大切なひとにできるただひとつのこと - インターネットの備忘録
友だちでも仕事仲間でも家族でも恋人でも、 このひとを大切にしたいなーと思ったらいろいろしてあげたくなりますが、 わたしはたいした人間ではないので、なにか相手に素晴らしいことをしてあげるぞ！ なんて期待を自分にしすぎて膨れてぺしゃんこになったことが多々（数え切れないくらい）ありまして、 最近はそういうことはあまりせずに、ただひとつのことだけを心がけるようにしています。 それは絶対に自信をくじかないということ。 自信をもってもらうヒントをたくさん見つけて伝えること。 つらいことや悲しいことから守ってくれるのは 最終的には自分が他人に肯定されている、愛されている、 という自信だけだと思っていて、それをいかにたくさん、 一緒に見つけられるかだと思っています。 それはどんなことでもよくて、 電話の声が素敵だね、とか 笑った皺がかわいいね、とか お茶碗の洗い方が丁寧だね、とか、 ほんとにもうなんでも、
アイドルマスター 2013年下半期ニコマス20選開催のお知らせ
今期もやります、ニコマス20選！募集期間1/2～1/9基本レギュレーション・2013年下半期（7/1～12/31）に投稿されたニコマス動画・お気に入りを20作品以内でブログ・ブロマガ・マイリストなどで公開・1Pにつき1作品（合作は別カウント）レギュレーション・投稿先→http://nicomas20sen.blog.fc2.com/上半期20選データベース・似た者検索公開中です。http://nicomas-lovers.ivory.ne.jp/130106/herodb.cgi?table=20senhttp://nicomas-lovers.ivory.ne.jp/130106/herodb.cgi?table=likemehttp://bashi765nicomas.blog.fc2.com/blog-entry-1648.htmlSIDE-Bは今年中にはアップされる予定です。お待ち
【beatmaniaIIDX】 INSOMNIA -FUNKOT REMIX-
色々なファンコットがありますch.nicovideo.jp/denpasar_moonmylist/33787554
嫦娥三号、月着陸に成功 | 科学衛星 | sorae.jp
Image credit: 新華社 中国の月探査機「嫦娥三号」が14日、月への着陸に成功した。月への探査機の着陸は1976年のルナ24以来、また月探査車が送り込まれるのは1973年のルノホート2以来のこととなる。約40年の時を経て、人類の送り出した探査機が、再び月にその足跡を刻んだ。 嫦娥三号は中国標準時12月14日21時00分（日本時間同日22時00分）、スラスターの噴射し、月を周回する軌道から離脱、月面へ向けて降下を開始した。嫦娥三号は順調に降下を続け、21時11分（同22時11分）、月の虹の入江と呼ばれる平地の、北緯44.12度、東経19.51度の地点に舞い降りた。 探査機の状態は正常で、このあと15日5時（日本時間同日6時）ごろに探査車（ローバー）の玉兎号を展開させる予定となっている。 嫦娥三号は中国の長期的な月探査計画「嫦娥計画」によって開発された月探査機で、2007年の嫦娥一号
日刊工業新聞 電子版
２０２４年度の最低賃金の「目安」が決まった。現在の１００４円から５０円の増額で、全国加重平均の時給は１０５４円となる。上げ幅は過去最高で、２４年春季労使交渉（春闘）で３３年ぶりに実... マイクリップ登録する
似て非なる中国の“識別圏”：日経ビジネスオンライン
ペテンで「領空拡張」狙う中国 中国が11月23日、突然に宣言した東シナ海の“防空識別圏”。この問題に詳しい、安全保障専門家のB氏に聞いた。 鈴置：Ｂさんが予想されていたように11月28日、中国が「日本だって44年も前から防空識別圏（ADIZ）を設定している。我が国に対し文句を言う権利はない」と言い出しました。 B：いかにも中国らしい、へ理屈です。中国の“防空識別圏”とは日本や西側のそれとは「似て非なるもの」なのです。なのに敢えて同じ名称を使うことにより、日本や関係国を誤魔化そう、揺さぶろうとしているのです。 専門家ならすぐに分かることですが、中国の主張は「識別圏の設定」ではなく「領空の拡張」です。中国の“防空識別圏”と、日本などのそれとは全く別物であることをまず理解しておく必要があります。 日本や西側の防空識別圏とは、主権の及ぶ領空に接近してくる国籍不明機を、敵か味方か判別するために、領空
