コロナ後、また「いつもの日常」に戻るのが辛くてたまらないあなたへ（御田寺 圭） @gendai_biz
ウイルスが救った人もいる 現在、全世界で猛威をふるい、多くの人命を奪い、社会を恐怖に陥れている新型コロナウイルスが――しかしある側面では、誰かを救っていたのかもしれない。 〈厚労省などによりますと、先月の全国の自殺者数は前の年の同じ月に比べ359人少ない1455人で、19.8％減ったことがわかりました。少なくとも最近5年間では最も大きな減少幅だということです。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、家族ら同居する人が外出せず家にいることや、職場や学校に行く機会が減り、悩むことが少なかったことなどが要因とみられています〉（TBS NEWS、5月13日「4月の自殺者数、前年比約20％減」より） 驚くべきニュースだ。たしかに、この状況下で自殺率が改善するとすれば、職場や学校における社会的関係・人間関係的要因の改善によるところが大きいと推測しても差し支えないだろう（一般に自殺動機の上位を占めるのは健
コロナ感染者が減り始めても、まったく安心できない「後遺症の恐怖」（長谷川 幸洋） @gendai_biz
「ヤマを越した」か？ 新型コロナウイルスの感染拡大を受けた緊急事態宣言について、政府は全国を対象に1ヵ月程度、延長する方針だ。解除を期待していた多くの国民にとっては残念だが、悪い話ばかりでもない。感染拡大は、ヤマを越したかもしれないのだ。 専門家でもない私が言ったところで、信じられないかもしれないが、読者の参考に資料を示そう。私が4月10日公開コラム以来、毎週、紹介している英フィナンシャル・タイムズ（FT）が掲載しているグラフである（https://www.ft.com/coronavirus-latest）。今週で4回目になる。 1つ目は、4月28日版の各国新規感染者数の推移だ。 このグラフは、読者がよく日本のマスコミで目にするグラフとは異なっている。普通は縦軸が感染者の絶対数で、横軸がそれぞれの日付だ。だが、FTのグラフは横軸が「初めて1日当たり平均30の感染例が出てからの経過日数」、
コロナウィルスはこうして「凶悪化」してきた…感染症社会の21世紀（鈴木 晃仁） @gendai_biz
1980年代に起きた大転換 現在の日本で「新型コロナウィルスの流行」と呼ばれているものは、世界ではCovid-19と呼ばれている。読み方は「コーヴィド・ナインティーン」。言語的には英語である。「2019年に発生した、コロナウィルスによる疾病」 (Coronavirus-disease 2019) という意味である。 名称から時系列でとらえることができるし、将来的には2020年の「東京オリンピックがあるはずだった年」と結びつけて思い出すことができる。さらに、その時期は他の国ではどうだったのか、医学はもちろん、政治、経済、社会、文学、芸術など色々な要素と関連させて考えることができる。 感染症をめぐる考えは1980年頃に世界で大きく変わった。それまでは楽観的で、ウィルスが起こす天然痘が撲滅されたことが祝されていた。公衆衛生の医師たちが「感染症の教科書はもういらない」と言っていたという神話まであっ
年金暮らしの人が「所得税・住民税・相続税」を払わない裏ワザ10（週刊現代） @moneygendai
またぞろ消費増税がやってくる。生活必需品を購入しても、10％を国が持っていく。現役時代もさんざん払ってきたのにどうにも釈然としない。もう税金を払いたくない。その方法はたくさんある。 増税ラッシュ時代に資産を守る唯一にして最大の方法 今なお根強い支持率を誇る安倍政権だが、この6年近くの施政で行われてきたのは、実のところ、定年前後の世帯を狙い撃ちにした「増税」だ。 5％から8％への消費増税（'14年）、相続税の課税強化（'15年）、配偶者控除の見直しによる現役世代への増税（'18年）、年々増加する社会保険料や医療費など、枚挙にいとまがない。 さらに今後も、海外渡航の際の出国税徴収（'19年）、10％への消費増税（同）、現役世代の所得税増税（'20年）、住民税への森林環境税上乗せ（'24年）など、次々と増税が予定されている。 アベノミクスと声高に叫ばれ、政権の経済政策の成果が喧伝されてはいる。だ
