これを機会に、エロゲー方面に尖鋭化し過ぎてしまった僕らのマンガ絵表現、少し見直してみてもいいんじゃないか?くらいには思ってるよ。僕。ていうかエロゲー的な文脈で発達してきた表現技法を、僕ら無自覚に汎用しすぎてんじゃないかね?という危機感がある。
ショートアニメ『月曜日のたわわ』がYouTubeで10月10日に第1話を「サプライズ公開」したところ、同日中にYouTube側から「サプライズ削除」されていた問題について、原作者である漫画家・比村奇石さんが10月17日、公開先をYouTubeからニコニコ動画に変更したと発表しました。 『月曜日のたわわ』は漫画家の比村奇石さんが、Twitterに投稿していたイラストシリーズが原作。 大きな胸の女性達を描き人気を博していました。今アニメは全12話予定されており、第1話公開当初「アニメ化をサプライズ発表」「第1話をサプライズ公開」としてファンを喜ばせていましたが、公開と同じ日にYouTubeからガイドラインに抵触する内容として削除され騒動となっていました。YouTubeのガイドラインでは「YouTube では、性的コンテンツを含む動画のほとんどを許可していません。」と明言しており、おそらくその部
吉野家は2022年4月18日、常務取締役企画本部長が外部で不適切な発信をしたとして、「多大なるご迷惑とご不快な思いをさせた」と謝罪した。 ■利用の継続を図りたいという考え方の元... 吉野家の発表によれば、2022年4月16日の社会人向け講座に講師として招かれた取締役が、不適切な発言をしたという。 「人権・ジェンダー問題の観点からも到底許容できるものではありません」とし、「講座受講者と主催者の皆様、吉野家をご愛用いただいているお客様に対して多大なるご迷惑とご不快な思いをさせたことに対し、深くお詫び申し上げます。大変申し訳ございませんでした」と謝罪した。 この取締役は講座翌日、主催者に書面で謝罪し、後日改めて対面で謝罪するという。会社としては処分を含め対応を検討しているとする。 問題の発言は、早稲田大学の社会人向けのマーケティング講座(計29回、受講料38万5000円)の初回授業で飛び出した
牛丼チェーン「吉野家」は4月18日、同社の常務取締役企画本部長が、外部の社会人向け講座に講師して登壇した際、不適切な発言をしたとして、ウェブサイト上で「多大なるご迷惑とご不快な思いをさせたことに対し、深くお詫び申し上げます。大変申し訳ございませんでした」と謝罪した。 問題となっているのは、早稲田大学の「デジタル時代のマーケティング総合講座」での発言だ。受講生と思われる投稿によると、常務取締役は講座で、若い女性を狙ったマーケティング施策を「生娘をシャブ漬け戦略」などとたとえる発言をしたという。ネット上で「性差別・人権侵害」などと批判されていた。 吉野家によると、一度利用した客の継続利用を図る意図のもとでの個人の発言だったという。同社は「言葉・表現の選択は極めて不適切でした。人権・ジェンダー問題の観点からも到底許容できるものではありません」としている。役員は講座翌日、主催者側に書面で反省の意と
「やらせてみたら、そこそこやる」 麻生氏が岸田首相評 2022年04月17日18時06分 自民党の麻生太郎副総裁=14日午後、東京都内のホテル 自民党の麻生太郎副総裁は17日、福岡市で講演し、岸田文雄首相(党総裁)について「『大丈夫か、頼りない顔だな』とみんな言っていた。でもやらせてみたらそこそこやる」と評価した。 内閣支持微増52.6% 最高更新、コロナ対応「評価」半数―時事世論調査 麻生氏は「安倍(晋三元首相)とか麻生とか売られたけんかは必ず買いますみたいな顔したやつはダメ」と自己批判。その上で「ちょっと控えめで優しく、柔和でほわっとしたやつの方が、今みたいな時にきちっとやる」と持ち上げた。 政治 コメントをする
ロシアから現在はフランスと思われる地に亡命した、ロシアの人権・反体制活動を行うVladimir Osechkin氏が解説したブログ、gulagu-netにロシアのKGBの後継団体の一つであるロシア連邦保安庁(FSB)の職員が、ウクライナ戦争が始まって以来、定期的に内部事情を暴露した一連のメールを公表してかなりの時間が立つ。 信憑性に関しては、ここ数年国際的に大変信頼高いBellingcatというイギリス発の調査報道サイトの編集者は、独自に元FSB職員と現役のFSB職員に確かめて一連のメールは確かにFSB職員による内通と特定したようだが、まあ、どの程度の情報を掴める立場にいる職員かもわからないので素人としてはその内容の真偽に関しては 判断はできない。 ただ、最初のメールはこのブログでも翻訳したのだが、その後の経緯を考えると、かなり真をついている(ロシアのウクライナ開戦は軍事のプロではなく、プ
(CNN) ロシアのプーチン大統領の経済問題担当首席顧問を以前務めたアンドレイ・イラリオノフ氏は17日までに、西側諸国がロシア産原油の全面的な禁輸に踏み込んだ場合、ウクライナでの戦闘を即座に終結させ得るとの見解を明らかにした。 同氏は英BBC放送の最近の取材に、「本当の意味での禁輸」を仕掛ければ、ウクライナでの軍事作戦は恐らく、「1、2カ月」で止まるだろうとも述べていた。 イラリオノフ氏はCNNの今回の取材に、全面的な禁輸発動について「クレムリンの政策決定過程に影響力をもたらす、非軍事面で極めて重要な対応策」と強調。 その理由は非常に単純とし、「現段階でロシアが原油や天然ガスの輸出で稼ぐ収益はロシアの全ての歳入の約4割を占めるとみなされる」と指摘。「連邦予算の編成では多分、全ての歳入源の6割近くまで達する」と指摘した。 同氏は、これら歳入がロシアのエネルギー輸出に対する全面的な禁輸で相当な
「プーチン氏、力過信し見誤る」 自民・安倍氏 2022年04月17日17時28分 安倍晋三元首相=3月28日、東京・永田町の自民党本部 安倍晋三元首相は17日、福島県郡山市での自民党会合で講演し、ウクライナ侵攻を続けるロシアのプーチン大統領について、「ウクライナの祖国を守るという決意の強さを見誤った。そして自分の力を過信した結果、こういうことになっている」と述べた。 忍び寄る先制核使用の恐怖 プーチン大統領は本気なのか 中国の武力侵攻が懸念される台湾問題に関しては、「米国がはっきり台湾を防衛していくんだと示すべきだ。米国が基本としてきた戦略的曖昧さは危険だ」と指摘した。 一方、中国公船が沖縄県・尖閣諸島周辺への領海侵入を繰り返していることに関し、「習近平国家主席と会談するたびに尖閣を守り抜くという日本の覚悟を見誤らないでもらいたいと言ってきた」と振り返った上で、「あらかじめ決意を示すことが
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