中高年こそ「筋トレ」が必要だ…専門家が指摘する、“中高年の体”で起きている驚きの「変化」（フィンク ジュリウス）
「最近、血圧が高くなってきた」「運動しても昔みたいに痩せない」——体調や体型に悩みを抱える中高年は実に多い。かつてのような健康で若々しい体を手に入れるにはどうすれば良いのだろうか。 そんな疑問に答えてくれる１冊が『50歳からの科学的「筋肉トレーニング」』だ。中高年の体の中で起こっている変化などを解説し、科学的な根拠に基づいたトレーニング方法を一挙紹介している。本稿では、そんな“中高年必携”の１冊の中から、中高年になると若い頃と筋肉の付き方が変わるのはなぜか、その科学的な背景に迫った部分を特別に抜粋してお届けする。 (※本稿はフィンク・ジュリウス『50歳からの科学的「筋肉トレーニング」』を一部再編集の上、紹介しています） 「ホルモン低下」で筋肉が膨らまない!? 同じトレーニングをしても、若者と中高年では筋肉の付き方が違います。なぜでしょうか？ 一言で言えば、ホルモンの違いです。同じトレーニン
50歳からでも「格好いい肉体」を手に入れられる…じつは若者とはまったく違う「中高年のトレーニング法」（フィンク ジュリウス）
「最近、血圧が高くなってきた」「運動しても昔みたいに痩せない」――体調や体型に悩みを抱える中高年は実に多い。かつてのような健康で若々しい体を手に入れるにはどうすれば良いのだろうか。 そんな疑問に答えてくれる1冊が『50歳からの科学的「筋肉トレーニング」』だ。中高年の体の中で起こっている変化などを解説し、科学的な根拠に基づいたトレーニング方法を一挙紹介している。本稿では、そんな"中高年必携"の１冊の中から、読めばトレーニングへの考え方がガラリと変わる、「科学的なメソッド」について紹介している部分を特別に抜粋してお伝えする。
なんと「10歳」若返る「すごい歩き方」…「通勤しながら」でも、「週末まとめて」でも問題なし（能勢 博）
「健康のために運動しよう」と決心しても三日坊主になった経験のある方、いませんか？ ジムやフィットネス・クラブはお金も時間もかかるし、「ジョギングでも」と思っても、周囲の人の目も気になる。 そんなあなたにおすすめなのが、誰でも簡単かつ無理なく体力をつけられる「インターバル速歩トレーニング」。今回はその効果を科学的に検証するだけでなく、その詳しいやり方や疑問点も特別に公開！ ブルーバックスの『ウォーキングの科学』にて紹介されたこの方法は、通勤や買い物の行き帰りにもできるので、ぜひ今日から実践してみてください！ ウォーキングで身につく「体力」とは インターバル速歩トレーニングの話に入る前に、「体力」の定義について説明しましょう。体力といえば、病気にかからず健康を維持する能力、といったイメージを持つ方もおられると思いますが、運動生理学で扱う体力とは「筋力」と「持久力」を指します。 その理由は運動生
「１日10分、10日間のストレス」で「うつ」になる!? ついにわかった「ストレスが脳に及ぼす深刻な影響」（古屋敷 智之）
自閉スペクトラム症、ADHDなどの発達障害、統合失調症......。多くの現代人を悩ませるメンタルヘルスについて、原因解明や治療法開発のための研究が進んでいます。 前回の記事〈実は脳の神経細胞が「縮んで」いた！ついにわかってきた「うつ病」のメカニズム〉に引き続き、本記事では、脳科学の視点から最先端の研究を紹介した『「心の病」の脳科学』（講談社ブルーバックス）の中から、特に多くの人々を悩ませる「うつ病」についてご紹介しましょう。 ＊本記事は『 「心の病」の脳科学 なぜ生じるのか、どうすれば治るのか』を一部再編集の上、紹介しています。 「 1日たった10分のストレス」で起きた変化 誰もが多かれ少なかれ、ストレスを感じながら生活をしていることでしょう。しかし、ストレスを受けたからといってうつ病になるとは限りません。どれくらいのストレスを受けると、うつ病になるのでしょうか。私たちの研究室では、次
政府は「日本人の9割を正社員にする」覚悟を…給料が安すぎて子どもを産ませない国の「厳しすぎる現実」（小林 美希）
