B型肝炎ワクチンはなぜネグレクトされてきたのか その5 - 感染症診療の原則
2011年2月に中国で、B型肝炎キャリアの労働者を守るための仕組み「12号令」ができました。 「入学および就業に伴う健康診断項目の一層の規範化とB型肝炎キャリアの入学および就職の権利の更なる保護に関する通知」が正式名称。 医療のような特別な領域をのぞき、血液への注意・対処行動がとれるような大人がいる職場で感染拡大するような事例はありません（空気感染ではないので）。 リスクのある業務については当然ワクチン接種が推奨されます。 （医療職、福祉介護職、救命活動者など） 中国のB型肝炎キャリアの雇用差別に関する最新規定は； 1） 健康診断におけるB型肝炎項目の取消 雇用者が就業に伴う健康診断を実施する際に、B型肝炎項目の検査（いわゆる「5項目検査とHBV-DNA検査」）を行ってはならず、また、労働者にB型肝炎項目検査の結果報告を要求し、労働者がキャリアかどうかの確認を行ってはならない （B型肝炎項
B型肝炎ワクチンはなぜネグレクトされてきたのか その4 - 感染症診療の原則
国や専門家はどのような説明をしているのでしょうか。 2011年11月現在、厚生労働省のHPに掲載されているQ&Aです。 『Ｂ型肝炎について（一般的なＱ＆Ａ）』が作られたのは平成18年。5年前。 造ったのは厚生労働省、作成協力は（財）ウイルス肝炎研究財団と（社）日本医師会 以前、うかつにもこのQ&Aをみといてね、などと軽くいってしまい、読んだ方から大クレームがつきました。（このため厚労省にメールする運びとなりました） さらにこどもたちにワクチンが重要である、なんてどこにも書いていない、わけですが。ネグレクトの見本のような歴史に残る文書ということで保存しておきます。 赤い文字は編集部による協調、青い文字は補足とコメント。 ---------------------------------------------------------------------------- 感染と予防 詳Q20
B型肝炎ワクチンはなぜネグレクトされてきたのか その3 - 感染症診療の原則
「知ってほしい“無視されてきた がん予防ワクチン、B型肝炎ワクチンのこと」という講演をきいてあらためて考えたメモ。 まず、B型肝炎ワクチンは、「世界初のがん予防ワクチン」なのですが、 日本ではサーバリックス販売当初からHPVワクチンが初のがん予防ワクチンであるかのような語り、さらに、「唯一のがん予防ワクチン」という言い方までされていました。 （すべての型をカバーするわけではないのに！ということで別のクレームもついていました） 世界に名だたるワクチンサプライヤーであるGSKがB型肝炎ワクチンを知らないはずありませんから（混合ワクチンもありますし）このあたりにとても不誠実さを感じます。 「がん予防」それは、今後の先進国・途上国での保健医療で大きな軸となるものです。 がんを予防できるワクチンなんてすごいじゃないか、なのですが、日本では肝臓がんやキャリアが多い割に予防としてのワクチンへの関心が低い
B型肝炎ワクチンはなぜネグレクトされてきたのか その2 - 感染症診療の原則
朝日新聞がB型肝炎の連載をしています。 感染症 Ｂ型肝炎：１ ９歳の時「怖いと思った」11月16日 感染症 Ｂ型肝炎：２ ふすま越しに母の泣き声 11月18日 感染症 Ｂ型肝炎：３ 彼が受け止めてくれた 11月19日 感染症 Ｂ型肝炎：４ 結婚の喜びもつかの間 11月20日 母親がB型肝炎で、自分も9歳のときにキャリアとわかった女性の話が紹介されています。 通院の大変さ、症状のしんどさなど、この病気をよく知らない人に理解してもらうことにつながるのではないかと思います。 いっぽうで疑問な記載もあります。 この女性の母親は献血をきっかけにHBV感染を知ったとあります。 たしかに日赤は個別に連絡をしてきます（それは連絡がきたことから受診につながる患者さんの話を複数聞いて知ることでしたが）。 しかし、この記事では市役所からの連絡となっています。 個人情報の扱いについて誤解につながらないだろうか？と
