４足歩行ロボ、園地でユズ運搬 高知工科大など実証 / 日本農業新聞公式ウェブサイト
【高知・安芸地区】高知工科大学と高知大学は、４足歩行ロボットで収穫したユズを運ぶ実証を進めている。農家から音声で指示を受け、収穫場所とトラックの積み込み場所を記憶し、自動で行き来する。農家の労働負担の軽減に加え、自律的にバランスを取って走るため、高単価が期待できる青果用ユズを傷つけずに運べるとして、期待が高まっている。 ユズは、傾斜面の園地で収穫した果実をコンテナに入れ、人力でトラックまで運ぶなど、重労働が課題となっている。 実証に使うロボットは「ＳＰＯＴ」。園地内を３次元で解析したデータに基づいて動く。１１月にはユズの生産が盛んな同県北川村の野友地区で実証。草地や障害物を回避して収穫場所とトラックを往復歩行し、３０分間で２５０個を運んだ。 両大学は今後も、段差の多い園地や傾斜園地での実証を進める他、摘果作業時にも活用できるようにすることを目指す。ロボットの利用で農家の作業負担がどれだけ軽
深掘り！サクナヒメの米作り① 養水分確保のために耕起 立ち上る湯気「田の目覚め」 / 日本農業新聞公式ウェブサイト
稲作を取り入れた人気ゲームが原作のアニメ「天穂てんすいのサクナヒメ」には、稲作のリアルなシーンがたくさん出てきます。主人公「サクナヒメ」が挑む米作りの内容を深掘りしていきます。 ◇ アニメは、神々の都を追放された豊穣ほうじょう神サクナヒメが鬼と戦いながら、仲間と一緒に稲作に挑戦し、食べ物を得ていくという内容です。 第２話「ヒノエ島に住まう」で、サクナヒメは、仲間とともにやってきた「ヒノエ島」で米作りの第一歩を踏み出します。土に触れて、「田の目覚め」を目の当たりにします。 島で住む家は山の中にあり目の前には、現代の耕作放棄地と同じように雑草や石で覆われた荒れた田があります。農作業の経験ゼロのサクナヒメは最初、「やらぬぞ」と米作りに関わるのをしぶりますが一念発起します。 朝から、くわを振り、固まった田を掘り起こす「田起こし」を始めます。田植え前の準備の一つです。 農水省が公開している「水稲の基
伸びる納豆輸出 ５年で２倍 中華圏で販路拡大 「日本産大豆」指定も / 日本農業新聞公式ウェブサイト
世界的な健康志向の高まりを受け、日本の納豆輸出が大きく伸びている。２０２３年１～１１月の輸出金額は１７億２３１５万円となり、５年で２倍に迫る勢いだ。中華圏を中心に海外への販路が広がり、国産大豆商品の注目度も上昇している。 財務省の貿易統計によると、２３年の納豆輸出金額は、過去最高だった前年を６％上回るペースで、１８年同期比では９５％増えた。健康ブームを受けて、海外の富裕層を中心に納豆の注目度が急上昇したことが要因。全国納豆協同組合連合会（納豆連）によると、インバウンド（訪日外国人）が帰国後も納豆を食べるケースが増えており、「伸びしろがある」という。 国・地域別に見ると、中華圏で伸び幅が大きい。中国が同３７５％増の３億８０００万円、香港が１９２％増の１億７０００万円、台湾が１０８％増の１億２０００万円。納豆連は「中華圏で日本の食文化に対する関心が高く、富裕層を中心に消費が増えている」とみる。
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農産食品輸出１兆円超 １～１１月、外食需要が回復 / 日本農業新聞公式ウェブサイト
農水省が２８日公表した農林水産物・食品の１～１１月の輸出額は、前年同期比２７％増の１兆７７９億円となった。初めて年間で１兆円を超えた。農産物では、牛肉や鶏卵、果実などが好調に伸びた。海外で外食需要が回復し、家庭用需要も堅調だったため。ただ、新型コロナウイルスの感染が再拡大しており、変化するニーズへの対応が輸出拡大の鍵を握る。 内訳は、加工食品を含む農産物が同２４％増の７２１１億円。林産物は３４％増の５１５億円、水産物は同３３％増の２６８６億円となった。牛肉、日本酒、イチゴなどが過去最高額となっている。 牛肉は同８８％増の４７２億円。米国ではインターネット販売が好調で、大手小売りも電子商取引（ＥＣ）サイトで日本産牛肉を扱っている。農水省は「輸出を伸ばすには、ステーキだけでなく、多様な食べ方や部位を伸ばしていくことが重要」（食肉鶏卵課）とみる。鶏卵はほぼ全てが香港向けで「安全・安心な日本の卵が
「紅茶の抹茶」加工に最適 宮崎県都城市の企業開発 / 日本農業新聞公式ウェブサイト
宮崎県都城市の製茶業者・薩摩園鎌田茶業は、抹茶の製法を紅茶に応用した「紅抹茶（あかまっちゃ）」を開発した。紅茶の抹茶は世界的にも珍しいという。たてた茶はにごりのある淡い赤茶色で、一般的な紅茶より香りが高い。粉末状でケーキやゼリー、抹茶ラテ、焼き菓子など加工にも適する。茶の新需要開拓を狙う。 茶葉を萎凋（いちょう）させ、紅茶独特の香りを付けた後、抹茶の原料であるてん茶と同じように乾燥させ、揉捻（じゅうねん）せずに粉砕。もまずにじっくり乾燥させる。 粉末状で加工に適し、香りと見た目に特徴が出る。焼き菓子では、全体的に赤茶色が付く。一般的な製法では、粉砕した紅茶葉が生地になじまず黒い粒として残る。 製茶機械メーカーなどと協力して開発。ＪＡ鹿児島県経済連から紹介を受けた生産者の茶で今年から数百キロ生産を始めた。 夏から３０グラム２１６０円で一般発売を始めた。同社の鎌田俊作常務は「将来は生産を全国に
