米有力紙「ワシントン・ポスト」は5日、「日本政府は損切りし、IOCには『略奪するつもりならよそでやれ』と言うべきだ」と題したコラムを掲載。 日本国内でもこの報道は大きく取りあげられ、クーリエ・ジャポンも同記事の全訳を緊急掲載した。 では、海外の反応はどうだったのか──読者から寄せられた1200件以上のコメントから抜粋して紹介する 「略奪はよそでやれ」と痛烈批判 まず、記事の要旨を振り返ろう。スポーツ・ジャーナリストとして知られるサリー・ジェンキンスは前出のコラム内で、徹底的にIOC(国際オリンピック委員会)の姿勢を批判し、日本はいまからでも五輪開催を中止すべきだと述べている。 その根拠となる主張を下記にまとめた。 ・トーマス・バッハICO会長と委員会メンバーには、そもそも開催国に多大な負担を強いる「悪癖」がある ・日本国民の7割はパンデミック最中の五輪開催に「乗り気ではない」と回答 ・五輪
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