B型肝炎ワクチンはなぜネグレクトされてきたのか その１ - 感染症診療の原則
任意ワクチンを公費化するための署名が昨年11月頃、日本医師会の掛け声によっておこなわれていました。 肺炎球菌とHibとHPVワクチンだけが臨時で公費となりました。 Hibや肺炎球菌はさておき、「なぜ水痘やムンプスをさしおいてHPVワクチンが先に公費なんだ？」という疑問が専門家だけでなく保護者からもあがっています。 そして、最近のニュースでは乳幼児の任意ワクチンが自己負担のまま、高齢者の肺炎球菌ワクチンを公費化すると民主党の予防接種委員会がいっているようです（CBニュース）。 水痘とムンプスはそれでも、地域によっては公費支援制度があります。 例えばムンプスワクチンの公費の例。 任意ワクチンの中でもB型肝炎ウイルスのワクチン（HBV)は補助する地域をほとんどみかけません。なぜでしょうね。 先日のMMWRに掲載されていた世界の状況はこんなかんじで、 日本は国のルチンの予防接種に組み込んでいない数
ワクチンのルチン化で、死亡する子どもが97％減少 - 感染症診療の原則
ワクチンについて報道されるときは、被害、副作用というネガティブな切り口が多いのが日本の特徴。 それはメディアのせいでしょうか？ そうとばかりもいえません。 ポジティブな語りや情報の提供を、専門家側ができていない、不十分なこともあります。 ７月25日のPediatricsには、水痘ワクチンのルチン化によって水痘が原因で死亡する子どもが97％減少したという記事が掲載されていました。 Near Elimination of Varicella Deaths in the US After Implementation of the Vaccination Program Pediatrics この数字を出すためには、事前事後の疫学データを把握する仕組みが必要なわけです。 新しいワクチンが承認に向けて準備されるプロセスにおいて、製薬会社の臨床試験とは別に、公的な部門がこのような仕組みを整え、費用対
残念な東京新聞の記事 - 感染症診療の原則
メディア記事の問題を指摘しないと、そーなんだーと広がるおそれがあるので、みつけたらどんどん異論を発信してまいりましょう。 あわせて、書いた記者や媒体にも「ちがうんじゃない？」というメールをするとベター。 少し前の新聞記事に、「人工妊娠中絶が6倍になった」という記事がありました。 「人工妊娠中絶 ２０年で６倍に」東京新聞７月23日 「胎児が順調に育っているかを調べる妊婦の超音波検査（エコー）の精度が向上した影響で二〇〇〇年代後半の人工妊娠中絶の推定件数は、一九八〇年代後半の六倍超になったとの調査結果を日本産婦人科医会がまとめた。 妊娠初期に胎児の異常が見つかり、中絶を選ぶ例が増えたとみられる。 調査をまとめた平原史樹横浜市立大教授（産婦人科）によると、異常の種類や状態により新生児の障害の程度は異なる。平原教授は「どれぐらい深刻なのか、医師の説明が不十分で妊婦もちゃんと理解しないまま、中絶した
日本のこどもはならないんですよ - 感染症診療の原則
ワクチン専門家のあつまる会議＠シアトルで、「昔、ワクチンのことで日本にいったことがある」という方に会いました。 各国はWHOから定期的に予防接種制度のアセスメント（コンピテンシー評価）を受けることになっています。 WHOの調査はアンケート調査かとおもっていたのですが、査察官がちゃんと各国を訪問しているのだそうです。 特に問題なくクリアしたのだそうですが（基準や項目はよく知りません）、先進国にあるはずのワクチンがない、ルチンでないことは驚きだったそうです。 「麻疹は・・」 2回接種になりました。 「グレイト」（ったりめーだろ、でしょうね・・・） 「いまもHibはないのかい？」 いえ、最近認可されました。 「そりゃよかった。ルチンなのかな？」 いいえ 「（ため息）」 当時、日本にはなかったそうですが、その理由が「日本の子どもはHibで髄膜炎にあまりならない」という説明だったそうです。（むか！）