手続きを忘れると大変なことに…4月スタート「配偶者居住権」に要注意（週刊現代） @gendai_biz
配偶者居住権は、相続の常識を一変させる。使いこなせば「争続」が防止でき、ムダな税金も払わずに済むのだ。知識がある者は得をし、コツを知らない者は損をする「相続新時代」が幕を開ける。 税務署は登記も見ている 「相続についてのお尋ね」という文書が税務署から相田昌さん（仮名・66歳）の元に届いたのは、父親が亡くなってから1年半が経ったときだった。相田さんが語る。 「オヤジにはほとんど預貯金もなかったし、家は昔、息子である自分のものにしてもらっていたし、納めるような税金はないと思っていました。ところが、なぜか税務署はオヤジが死んだことを知っていて、税金を払うよう連絡してきたのです」 役所に死亡届を出すと、相続税法にもとづき、税務署に連絡が行くことになっている。税務署は、亡くなった人の過去の納税記録をもとに資産を把握し、相続税の申告漏れがありそうな人に通知を出しているのだ。 しかし相田さんは、「うちに
定年後に「持ち家を売った」年金暮らし夫婦たち、そのヤバすぎる末路（週刊現代） @moneygendai
一生に一度の大きな買い物が、「持ち家リスク」とまで言われる時代になった。だが、はたしてそうだろうか。長年住んだ家を手放すことは、さまざまな面でより深刻な老後不安を生み出す原因になりうる。 維持費が計900万円超って… 結婚して子どもを育て、手狭になった賃貸マンションを離れ、夢の庭付き一戸建てを買う――。住宅ローン完済を迎える、または迎えたリタイア世代にとって、マイホームとはまさに「人生すごろく」の上がりの象徴だ。 だが人生100年時代のいま、人生すごろくには長い続きがある。「年金だけでは毎月数万円の赤字が出る」「老後資金は一人あたり3000万円必要」と煽る新聞やテレビに不安を感じ、まとまったおカネの準備を急ぐ人も多いだろう。 「1000万円程度の退職金や満期の保険金があっても、現役当時と同じ水準で食事や買い物をしていたり、万が一の大病を患ったりしたら、ほんの数年で底をつくものと考えておいた
日本の若者たち、「コト消費」から「ヒト消費」に激変していた…！（鈴木 貴博） @moneygendai
新宿ゴールデン街で起きていること 最近身の回りで私が経験した異なる３つの出来事の話をします。若者のお金の遣い方にまつわる話です。 経営コンサルタントの仕事として追いかけているテーマでもあるのですが、データを分析するよりもこれらの「傍証」のほうが経済の実態をあらわしているように思えます。共通のキーワードは「ヒト消費」です。 ひとつめは先日、酔いつぶれかけた友人を新宿のゴールデン街まで届けにいった話です。週末にパーティーがあってお開きになって、同じ方向の地下鉄で帰路についた友人が「新宿三丁目で降りてひとりで行きたい場所がある」と言うのです。 たまたま私も新宿三丁目駅で降りても自宅まで歩いて帰られる距離なので、友人と一緒に下車してそのお店まで送っていったわけです。日曜日の23時過ぎ、普段ならにぎわう新宿の街も比較的人通りが少ない時間帯。通りを歩く人たちも帰りを急ぐひとばかり。 ところがゴールデン
ユニクロ柳井氏「日本は公務員を半減せよ」発言の「大きな間違い」（飯田 泰之） @gendai_biz
日本は「公務員の多い国」か 日本経済の未来について、経済団体（経営者団体）や有名企業経営者がその予想、改革への提言を行うことは何ら珍しいことではない。様々な競争を勝ち残ってきた経済人の示す経済問題への洞察から学ぶべきことも少なくないだろう。 しかし、「経済人の経済問題への提言」がマクロの経済環境に及ぶと、その妥当性が急速に下がるという例は少なくない。過日リリースされた『日経ビジネス電子版』における柳井正（ファーストリテーリング代表取締役）氏へのインタビュー「目覚めるニッポン～柳井正氏の怒り「このままでは日本は滅びる」」においても、経営者がマクロ経済を語る際に陥りがちな誤解が典型的に表れている。 組織論や精神論が中心の日本論ではあるが、そのなかで示されるマクロ経済に関する特徴的な提言が、 「まずは国の歳出を半分にして、公務員などの人員数も半分にする。それを2年間で実行するぐらいの荒療治をしな