岸田文雄政権が掲げる「異次元の少子化対策」。1月19日に政府が対策会議の初会合を開いた。3月末をメドに具体策のたたき台をとりまとめ、6月の「骨太の方針」までに、こども予算倍増の道筋が示されるとしている。 この異次元の少子化対策では、（1）児童手当などの経済的支援の強化、（2）産後ケア、保育などの支援の拡充、（3）働き方改革、が3本柱となる見通しだ。 『年収443万円 安すぎる国の絶望的な生活』では、平均年収があったとしても、子どもの教育費にかかる不安が大きい。本当に必要な少子化対策とは何か、問題提起したい。 深刻すぎる少子化の根本原因 「政治家なんて、物の値段はもちろん、私たちの生活なんて分かってないと思うのです」 『年収443万円』に登場する北海道に住む女性（20代）は、寒い冬でも灯油代を節約するためストーブをつけるのは一部屋だけ。小学生の子どもの習い事も減らして出費を抑えている。食品の
習近平の中東「間抜け」外交、実はあまりの「自己中っぷり」で大失敗していた（石 平） @gendai_biz
「中国外交の歴史的大勝利」だそうだが 12月7日から10日までの4日間、中国の習近平主席はサウジアラビアを国賓として訪問した。訪問期間中に習主席はまた、サウジの肝煎りで開催の運びとなった、「第1回中国アラブ国家サミット」及び「中国（ペルシャ）湾岸アラブ国家協力委員会サミット」に出席した。 サウジに対する国賓訪問において習主席は8日、サルマン国王と会談して両国間における「包括的戦略パートナーシップ協定」への署名を行った。同じ日に習主席はまた、ムハンマド皇太子とともに12件の2国間協定・覚書の締結に立ち会った。 それらの協定・覚書の主な内容は以下のようなものである。 1)サウジアラビアの「ビジョン2030」と中国の「一帯一路」構想との協調計画。 2)両国間の民事、商業、司法支援に関する協定や直接投資奨励の覚書。 3)中国語教育への協力に関する覚書。 以上の合意事項を持って中国は、米国と距離をお
日本人はなぜこんなに「お金を使わない」のか？ 心の奥底に染みついた「恐ろしい怪物」の正体（永濱 利廣）
気鋭のエコノミスト永濱利廣氏は『日本病——なぜ給料と物価は安いままなのか』で、「低所得・低物価・低金利・低成長」の「4低」状況を「日本病」と名付け、その原因と、脱却の道筋を考察する。 リーマン・ショック後、日本がデフレスバイラルから脱却できない一方、海外諸国は「日本化」を回避し、見事に立ち直った。いったいどんな経済政策を実行したのか？『日本病——なぜ給料と物価は安いままなのか』から見てみよう。 バーナンキがやったこと 海外の国々が日本の長期停滞から学びとり、見事リーマン・ショックから立ち直ることができた経済政策とは、どのようなものなのでしょうか。 リーマン・ショック当時、FRB議長だったベン・バーナンキ氏は、プリンストン大学でバブル崩壊後の日本の長期不況を研究していた人です。そして偶然にも、彼の任期中の2008年9月15日にリーマン・ショックが起きました。 FRBとは、米連邦準備制度理事会
日本人は知らない…いま世界中の国が「日本化」に怯えているという「信じたくない真実」（永濱 利廣）
気鋭のエコノミスト永濱利廣氏は『日本病——なぜ給料と物価は安いままなのか』で、「低所得・低物価・低金利・低成長」の「4低」状況を「日本病」と名付け、その原因と、脱却の道筋を考察する。 デフレ・スパイラルの中にある日本。そもそもデフレとは何なのか。『日本病——なぜ給料と物価は安いままなのか』からあらためて見てみよう。 デフレが日本病の本質だった 「デフレ」という言葉は日本ではもはや連日のように聞いているので、すっかり耳に馴染んでしまったかもしれませんが、うかつに馴染まないほうがよい恐ろしいものです。ここで改めて確認しておきましょう。 IMF（国際通貨基金）の定義によれば、2年以上にわたり物価が下がり続けることを「デフレ（デフレーション deflation）」と言います。 「物価が下がる」ということは、裏を返せば「お金の価値が上がる」ということです。そうなると、デフレ状況における合理的な経済行
もう「GU」を超えた…“日本で爆売れ”中国発「SHEIN（シーイン）」が抱える「２つのヤバい大問題」（小島 健輔） @moneygendai