生肉、生チーズ - 感染症診療の原則
おとといのNHKで、女性のキャスターがずっと「せいしょく」とよんでいましたが、正確には「なましょく」です。生で食する、です。 ユッケが原因の集団食中毒事例と、HUSでの死亡ニュースと、生肉用の肉は流通していないということを紹介しました。 「食べると危険なことを初めて知った」という人は、一般の方だけでなく、身近な教育や医療関係者にもいることがわかりました。 だいたい次の3パターンです。 「刺身が大丈夫なので、レバ刺しやユッケも大丈夫かと思った」 （それぞれ問題になる病原体がことなってきます） 「スーパーのやつは怪しそうだが、お店の品は、お店が品質を保証しているのだから大丈夫だろうと思った」 （これはもっとも多かった意見） 「メニューに"新鮮”とあったので大丈夫と思っていた」 （定義が不明ですが、新鮮でも病原体はそこいてもおかしくありません。解体の時点で汚染するからです） しかし、「自分は食べ
生肉コミュニケーション - 感染症診療の原則
Unknown (gp) 2011-05-02 06:44:49 「at your own risk」は「自己責任」と訳されることが多いようですが、訳語として、妥当なんでしょうか。そんな違和感を持っています。riskという単語には、責任という意味はありませんので。 「at your own risk」は「危険要素がある選択肢をあなたは取ろうとしているのですよ」という意志決定（decision making）に対する注意喚起であり、日本語の自己責任の語感にある「責任を取りなさい」ではないでしょう。 また、自己決定（選択権の行使）と結末（行為の代償と責任）は、区別することが、リスクコミュニケーションの基本ではないでしょうか。そして、責任（responsible）も、consequence（ある行動を選択したために導かれる結末）と区別整理して語ることも重要であるように感じます。 整理区別して語ら
生肉「文化」 - 感染症診療の原則
富山県のプレスリリースにユッケが原因で病原性大腸菌に感染→HUSとなった症例の詳細がありました。 4月21日（木） 焼き肉屋でユッケを食べる 4月24日（日） 嘔吐、下痢等の症状を呈し、医療機関を受診 深夜に血便を呈し、病院を受診後入院、検便実施 4月27日（水） HUS（溶血性尿毒症症候群）の恐れがあるため、転院高岡厚生センターにて腸管出血性 大腸菌O111（VT2）を確認。腸管出血性大腸菌感染症と診断される 4月28日（木） けいれん数回、意識障害出現。人工呼吸器装着。 夕方より人工透析、血漿交換 4月29日（金）午前 心肺停止状態、入院先の医療機関にて死亡 プレス発表によると、このほかに10歳未満の男児と女児がHUSで入院、もうひとり20代女性がHUSで入院。 読売新聞の続報です。 「アルコール殺菌安全だと…」 読売新聞 富山版 5月1日 「アルコールで殺菌したから安全
「生肉危険」 - 感染症診療の原則
これからの季節は大腸菌にも要注意です。 この資料のスライド３のグラフをみてください。例年5月以降ばばん！と増加しています。 福井では男児が重症化した事例が報じられています。 「男児」とあり年齢がわかりませんが、もしも保育園や幼稚園などに通っている場合は集団事例につながるような場合もあり、うたがい例を診察したら必ず家族や生活状況を確認します。 保健所のスタッフは対応に慣れています。早めに連携をとっていきましょう。2次・3次感染を防ぎます。 O157（おーいちごーなな）は知っていると思いますが、それ以外にも病原性をもった大腸菌があり、特に小さい子どもでは重症化するリスクが高いので要注意です。 今回は、おーいちいちいち。です。（ちなみにOと数字の間にハイフンは無し） 男児が腸管出血性大腸菌Ｏ１１１に感染 福井 産経新聞 4月27日 残念ながら関連の事例には事欠きません。 Ｏ１５７で２男児尿毒症
ユッケが原因で男児死亡 - 感染症診療の原則