「酒を飲まない人」をバカにする人たちは「大きな勘違い」をしている（藤野 英人） @moneygendai
20代の半数以上は「ほとんど飲まない」 近年、「若い人がお酒を飲まなくなった」という話をよく聞きます。実際、厚生労働省の「国民健康・栄養調査（平成29年）」によると、週3日以上お酒を飲む人は50代では36.8％ですが、20代では12.3％しかいません。 ちなみにお酒を「ほとんど飲まない」「飲まない（飲めない）」「やめた」の合計は50代でも46.3％いて、20代では56.5％と半数以上を占めています。このような状況から飲食業界や飲料メーカーへの影響を懸念する声もありますが、処方箋はあるのでしょうか？ 今回は、投資家の立場からアルコールについて考えてみたいと思います。 先に私自身のお話をすると、体質的にお酒に強くはなく、33歳で飲むのを一切やめました。きっかけは、喘息を患ったことでした。 もともと私は身体が非常に丈夫で、社会人になりたての頃はいくら残業しても平気でしたし、自分は無限に働けると思
20代女性と早朝ゴルフで「暴走ひき殺し」超有名弁護士・78歳の転落（週刊現代） @gendai_biz
高齢ドライバーによる重大事故が社会問題となっているなかで、超有名弁護士が加害者となった。自分の体力と頭脳によほど自信があったのだろうが、その慢心が人生の晩節を汚すことになった――。 事故直後なのに横柄 「家族3人で2階の部屋で寝ていたところ、震度7の直下型地震が来たかと思うくらいドーンと下から突き上げられた。すぐに妻と子供の上に覆い被さり、次の揺れに備えました。 ところが、次の揺れが来ない。『あれ、おかしいな』と思い、裏口から外に出ました。そこから表通りに回ると、1階にある店舗に車が突っ込んでいたんです」 事故現場となった金物店の店主・佐藤伸弘さんは困惑した表情でそう明かす。2月18日日曜、午前7時すぎ。東京・白金にある北里通り商店街に轟音が響き渡った。 高級車が暴走し、対向車線の歩道を歩いていた建築業の堀内貴之さん（37歳）をはねて、そのまま通り沿いの店に突っ込んだのだ。全身を強く打った
現役リーマンの将来年金が月20万円、高齢者に食われて消える大問題（橘 玲） @moneygendai
「厚生年金に加入しよう！」という陰謀論 金融庁の報告書に端を発した「老後2000万円不足問題」について関連する情報をTweetしたところ、私としてはかなり大きな反響を得た。 そこで驚いたのは、国民年金と厚生年金のちがいを理解しているひとがものすごく少ないことだ。メディアでは「国民年金はもらえる年金が少ないので、できるだけ厚生年金に加入しよう」という話になっているが、私はこれを「陰謀論」の類だと思っている。 せっかくの機会なので、ここで日本の年金制度の仕組みを説明しておきたい。サラリーマンの読者はきっと不愉快になるだろうが、それをあらかじめ断っておく。 国民年金は「有利な投資」 自営業者などが加入する国民年金の特徴は保険料と受給額がほぼ決まっていることで、20歳から60歳までの40年間に支払う保険料の総額と、65歳から平均余命までの（期待）受給総額を誰でもかんたんに計算できる。 国民年金の保
コンビニ最強から一転、セブン‐イレブンの「劣化」が止まらないワケ（大原 浩） @moneygendai
「７Pay」問題は人災である 「７Pay」の不正使用および、問題発覚後の責任者達の対応の不手際が取りざたされている。 特にセキュリティ分野を中心とした「７Pay」の欠陥は、突っ込みどころが満載だ。しかし、電子決済分野については筆者が執行パートナーを務める、人間経済科学研究所代表パートナーの有地浩が日本有数の専門家であるので、「７Pay」そのものについては、研究レポート「7pay騒動から学ぶべきはIDの大切さだ」などを参照いただきたい。 筆者は、この問題は、いわゆる「大企業病」に侵され、長期的展望を欠いたセブン＆アイ・グループの経営陣によって引き起こされた「人災」だとみている。 「７Pay」の社長が「２段階認証」を知らずに記者会見でしどろもどろになり醜態をさらした。もちろんこの社長の資質には疑問符がつくが、そのような人物を「７Pay」の社長に就任させたセブン-イレブン、セブン＆アイ経営陣の責
ソロス、FB創業者…超富裕層が「金持ち課税」を訴える米国のリアル（飯塚 真紀子） @gendai_biz