日本向けECサイト設立からわずか2年でH&MどころかGUの売上も超えたと推計される中国発越境ECサイト「SHEIN」（シーイン）。契約インフルエンサーの投稿がSNSに氾濫するのに加え、原宿に世界初の常設ショールームを開設して6000人が行列する騒ぎになり、あたかも08年にH&Mが上陸した時のごとくマスコミが囃し立てているが、「『SHEIN』には目を背けてはいけない問題がいくつも指摘される」。そう警鐘を鳴らしているのはアパレルの流通に詳しい流通ストラテジストの小島健輔氏だ。 「SHEIN」、日本での売り上げ1400億円突破…!? 「SHEIN」が日本向けECサイトを開設したのは2020年末。そこからわずか一年足らずの21年11月末で公式インスタグラムのフォロワー数は23万人に達し、直近では60万人に迫っている。 8000億円を売り上げた21年の米国のフォロワー数が141万人だったから、単純計
「昭和天皇を暗殺する」「日本の女は男の寝床に這いつくばる」…！統一教会教祖が信者に語っていた、凄まじすぎる「日本憎悪の言葉」（週刊現代） @gendai_biz
韓国には旧統一教会の教祖・文鮮明氏の発言録が存在している。615巻に及ぶこの「御言選集」から垣間見ることができるのは、日本への憎しみや蔑視が入り混じった文氏の複雑な心境だった。 「二重橋を破壊し、裕仁天皇を暗殺する」 今年7月の安倍晋三元総理銃撃事件以降、自民党と世界平和統一家庭連合（旧統一教会）との深い関係が問題となっている。 10月24日には、山際大志郎経済再生担当大臣が旧統一教会との関係を理由に辞任し、11月8日には岸田文雄総理が悪質な献金などの被害者救済の新法案を今国会で提出することに「最大限の努力を行う」と発表した。 そんな中、統一教会の創始者である文鮮明氏の発言録『文鮮明先生マルスム（御言）選集』が、インターネット上に無断転載されていることが明らかになった。 これは韓国の教団系出版社である「成和出版社（現・天苑社）」が信者たちに向けて発行したものだ。文氏が'56年～'09年に韓
世界で最初に飢えるのは日本…東大教授が衝撃の事実を明かす「食の安全保障」の闇（鈴木 宣弘）
核戦争勃発 そのとき日本人7200万人が餓死する!? 東京大学大学院（農学生命科学研究科）の鈴木宣弘教授は、農業経済学を専門とする経済学者だ。1982年に農林水産省に入省した鈴木氏は、農業総合研究所研究交流科長や食料・農業・農村政策審議会企画部会長を歴任する。農水省を退官すると、1998年からアカデミズムの世界に身を転じた。 世界の農業政策と食料安全保障に造詣が深い鈴木教授が、このほど『世界で最初に飢えるのは日本 食の安全保障をどう守るか』（講談社＋α新書）を発刊した。2022年11月16日に出版されたばかりの本書から、エッセンスをご紹介しよう。本書は冒頭から衝撃的な内容だ。 〈「国際物流停止による世界の餓死者が日本に集中する」という衝撃的な研究成果を朝日新聞が報じた。米国ラトガース大学の研究者らが、局地的な核戦争が勃発した場合、直接的な被爆による死者は二七〇〇万人だが、「核の冬」による食
日本、ついにアジアで最も「豊かな国」の座を台湾に譲り渡す（野口 悠紀雄） @gendai_biz
1人あたりGDPで、台湾が日本を抜いた。韓国が日本を抜くのも時間の問題だ。アベノミクス以前と比べて、日本の国際的地位は、大きく下落した。日本企業が円安に安住して、技術開発を怠ったからだ。日本は、挽回できるか？ 日本は、もはやアジアで最も「豊かな」国ではない 10月に公表されたIMF（国際通貨基金）の世界経済見通しによると、2022年の1人あたりGDPで、台湾が44821ドル（世界第24位）となり、日本の42347ドル（27位）を越えた。 台湾と韓国の経済成長率は高いので、1人あたりGDPで日本を抜くのは、時間の問題だと考えられていた。韓国の値がやや高かったので、韓国が先に日本を抜くと考えられていたのだが、実際には台湾が先になった。 日本が韓国に抜かれるのも、時間の問題だ。多分、今年中か来年中にそれが起きるだろう。 これまでも、シンガポールと香港の1人あたりGDPは、日本よりかなり高かった（
【独自】安倍晋三が統一教会「文鮮明一族」を党本部に招き入れた蜜月写真を入手（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