生肉は危険、という記事を紹介したばかりですが。 集団食中毒で男児死亡、生肉のユッケが原因 読売新聞 4月29日 死亡例になると、行政から発表される情報がより詳細になり、メディアの関心も高まります。 食事をしたお店の名前、一緒に食事をした人、検査対象となった人、その結果です。 他の地域／医療機関でも同様の症例がいないか、同じチェーン店で食事をした人や家族への注意喚起として重要です。 21日に父親と男児が食事。男児は24日に発症。 27日にHUS（溶血生尿毒症症候群）疑い。O111の検出 28日にけいれん／意識障害 29日 午前に死亡 現時点で全体で24症例は把握されており、他にも5例HUSで重症になっているとのことです。 ユッケをオーダーして食べるのはそもそも自己責任ですが、食材の安全管理に問題がなかったのか、リスクの事前説明があったのか、ということは問われます。 「肉を配送した都内の業者に
性感染症は自然に治るか？ - 感染症診療の原則
コメント欄でもときどきあるのですが、「性感染症は自然に治るのか？」はよくある質問です。 病気による、ともいえますし、 治った！と騒ぐ人も、そもそも確定診断されてないのに症状が消えたことを治った、といっているだけのひともいます。 自然に治った！という人も、実は呼吸器感染症で抗菌薬飲んでいたじゃん、みたいなこともあります。 自覚症状が消えても、実際には感染症が二次的問題をひきおこしているような場合もあります。 いずれにしても、「自然に治る」を説明するためには、 １）性感染症になるリスクをとった人（同じ病気）を集め、 ２）ラボ診断で「その病気になった」ことを確定し、 ３）治療をあえてしないで観察する ４）定期的に検査して、自然消失するかみる ことが必要になります（倫理的な問題がひそんでいるので、研究の承認をもらうのもたいへんですが）。 そして、分母と分子をみます。 そして、「12％の人は自然に治
※数字修正 HPVワクチン（俗称「子宮頸がんワクチン」）失神「多発」ニュース - 感染症診療の原則
読売新聞「子宮頸がんワクチンで副作用、失神多発」のニュースがネット上で話題になっています。 もともとこのワクチンへの反対意見や啓発の仕方への疑問視は各国・専門家の間にもあるのですが、特に反対派や不安層にインパクトをもたらしているようです。 読売新聞の記者は専門家への確認などをとったのかわかりませんが、ワクチンに詳しい医師等に確認をすれば、ネガティブにとられないような書きかたもあるのではないか、が感想です。 まず、グラクソ・スミスクラインは接種上の注意文書のなかで、この反応がおこりうることを説明し、接種後30分ほど医療機関で観察時間をおくことをすすめています。 そして重要な文書はこちら。 日本小児科学会予防接種感染対策委員会 声明 「予防接種後の失神に対する注意点ついて」 一部ペースト紹介： -------------------------------------- 注意すべき対象： 海外
「半径1メートルの正義」 と 感染症 - 感染症診療の原則
威勢のいい人がいます。正論を述べる人がいます。 その時点での理屈としては正しいのかもしれませんが。「それだけ」です。 それで問題ということではありません。悪いことでもないです。でもそれだけです。 半径1メートル圏内はたいてい安全ですからね。 半径1メートルの外側には様々な障害や課題が待っています。やる義務はありません。 やっている人たちは自らやっているのです。その人たちを動かすものは何でしょう。 最近、報道番組で有名になっている（検索トレンド急上昇だそうです）ポリオの会があります。ここはご自分や家族がポリオを発症した人、その支援者が集まっている団体です。 この人たちが、「自分たちで患者を終わりにしてほしい」と、自分たち以外の、次世代の子どもたちを守ろうと活動をしています。 よく「自分たちに●●を提供しろ」というロビイング活動は巷によくありますが、 自分たち以外の人の利益のために、体調に問題
協力しよう 「希望するすべての子供に予防接種を」 - 感染症診療の原則