2020年の大統領候補たちへ トップ１％の富裕なアメリカ人の中でも、さらにトップ10分の１の資産を持つ私たちに富裕税を課すよう、民主党、共和党にかかわらず、すべての大統領候補たちに呼びかけるためにこの書簡を書いています。新しい税収は中間所得者層や低所得者層からではなく、経済的に最も資産を持つ人々から得るべきです。 アメリカは、私たちの富により課税する道義的、倫理的、経済的責任を負っています。富裕税は気候変動問題や経済成長、健康福祉に貢献し、公平な機会を生み出し、自由を強化するでしょう。富裕税の導入は国民の利益に繋がるのです。（書簡冒頭部） 富裕層の中でも超富裕な私たちにもっと課税する租税政策を導入をしてほしいーーそう訴える書簡を送ったのは、世界3大投資家の1人、ジョージ・ソロス氏やフェイスブックの共同創業者クリス・ヒューズ氏、ディズニー創始者の孫娘アビゲイル・ディズニー氏をはじめとする19
「老後に2000万円不足」騒動、金融庁の欺瞞とマスコミの大間違い（飯田 泰之） @gendai_biz
2000万円は「不足」しているのか 「年金不安」に関する議論がにわかに注目されている。 本件は世上を賑わしている論点とは全く異なる意味で非常に不安が募るニュースである。新聞各紙では、 「人生100年時代、2000万円が不足」（日本経済新聞） 「人生100年 夫婦老後に2000万円 金融庁、資産形成促す」（東京新聞） といった見出しが躍り、テレビのニュース、ワイドショーでも連日取り上げられた。その後、麻生太郎財務相、さらには首相による火消しが続くが、政治もメディアもともにこの報告書の問題点を正しくとらえていない。 発端は、朝日新聞が5月23日に報じた 「人生100年時代の蓄えは？ 年代別心構え、国が指針案」（朝日新聞） である。金融審議会市場ワーキンググループの報告書（案）1の公表をうけての報道であるが、個人的には、それほど大きなニュースとは認識していなかった。数十年にわたって議論されている
もの忘れが増えたら注意！ 400万人いる認知症予備軍「MCI」とは（工藤 広伸） @moneygendai
「お母さんが倒れた！ 早く病院に来て！」……誰もが突然、直面する可能性のある介護の問題。そのとき心強い味方になってくれるのが、父・祖母・母を連続で介護し、2度の介護離職をした経験のある工藤広伸氏の著書『ムリなくできる親の介護』だ。全国に400万人いると言われる認知症予備軍「MCI」。親を認知症にしないためには、早期に治療を受けさせることが肝心だ。元気なうちに知っておきたい検査や治療について、工藤氏に教えてもらった。 認知症予備軍「MCI」とは？ 「平成29年度版高齢社会白書」によると、介護が必要になった原因のベスト3は、「1位・認知症」「2位・脳血管性疾患(脳卒中など)」「3位・高齢による衰弱」という結果になりました。平成28年から、とうとう認知症が1位になったのです。 認知症の中で最も有名なアルツハイマー型認知症を引き起こす原因物質は、認知症を発症する20年前からすでに脳内に溜まりはじめ
がん研究者が心の底から「標準治療を選んで！」と訴える理由（大須賀 覚）
「本当に、本当に、皆さんに知って欲しいことがあって、今回は強い思いを持って、この記事を書きます」 米国在住のがん研究者・大須賀覚先生がここまで訴える「がん標準治療を選択せず、代替医療へ進むことの危険性」とは？ がんにかかわるすべての人にとって必読、渾身の記事をお届けします。 ネットや書籍には、がん治療に関した大量の情報があふれています。本当に大量です。そしてその情報の中には、病院で行われている標準治療（科学的証拠に基づく最善の治療）を否定して、根拠の明確でない治療を勧めるものが多くあります。 「手術は受けるべきではない」「抗がん剤は患者を殺す」などといって、その代わりに代替療法（効果が証明されていない未承認治療）を勧めます。効くという食品やら、食事方法やら、体温を上げるやら、がんの専門家からみれば呆れるものばかりです。 これはとてつもなく怖いことです。ネットに広がる情報を信じて、標準治療を
女性の社会進出を促した一番の功労者は「生理用ナプキン」だった（田中 ひかる） @gendai_biz