父親は統一教会トップ、義祖父は文鮮明 統一教会（現・世界平和統一家庭連合）との関係で、自民党は窮地に立たされている。山際大志郎経済再生担当相は、旧統一教会との深すぎる関係への疑惑と、それに対するブレブレの説明が原因で、10月24日、ついに辞任した。 「表向きは辞任だが、実質的には解任だよ。山際は数年前のことを『資料がない、わからない。覚えていない』と繰り返したが、そんな記憶力では大臣は務まらない」（自民党閣僚経験者） だが、自民党と統一教会の「ズブズブ」の関係は、そんなレベルでは済まされない。「現代ビジネス」は、今回の問題の発端となった故・安倍晋三首相と統一教会の密接な関係を示す、決定的な証拠を入手した。 2014年3月3日、非公開のFacebook上で【がんばれ安倍さん！ at 自民党会館 第二次安倍政権発足1年前】という文言とともに、下の写真を投稿したのは、大塚洪孝なる人物。この大塚氏
日本経済の低迷は「消費税」が原因？データで見るこの国が「貧困化」したワケ（藤井 聡,森井 じゅん） @moneygendai
給料が上がらない、正社員になれない、物価が上がり続ける、中小企業が儲からない……。共著『消費税減税ニッポン復活論』を上梓した、元内閣官房参与の経済学者・藤井聡氏と、気鋭の公認会計士・森井じゅん氏は、日本経済が長らく低迷しているのは「消費税」が原因であると指摘する。その根拠を、多数のデータを引用しながら、藤井氏が解説する。 韓国にも追い抜かれた初任給の額 藤井 消費税のせいで日本は大変に貧困化してきた、という事実があるのですが、まず最初に実際、我々がどれだけ貧困なのかというお話から始めたいと思います。 ［図表1］のグラフを見てください。いまや日本の入社一年目の年収というのは、韓国以下になっています。スイス800万円以上、アメリカ630万円以上、ドイツ530万円以上、ノルウェー450万円以上、シンガポールや韓国でも300万円前後ですが、日本は262万円。ものすごく貧乏なんですね。 ちょっと先進
国債「投げ売り」で大パニック…！ 近づく「史上最大＆最悪のバブル崩壊」で、世界経済を襲う「リーマン以上の危機」のヤバすぎる現実…！（藤 和彦） @moneygendai
先進国でいま「国債崩壊」の危ない事態が進んでいる――。 イギリス発の金融不安を発端にして、アメリカ、ドイツにさっそく波及。米国債利回りが3.9％を突破して、2010年4月以来の高値を付けたり、ドイツでも10年物の国債利回りも急上昇している。世界各国で国債利回りが急上昇しているのは、投資家たちがこぞって世界の国債を売りに出していることのあらわれだ。 そうした中で、米バンク・オブ・アメリカ・グローバル・リサーチが公表した調査報告書は、「今年の世界の国債からの流出額が1949年以来、73年ぶりの大きさになる」と警鐘を鳴らした。いまいったい何が起きているのか、そしてこれからどうなるのか――。世界の金融市場の最前線をレポートしよう。 「イージーマネーの時代」の終焉 世界の国債市場のパフォーマンスが悪化していることの原因は、世界経済が様変わりしていることが関係しているのではないだろうか。 ウクライナ危
東京・池袋で「1000人以上がエイズ発症の危機」…中国人にわざとHIVをうつされた、20代女性の「衝撃的すぎる告白」（週刊現代） @moneygendai
国内有数の繁華街である池袋でいま、異常事態が起きている。とある風俗店で立て続けにHIV感染者が出たのだ。そのウラにいたのは、日本人を道連れにしようとした中国人HIV感染者だった。 乱暴なプレイをされて 今年1月、カレンさん（仮名・23歳）が池袋東口にあるラブホテルに入ったのは夜9時を回った頃だった。案内された6階の部屋に入ると、白いワイシャツを着た華奢な男性がソファに座っていた。メガネをかけており、同い年くらいの学生に見えたという。 「カレンです！ 呼んでくれて、ありがとう。お名前は？」 そう挨拶すると、男性は「ユエンです」と小さな声で答えた。カレンさんは部屋に入ったことを店に伝えると、彼から料金の1万6000円を受け取った。 男性の服を脱がせて、浴室へと誘い、丁寧に体を洗う。彼は口数が少なく、いくつかの質問を投げかけてみても、わかったのは中国出身で、都内の有名私立大学に通う26歳の大学院
円安、値上げ、癒着、国葬問題…ここにきて総理大臣「岸田文雄」に全国民が感じている失望感（清水 克彦） @gendai_biz