日本の子ども（と、思春期と大人と）の予防接種の現状を変えるために、日本医師会と予防接種専門協議会が署名活動を始めました。 http://www.med.or.jp/vpd/ 各学会から会員への協力依頼がいっているとおもいます。名前を書けるのは1回だけです。 家族やご近所さん、ハハ友、チチ友、いろいろな人に声をけ集めないことには目標数にはとどかない規模を目指しています。 他のことは余力が内からできないけど・・・という人も上記WEBから署名用紙をダウンロードして周囲に協力依頼をすることはできますよ。 各国では保健医療の基本的なことととしてNational Immunization Programがあり、医師や医学系の団体が署名を集めなくてはいけないということじたいがものすごくおかしな話です。 また、ポリオワクチンのように、改善要求は同時に不活化ワクチン導入とあわせていわないといけないのですが、
バカにしたり遠ざけても変化はつくれない - 感染症診療の原則
今回のマスメディアの耐性菌「誤解」「妄想」報道をみて、医療関係者にはいろいろ思うところがあるでしょう。 （青木編集長は「・・・終わってる」と脱力していました。たれぱんだ状態です） もう少し事態がよくならないかな？と思った人は、提案を考えてみましょう。 報道関係者は医療や感染症は素人の人が多いわけです。 責任やリスクをどこまで自覚しているかはさておき、時間に迫られて勉強不足・確認不十分なまま書いているとします。 私たちにできることはなんでしょうか。 ののしって鬱憤晴らしをすることではないですね。 無視してやれ！ それは危険ですね。自分たちはよくわかっていますが、間違った報道に影響されるのは一般市民。そしてその誤解は感染症対策のズレや緊急時のトラブルにつながるかもしれません。 結局は自分たちにかえってくるようにおもいます。 どんなことができるか。 例えば、国立感染症研究所の感染症情報センターで
耐性菌報道から考える その3 - 感染症診療の原則
院内感染対策にかかわる人たちはどこに、どれくらいいるのか？ 感染症のアウトブレイクがおきそうなとき、おきたときに、積極的な疫学調査が行われ、問題の全体像（規模、原因）を調べつつ、同時にこれ以上拡大しないような介入が行われます。 院内にそのスペシャリストがいれば院内で。 規模が大きくて人手不足の場合は外部専門家に支援を求めたりします。 しかし、実際そのような訓練を受けた人材は日本の医療機関にはほとんどいません（訓練機関もない）。 1000名をこえた認定の感染管理看護師は6カ月以上集中的に訓練され、試験に通ったひとたちですが、数として不足していますし、専従で働いている人ばかりではありません。 今後は看護師をそのようなコースに派遣し、認定をとったあとは専従で院長直下の安全管理部門におく施設も増えるのではないかと思います。 （他の職種でも今後、疫学やアウトブレイク対応についてまとまった時間体系的に
耐性菌報道から考える その2 - 感染症診療の原則
病院の院内感染対策の質を左右する感染対策チームが定期的に出している（はず）ニュースレターや注意喚起を読んだことはあるでしょうか。 印刷物でまわることもありますし、電子カルテのトップ画面に新しい約束事についてのアナウンスがのっていたりします。 ICTの活動性もさることながら、そのアナウンスがどのように職員に認知され、その手技を変えているかが重要になります。 病院で決まっている感染予防策の約束事を自分で説明できるかどうか考えてみてください。 出先の病院にはまた別のやり方やルールがあります。 そもそも耐性菌はどこから？ですが、ここをコントロールしているのもICTです。 抗菌薬の適正使用という講義を院内で聞いたことがあるとおもいます。 医師が全員抗菌薬の上手な使い手ならばよいのですが、必ずしもそうではありません。 このため、重要な薬剤については届け出制や使用許可制にして、専門薬剤師や感染管理医師の
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