TPPの交渉がいかにうまく進んでいないか分かる秘密資料がWikileaksから公開される
By Caelie_Frampton Wikileaksは現地時間で2013年の11月13日にTPP協定の知的財産に関する項目の草案の一部を公開しましたが、新たに2つのTPPに関する秘密資料を公開しました。 Second release of secret Trans-Pacific Partnership Agreement documents http://wikileaks.org/Second-release-of-secret-Trans.html?update 公開された文章は、先月の主席交渉官会合に参加したTPP関係国の政府関係者から入手したもの。以下の画像は、各項目におけるTPP関係国の意見を示すリストで、各国の意見の食い違いは知的財産権分野からその他13の分野にまでまたがっています。黄色でマークされた部分が分野を表し、その下に書かれているのが「Issue(論点)」、Aがa
なぜ進まない 太陽光発電 - NHK 特集まるごと
阿部 「エネルギーを安全に、安定的に供給するには、どうすべきか。 先週末に示された、政府の『エネルギー基本計画』の素案では、原子力発電を“重要なベース電源”と位置づける一方、再生可能エネルギーは、今後３年程度、“導入を最大限加速していく”とされています。」 鈴木 「しかし、再生可能エネルギーの導入の進み具合は、太陽光発電を見ると、必ずしも順調に進んでいません。 背景には、何があるのでしょうか。」 福島第一原発事故を受けて、普及が期待されている再生可能エネルギーは、電力会社に買い取りを義務づける制度が、去年（２０１２年）７月にスタート。 大半を占める太陽光発電で、国が認定した事業計画は、買い取り価格が４２円とされた、今年（２０１３年）３月末までに急増し、開始から１年余りで、原発１５基分に相当する、２，０００万キロワットを超えています。 ところが、この中で実際に発電を始めたものは、全体の１
GoogleやMicrosoftなど米IT大手、政府による個人情報収集対抗で団結
GoogleやMicrosoftなど米IT大手7社は12月9日（現地時間）、世界各国の政府に対し個人情報収集を法律で制限する改革を要請するWebサイト「Reform Government Surveillance」を合同で立ち上げた。 Webサイトに署名しているのは、Google、Microsoft、Facebook、Twitter、Yahoo!、LinkedIn、AOLの7社。同サイトで公開されたオバマ大統領と米連邦政府議会に宛てた請願書には、Appleの署名も加わっている。 「われわれは政府が国民の安全保障のための行動を取る必要があることは理解しているが、現行の法律および政務は改革を必要としている」とある。 このWebサイトには、改革の指針、各社代表（MicrosoftとLinkedIn以外はCEO）の言葉、米大統領宛の書簡が掲載されている。 指針では情報収集の制限や収集方法の開示など
プレスリリース＜海洋研究開発機構
2013年 12月 6日 独立行政法人海洋研究開発機構 国立大学法人京都大学 国立大学法人筑波大学 国立大学法人東北大学 国立大学法人山形大学 1.概要 独立行政法人海洋研究開発機構（理事長 平 朝彦）は、東北地方太平洋沖地震発生後、IODP（統合国際深海掘削計画、本年10月1日より新たなフェーズである「国際深海科学掘削計画」に移行）の一環として、地球深部探査船「ちきゅう」を用いて震源域調査研究航海（東北地方太平洋沖地震調査掘削；2012年4月1日～5月24日、7月5日～19日）を実施し、震源海域のプレート境界断層浅部から地質試料を採取するとともに、断層運動で生じた残留摩擦熱の直接計測に成功しました。 今般、得られた地質試料、孔内計測データ、長期孔内温度観測などのデータから、東北地方太平洋沖地震の際に日本海溝軸付近の浅部プレート境界断層が地震性滑りを起こしていたことを科学的に実証し、これま
