検討、医療分野に集中―オリンパス 科学事業を手掛ける完全子会社エビデント(長野県辰野町)の全株式を2023年1月4日をめどにベインに譲渡する。譲渡益は同年1~3月期に計上する予定で、業績への影響は決まり次第公表するとしている。 経済 コメントをする
想い 米屋のおにぎり屋と名乗るからには、お米のセレクトはもちろん、その作り方にもこだわっています。 例えば、炊き方は炊飯器の性能だけでなく、米の品種やその日の気温で水加減を調整。例えば握り方は、綿菓子を包むように中はふんわりやさしく、外はしっかり握っています。 私たちは、どこの家庭の食卓でもありそうな「ふつうさ」を大切にしながら、懐かしさと、素朴さが入り混じった独特な味わいこそ、お客様に笑顔をお届け出来ると確信しています。だからこそ、味はコンビニのようにガツンと旨味がある訳ではなく、だからと言って物足りないという訳でもありません。 そうした米屋のこだわりのおにぎりがお客様から支持されており、「出張の度に買っちゃうんだよ」「旅のお供に欠かせない」「ここのおにぎりは、いつもホッとする」など、お褒めの言葉を頂戴しています。 お米 粘り、ツヤ、甘さ、保水性のバランスが良い、「冷めても美味しい」品種
米国務長官時代の2012年にコロンビア・カルタヘナで踊っているヒラリー・クリントン氏(中央)。自身でこの写真をツイートし、フィンランドのサンナ・マリン首相への支持を示した(2012年4月15日撮影)。(c)AFP 【8月29日 AFP】ヒラリー・クリントン(Hillary Clinton)元米国務長官(74)は28日、「踊り続けて」とのメッセージと共に自身が踊っている写真をツイッター(Twitter)に投稿し、パーティーに興じる映像が流出して批判を浴びているフィンランドのサンナ・マリン(Sanna Marin)首相(36)への連帯を示した。 クリントン氏が投稿したのは、2012年に国務長官としてコロンビアを訪問した際、クラブで人々に交じって笑顔で踊っている自身の写真。マリン氏のユーザー名を入れ、「踊り続けて、@marinsanna」と呼び掛けた。 マリン氏はすぐに、「ありがとう@Hilla
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7月に行われた安倍晋三元首相の葬儀に陸上自衛隊の儀仗(ぎじょう)隊が参列したのは、戦後の首相経験者の家族葬では初めてだった。防衛省が本紙の取材に明らかにした。防衛省・自衛隊の弔意表明の一環として、安倍氏の遺族の意向を確認し、防衛相の指示で行ったと説明している。当時の防衛相は安倍氏の実弟の岸信夫氏だった。 政府がかかわった首相経験者の公的な葬儀は、1967年の吉田茂氏の国葬以降、2020年の中曽根康弘氏の内閣・自民党合同葬まで11回ある。すべて儀仗隊が参列した。安倍氏の家族葬のように、政府が関与しない首相経験者の私的な葬儀は個別に行われてきたが、儀仗隊参列は「確認できる範囲において、安倍氏以外はない」(同省陸上幕僚監部)という。 一方、防衛省の前身の防衛庁長官経験者を対象にした家族葬への参列は3例あったという。同省は「元防衛庁長官等の家族葬で、遺族の意向を踏まえ儀仗を実施した」と説明し
コロナ下で朝鮮学校の排除拡大、国連の是正勧告に従わない日本政府 マスク支給でも格差、「非人道的」批判受けたさいたま市は撤回 在日朝鮮人差別問題・前編 日本政府は、新型コロナウイルス感染対策で新設した教育・生活支援制度の対象から在日朝鮮人の民族教育機関である朝鮮学校とその生徒らを除外することで、教育支援格差を拡大させている。政府は2010年に開始した高校無償化制度からも朝鮮高校の生徒を排除し、裁判所もこの措置を追認した。拉致問題を理由に挙げたことが国連の場で批判され、その後、国際社会で日本政府がこの主張をやめたことは知られていない。国連の人権機関は朝鮮高校生の除外を「差別」と断定して是正を求めたが、これを拒む政府は、新たな支援策をつくるときに最初から朝鮮学校を対象外にする方策を始めた。国連人権理事会が任命した専門家らは、この手も差別だとして即刻やめよと求めている。朝鮮学校を公的支援から排除
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