日本農業新聞 - 豚熱 西日本ピリピリ 「ワクチン帯」後退 感染イノシシ相次ぐ
豚熱に感染した野生イノシシの発見が西日本で相次いでいる。１０月中旬以降、奈良、大阪、和歌山の３府県で感染イノシシが初めて確認された。農水省は封じ込めに向け、いわゆる経口ワクチンベルトを設けて対策を進めてきたが、抑え込めていないのが現状だ。西日本での一層の感染拡大が懸念される中、養豚関係者は警戒感を強めている。 野生イノシシを巡っては２０１８年９月、岐阜県で初めて豚熱の感染を確認。その後、全国にじわじわと広がっている。同省は感染拡大を食い止めようと、経口ワクチンベルト対策を始動。西日本では当初、三重、福井、滋賀の３県を貫くようにワクチンベルトの構築を進めた。 だが、野生イノシシの感染拡大に歯止めがかからない中、ワクチンベルトの“最終ライン”は徐々に移動。現在では、兵庫と京都・大阪の府県境まで後退している。 １０月に入り、感染イノシシの確認が近畿地方で相次ぐ。１４日の奈良を皮切りに、２９日の大
日本農業新聞 - サツマ「べにはるか」 無断流通 韓国で拡大 栽培面積の４割 輸出競合に懸念
韓国で、日本のサツマイモ「べにはるか」が無断で栽培され、広く流通している実態が明らかになった。既に韓国ではサツマイモ栽培面積の４割を同品種が占める。日本の農産物輸出の有望な品目・品種であるだけに、国内産地からは海外に売り込む際、競合することを心配する声も上がっている。 韓国への流出は、同国の農業者らが日本の産地を視察した際、「べにはるか」の種芋を無断で持ち帰ったのが原因とみられる。２０１５年ごろから南部地域の全羅南道海南郡で栽培が始まり、１８年には同国のサツマイモ栽培面積（２万７５３ヘクタール）の４割に達している。 現地で「べにはるか」は５キロ当たり１０００～２０００円と、日本産の日本国内での価格より安く出回っている。短期間に栽培が拡大したのは、韓国の公共機関である地方技術センターが組織培養を進め「海南１号」として、安価な苗を提供したことが背景にある。 同国で種子を管理する機関である国立種
日本農業新聞 - 弥生時代稲作は不耕起？ 復元農具使い実証 通説覆る可能性も 山形大などの研究グループ
弥生時代の木製農具は水田を耕すことができたのか──。山形大などの研究グループが、弥生時代と古墳時代の復元農具を用いた実証実験を始めた。それぞれの時代で異なる木刃と鉄刃の農具を用いて耕作し、生産性などを比較する。稲作が伝来した当初から耕起が行われていたとする通説が覆る可能性もあり、注目が集まっている。 実証実験は山形大の他、東京都立大、静岡大、岡山理科大など各地の教育機関などが協力する全国規模の研究の一環。 山形大の白石哲也准教授（考古学）によると、一般的には稲作文化は弥生時代（紀元前８～３世紀ごろ）に中国・朝鮮半島から伝来し、耕起などを含む完成された形でかんがい農法が導入されたと考えられてきた。しかし近年の研究によると、その後の古墳時代（３～７世紀ごろ）と比べ弥生時代は農具を使用した跡が不明瞭な場合が多く、不耕起栽培で稲作をしていた可能性があるという。 そこで、弥生時代に使われていたとされ
日本農業新聞 - トマトと菊 接ぎ木！？ 接着剤は「酵素」 科を超えて 台木にタバコ 名大など仕組みを解明
名古屋大学などの研究チームは、ナス科タバコ属の植物がマメ科やキク科など科の異なる植物と接ぎ木でき、その要因として“接着剤”の役割を果たす酵素が関係していることを発見した。耐病性の高い台木にトマトなどを接ぐことができるようになる研究成果で、米国科学誌「サイエンス」に掲載された。 名古屋大学と同大学発のベンチャー企業の他、帝京大学、理化学研究所、中部大学の共同研究。接ぎ木は少なくとも２０００年以上前から農業で果菜類を中心に使われてきたが、同じ科の植物同士でしか成立しないと考えられ、仕組みは未解明だった。 研究チームは、ナス科タバコ属の植物・ベンサミアナタバコなどと、マメ科やキク科など異なる科の植物でも接ぎ木ができることを発見。タバコ属の植物を中間台木にして、トマトの穂木と菊の台木を接ぎ木することにも成功した。 ベンサミアナタバコなど７種のタバコ属の植物を試すと、３８科７３種で接ぎ木ができた。
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そば殻で次世代燃料「バイオコークス」 灰→肥料で循環型視野に ＜北海道・ＪＡきたそらち移動編集局＞ / 日本農業新聞公式ウェブサイト
日本農業新聞 - 新型コロナ感染拡大 需要喚起焦点に 自民 週内に農業版経済対策 経営、労力支援も検討