武器輸出、禁止から管理へ 政府、新原則原案で方針転換：朝日新聞デジタル
安倍政権は５日、武器輸出を原則として禁ずる武器輸出三原則に代わり、新たな武器輸出管理原則を作ることを決め、原案を与党に示した。原則として、武器輸出を禁止してきた従来の方針を撤廃する内容だ。政府は年内の決定を目指すが、新原則は政府方針の大転換になる。 武器輸出三原則は１９６７年、佐藤内閣が（１）共産圏（２）国連安保理決議により武器輸出が禁止されている国（３）国際紛争の当事国またはそのおそれのある国――の三つのケースについて武器輸出を禁止。三木内閣が７６年、三原則以外の国に対しても原則輸出禁止を決めた。ただ、米国への武器技術供与などは個別に官房長官談話を出して三原則の「例外」を設けてきた。 政権が示した原案は、（２）と（３）は残し、「我が国の安全保障に資する」など条件を追加。これに合えば輸出を認める内容。輸出の審査・管理基準は設けるというが、三木内閣の原則禁止の方針は撤廃の方向だ。武器輸出の品
消費者トラブル一括救済 集団訴訟法成立 | NHK「かぶん」ブログ:NHK
悪質商法などの被害者を一括して救済するための、いわゆる「集団訴訟法」が、４日夜に開かれた参議院本会議で可決・成立しました。 悪質商法など消費者トラブルの被害者は、裁判にかかる費用や手間が負担となり、被害にあった代金などを取り戻せないケースが多くありました。 こうしたなか、４日夜に新たに成立した集団訴訟法は、１人１人の被害者に代わって、国が認定した消費者団体が一括して事業者を訴えられるようにするものです。 この消費者団体が起こした裁判で損害賠償などが認められれば、被害者は簡単な手続きで被害に遭った代金などの支払いを受けられるようになります。 一方で、訴訟の乱発などを懸念する経済界に配慮し、事業者が支払うのは、原則、販売した商品などの価格までとし、慰謝料は含めないことや、法律が施行される前の被害には、さかのぼって適用しないなどとしています。 ４日に成立した集団訴訟法は、３年後の平成２８
地球の反対側で同じ警官に切符を切られたドライバー
英ロンドンのシティを走るパトカー（2005年8月10日撮影）。(c)AFP/JOHN D MCHUGH 【12月8日 AFP】英ロンドン（London）でスピード違反で違反切符を切られた運転手が、2年後に南半球ニュージーランドで、同じ警官にまたスピード違反で捕まった。 現地紙ニュージーランド・ヘラルド（New Zealand Herald）によると、英国に住んでいたアンディ・フリットン（Andy Flitton）巡査は2年前、ロンドンでスピード違反の運転手を取り締まった。 その後、フリットン巡査はニュージーランドへ移住し、また交通警官として勤務していたが、この9月に南島のハイウェイで、2年前に会ったこの運転手をまたスピード違反で捕まえた。最初は気づかなかったが、違反切符を書いている時、運転手に言われて思い出したという。 ｢彼に、ロンドンで働いていなかったかと聞かれたんで、イエスと答えた。す
警察庁 「ヘイトスピーチ」団体に警戒 NHKニュース
「ヘイトスピーチ」と呼ばれる差別的な言動をデモの中で繰り返している市民団体について、警察庁は、治安情勢を分析した報告書の中で初めて項目を立てて取り上げ、デモに反対するグループとの間でトラブルが起きるおそれがあるとして、警戒を強めるとしています。 東京や大阪などでは、複数の市民団体が在日韓国・朝鮮人に対し「ヘイトスピーチ」と呼ばれる差別的な言動を繰り返すデモを毎週のように行っていて、デモに反対するグループと小競り合いになるなどして、双方から逮捕者が出る事態になっています。 警察庁は、国内外の治安情勢を分析した報告書「治安の回顧と展望」を公表し、これらの団体について初めて項目を立てて取り上げました。 この中で警察庁は、団体について、極端な民族主義・排外主義的な主張に基づく「右派系市民グループ」だと紹介しています。 このうち、警察庁が中心的な存在だとみている「在日特権を許さない市民の会」は、京都
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