日本で生理用ナプキンが発売されたのは、1961年のことである。 高度経済成長期に社会へ進出した女性たちを陰で支え、彼女たちから熱烈に支持されたのが、生理用ナプキンだった。もしこの時期にナプキンが発売されていなかったら、女性の社会進出はもっと遅れていただろう。 女性の社会進出を、生活を、人生を支えてきた生理用品。その歴史を知らずして、女性の歴史は語れない。2回に分けて、日本の生理用品の歴史をふり返る。 平安時代の生理用品とは？ ナプキンが発明される以前、日本の女性たちはどのように経血を処置していたのだろうか。残念ながら、経血処置についての記録が残っているのは平安時代以降なので、それ以前のことはわからない。 現在も生理用品のない地域、例えばインドの農村地帯では、納屋や中庭などに隔離された女性が、砂や灰、枯葉などに経血を吸収させていることから、大昔、まだ布や紙がなかった時代は、同様に処置していた
82歳認知症の父が、血の海の中で驚きの姿になっていた時の話（田中 亜紀子）
2018年の夏は異常に暑かった。そして気が遠くなるほど長かった。7月の頭からの暑さはとどまることなく、9月まで完走した夏はさまざまな異変を起こしたに違いない。我が家でもあった。「惨劇」といっても大げさではない事件が――。 2017年夏に認知症の診断を受けた前後、1年近くの闘いを経て、父親が車の運転をやめることに成功したライターの田中さん（運転をやめさせるまでの苦悩についてはこちらの記事参照）。大きな事故を起こす前に運転をやめてくれたことに安どしたのもつかの間、約7か月後に衝撃的な出来事が起きた。 気付けば自宅が血の海に 2018年7月末のこと。運転をやめて以来、よく歩くようになっていた父が、この日も、午前に2回、違うスーパーに出かけ、さらにまた午後に「暑いからやめて」と止めたのに出かけてしまった。父は介護1レベルの認知症。週に2回半日のデイサービスに行きながら、自分のことは自分でする生活を
ノムさんの告白「沙知代よ、君がいない毎日は本当につまらなくて」（週刊現代） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）
どんな夫婦にも、やがて離別の日はやってくるもの。球界屈指の愛妻家だったこの人も、その現実に直面した一人だ。妻の一周忌を目の前に、いま何を思い、どう生きているのか。ありのままを語る。 何もできない男が独り 妻・沙知代が虚血性心不全で倒れ、85歳でこの世を去ってから、早いものでもうすぐ1年になる。 だだっ広い家で独り過ごしていると、ふとした瞬間に、あの日のことを思い出す。 忘れもしない昨年の12月8日、寒い日だった。 「大変です。奥様の様子が……」 昼過ぎにリビングでテレビを見ていたら、お手伝いさんが飛んできた。慌ててダイニングに行くと、食事中の彼女が、座ったまま頭をテーブルにつけている。 「どうした？」と聞いて背中をさすってやると、一言、「大丈夫よ」と言ったきり動かない。彼女はどんなときも前向きで弱音を一切吐かない人だったけれど、まさかあれが最期の言葉になるとは思わなかった。 慌てて119番
歯医者にダマされて はいけない 「削る」「抜く」はもはや時代遅れ 虫歯・入れ歯の常識はこんなに変わっていた（週刊現代） | 現代ビジネス | 講談社（1/5）
歯は、全身の健康と深く関係する。今やコンビニより数が多い歯科医院。その中で誠実な歯医者と出会うのは、とても大切だが至難の業だ。お金も健康も損なわない歯医者選びの真実を徹底取材した。 行かない方がマシだった 「私は、若いころから歯が丈夫とはいえませんでしたが、50代半ばを過ぎたころから、年に1回の頻度で虫歯になるようになってしまったんです」 こう語るのは、東京都杉並区在住の金子信之さん(63歳・仮名)だ。都心のマンションに暮らす金子さんは、当時近所にあった歯医者に通い、虫歯の治療を受け続けてきた。 「そこは1回の治療が10分ほどで、2~3回通うだけですぐに終わる。しかも、どんなに小さな虫歯でもすぐに削ってくれるし、かなり痛い時は、頼めば神経を抜いてくれるので、気に入っていたんです。ところが、神経を抜いた後の治療が雑で、すぐに詰め物が取れてしまったり、差し歯が欠けたりして、口の中はボロボロ……
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