第2次岸田改造内閣が発足して1ヵ月も経たないうちに内閣支持率が急落を続けている。 毎日新聞世論調査（8月20日～21日）では、支持率が前回調査から16ポイント減の36％となった。また、朝日新聞世論調査（8月27日～28日）でも、支持率は10ポイント下がり47％と、50％の大台を割り込んだ。 そんな中にあって、岸田内閣の重要閣僚の1人、西村康稔経済産業相の福島県への出張をめぐって、経済産業省の福島復興推進グループが作成した文書が物議を醸している。その詳細は、前編記事『「世界美人図鑑」で“炎上”の、西村康稔大臣にまた物議…流出した「取り扱いマニュアル」書かれた驚愕の中身』で著した通りだ。 岸田内閣は今、旧統一教会（世界平和統一家庭連合）問題、安倍元首相の国葬をめぐる経緯と30億円近くかかるとみられる総費用の問題、そして、新型コロナウイルス感染者の「全数把握」に関する混乱で三重苦にあるが、打開策
自民党が旧統一教会に「縁を切る」と言えないワケ…「ズブズブ」の根源と「安倍家の血脈」（週刊現代） @gendai_biz
自民党の「旧統一教会汚染」が次々と明るみに出ている。だが議員らは「関係を断つ」となかなか言えない。それもそのはず、骨がらみの病巣は党の根幹に巣食っているのだ。当時を知る大物たちが語る。 弱い議員に目をつけて 「俺は（旧統一教会教祖の）文鮮明とも（その妻で現総裁の）韓鶴子とも会ったことはないが、警察で『裏公安』のトップを張っていたから、彼らの『反共思想』はよく知っていたよ。昔の自民党も反共を掲げていたから、多くの議員が警戒することなく応援してもらったり、『世界日報』（旧統一教会系団体が発行する新聞）の取材を受けていたんだ。 本当はもっと早く彼らを取り締まるべきだった。ただ憲法には信教の自由があるから、慎重にならざるを得ない。今はおとなしいが、創価学会だって昔は仏壇を壊したり、むりやり折伏（入信させること）したりしていた。宗教に国家権力が踏み込むのは、簡単なことじゃないんだ」 こう語るのは、昭
山上容疑者が安倍元首相を狙った「本当の意味」が、テロリズム分析から見えてきた（真鍋 厚） @gendai_biz
山上容疑者が安倍元首相を狙った「本当の意味」が、テロリズム分析から見えてきた なぜ教会関係者ではなかったのか？ なぜ「安倍元首相」だったのか？ 安倍晋三元首相を暗殺した山上徹也容疑者の動機をきっかけにして、統一教会（現・世界平和統一家庭連合）と自民党の癒着をめぐる報道が過熱しています。100人を超える国会議員が統一教会関連のイベントへの出席や祝電など、様々なレベルで関わっていたことが明らかになり、マスコミの報道量に応じて世間の風当たりも日に日に強まってきました。 事件当初、思想的な背景がある「政治テロ」ではないかとの憶測が飛び交っていましたが、供述内容などから統一教会に母親が多額の献金を行ったことにより、家庭を破壊されてしまった男の復讐劇といったストーリーに回収されつつあります。 仮にそうだとしても、大きな疑問が残ります。 なぜ統一協会との癒着が指摘されている数ある国会議員の中でも、安倍元
【独自】山上母からカネを巻き上げた統一教会の「女霊能師」の素顔と手口がヤバすぎる（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
関西一円で巨額の寄付を集める 「あの女霊能師にやられて、私は高額の壺やペンダントなどを購入し、膨大な寄付もしてきました。その総額は3500万円ほどになります。 山上容疑者の母親が旧統一教会に寄付したうち、2000万円程度はあの女がかかわっています。関西地方の旧統一教会で霊感商法に携わる人物のなかでも、最も悪質な人だと思っています」 こう話すのは、数年前まで旧統一教会（現・世界平和統一家庭連合）に在籍していた元信者のAさんだ。Aさんは、山上徹也容疑者の母親とも旧知の関係にある。Aさんの自宅の居間には、今も旧統一教会で買わされた壺、ペンダント、指輪などが埃をかぶったままほったらかしになっている。 安倍晋三元首相の射殺事件を引き起こした山上徹也容疑者は、いま精神鑑定留置となっている。山上容疑者は、母親が旧統一教会に1億円以上の寄付などをさせられ、家庭崩壊に追い込まれたことが動機だと説明していると
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